IT資格実態調査2019
「今、どの資格を取るべきか」。IT関連資格の取得動向は、ITエンジニアに求められるスキルやノウハウの変化を映す。デジタルトランスフォーメション（DX）の台頭で、クラウドやAI（人工知能）関連資格に注目が集まる。日経 xTECH会員へのアンケート調査から、「いる資格」「いらない資格」を探った。 編集部がピックアップした49種類のIT資格について、保有状況や役立ち度合い、取得意向を調べた。 「IT資格実態調査」として2019年8月、Webサイト「日経 xTECH」でアンケートを実施。読者会員455人の回答を得た（調査概要は53ページを参照）。調査結果から、IT資格取得のトレンドを読み解こう。 保有者の伸びトップはPMP まず、回答者が現在持っているIT資格を尋ねた。「保有している」というIT資格を全て答えてもらい、10人以上が保有するものについて多い順に並べた（図1）。 1位は「基本情報技術者
日本だけでバカ売れするRPA、愚かな結末を改めて警告する
いやぁ、白旗を揚げたくなるような気分だ。この極言暴論などで問題点や将来のリスクを何度も指摘してきたが、もはや多勢に無勢。ITベンダーの人からは「木村さんが何と言おうと、大きな流れは止まりませんよ」と皮肉られる始末だ。 何のことかといえば、日本企業の間で果てしなく続くRPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）の一大ブームの件だ。30年以上にわたるIT記者としての長い経験の中でも、これだけのブームは見たことがない。「RPA、恐るべし」である。 ブームの中心地が日本である点も、これまでのIT関連のブームとの違いだ。従来、IT系の名だたるバズワードの発信地・中心地はほぼ米国と決まっていた。 最近の話でいえば、AI（人工知能）やIoT（インターネット・オブ・シングズ）は日本企業の間でも大ブームで、「ITは分からない」と公言していた経営者までがAIやIoTを活用する重要性を語るほど。だが、あく
業務用ブロックチェーンが百花繚乱、激しさ増す本命争い
ブロックチェーンをはじめとする分散台帳技術の実用化に向け、三菱東京UFJ銀行などのユーザー企業と、日本IBMや日本オラクルといったITベンダーの動きが加速している。2017年3月以降、実証実験の開始やコンソーシアム参加が相次いだ。 分散台帳技術は、取引履歴などのデータベース（台帳）を単一の中央組織が管理せず、複数プレイヤーが分散管理する仕組みを指す。金融取引の場合、台帳を集中管理する「信頼ある第三者」が不要になり、取引コストを減らしやすい。製造業のサプライチェーン管理などへの応用も期待される。 ビットコインから派生したブロックチェーン技術と、分散データベースの分野で研究が進む「合意アルゴリズム」を組み合わせ、多様な分散台帳ソフトウエアが登場している（表）。
AIベンチャーの雄が総務省の開発指針に反対する理由
人工知能（AI）の開発者が研究開発に当たって留意すべき原則「AI開発ガイドライン（仮称）」の素案を策定するため総務省が設置した産官学会議から、AIスタートアップのPreferred Networks（PFN）が離脱していたことが明らかになった。 Preferred Networksは深層学習（ディープラーニング）開発のスタートアップ企業で、深層学習フレームワーク「Chainer」の開発元としても知られる。 総務省 情報通信政策研究所は、同ガイドライン素案策定のための産官学会議「AIネットワーク社会推進会議」を主催している。2016年12月には、素案策定に向けた論点整理を公開した。 この素案は、日本政府がOECD（経済協力開発機構）などに提案することを目的に策定するもので、「日本の法制度に直接反映させることを想定したものではない」（同研究所）という。 だがこの方針に対し、2017年1月まで同
日本のFinTechに減速の危機、銀行API公開に「待った」の声
加速か減速か。日本のFinTechが、思わぬ岐路に立たされている。日本の金融業界として、かつてないほどのスピードで進んできた変革に、「待った」の声が掛かったからだ。 2015年9月、金融庁は「平成27事務年度 金融行政方針」を示し、FinTechに速やかに対応する旨を表明した。日本の金融業界はこれを境に、一気にFinTech推進へと舵を切り始めた。メガバンク各行は専門部署をエンジン役として、オープンイノベーションやスタートアップ企業との提携を推し進め、SBIグループが同年12月に新設した300億円規模の「FinTechファンド」には約30行の地方銀行が名を連ねた。 民間の動きに呼応するように、金融庁も積極的な施策を立て続けに実行する。2015年12月に、FinTechの窓口である「FinTechサポートデスク」を設け、スタートアップ企業からの法規制面での相談を受け付ける体制を準備した。さら
「欲しい出版社を自分で作った」～高橋征義氏・達人出版会 代表取締役/日本Rubyの会 代表理事
勤務していた会社を辞め、たった一人で「達人出版会」という電子書籍専門の出版社を作ったソフトウエア技術者がいる。 高橋征義氏は達人出版会の代表取締役を務めるとともに、プログラミング言語Rubyの利用者や開発者の支援組織「日本Rubyの会」の代表理事という顔も持つ。 出版社を作ろうと思ったきっかけは「技術者がきちんとビジネスやマネタイズを意識するための勉強会」を準備するために、とある飲み会に参加したことだった。 「どんなビジネスをすればいいか」と他の技術者と話し合っているうちに、「良質な技術コンテンツを電子書籍として提供するサービスが日本にも欲しい」という話になった。 既存の出版の枠組みの中で出版社が電子書籍に注力しようとしても簡単ではない。こう考え、高橋氏は自分でやってみることにした。 当初はソフトウエア開発会社に勤めながら、電子出版サービスを検討した。しかし、同氏は昼の仕事に加えて、Rub
第11回 トランザクション処理に詳しくなろう
富山県高岡市 株式会社イーザー副社長。昔は1月初旬に積雪がないと「いい正月やね。雪なーて」と富山弁であいさつしたものだが，現在は地球温暖化を目のあたりにするようで不気味だ。でも，会社まで公共交通機関はなく，雨やときおり雪が降るので車で通勤している。徒歩や自転車に変えなければと思うのだが，冬場はやはり億劫だ。 「トランザクション処理は関連する複数の処理をまとめて，一つのユニットとして実行する処理方式です」──データベースの入門書にはたいていこんな風に書いてあります。 説明用の最も多い図解が，図1のような銀行の口座間の振替処理ではないでしょうか。Aさんの口座から5万円出金した後で，何らかの原因でBさんの口座に入金することができなかったら，5万円が宙に浮いてしまいます。 トランザクションとして一つのユニットとして実行することで，更新処理をALL or Nothingの状態にできるので，中途半端な
RHEL互換OSの新版「Scientific Linux 6.2」が公開
Red Hat Enterprise Linux（RHEL）互換OSの新版「Scientific Linux 6.2」が2012年2月15日に公開された（写真1）。同じRHEL互換OSである「CentOS」よりも約2カ月遅れのリリースとなった。Scientific LinuxのFTPサイトなどから無料でダウンロードできる。 Scientific Linuxは、フェルミ国立加速器研究所（Fermilab）と欧州原子核研究機構（CERN）が開発するLinuxディストリビューション。CentOSのリリースの遅れや開発体制の問題があった際、RHEL互換OSの別の選択肢として注目された。 新版ではインストーラーが改良され、DVDからのインストールの場合にネットワークが必要なくなった。またパッケージを自動更新するコマンド「yum-autoupdate」が改良されたほか、分散ファイルシステム「OpenA
iPad時代の“SIP”の価値
9月某日、ネットワーク・コンサルティングをさせていただいているお客様との定例会のために福岡へ行った。コンサル・チームは地元のメンバーが主体なのだが、コンサルのプラン作り、資料のレビュー、報告書の執筆などを手伝っている。福岡のメンバーとの打ち合わせはもっぱら電話会議だが、月に一度、定例会に出席する。 お客様側の責任者（女性）の正面に座った筆者は、iPhone 4をその方の眼の前に置いた。会議に入る前に雑談するためだ。「Talking Tom」というアプリを立ち上げて、「何かしゃべってください」と言うと、「おしゃべり出来るんですか？」と言われた。すかさず、Tomが特徴のある声でオウム返しに「オシャベリ出来ルンデスカ？」と答える。一同、思わず「わはは」と笑うとTomも「ワハハ」と笑う。ボリュームを大きくしているのでTomの声は10人ほどの出席者全員に聞こえるし、こちらの声もよく拾うのだ。Tomの
「“ベストエフォート”と称するには語弊がある」
ニフティクラウドは、ニフティのサービスプロバイダ事業の仮想化インフラを基盤とするサービス。社内サービス基盤の貸し出しが本業の成長に寄与するという構図が、機能や実効性能の大枠を決めている。ニフティ IT統括本部基盤システム部の上野貴也課長に、設計思想と今後のロードマップを聞いた。 ニフティクラウドの強みは。 オンデマンド性とスケーラビリティだ。 オンデマンド性は、ニフティの@nifty事業がし烈な競争に勝ち抜くために、社内の利用部門が迅速に使える環境を整える中で作り上げてきた。2007年からサーバー仮想化を進め、柔軟にリソースを配分できる運用管理ツールを開発してきている。現在はVMware vSphereの機能を使っている部分もあるが、仮想マシンの生成や監視、ディスク管理などは独自で自動化を進めてきた経験がある。ニフティクラウドではサーバーの起動時間として「5分」という言葉を前面に押し出して
電子書籍リーダーは2010年に本格普及期へ，ブームは1年後，Gartner予測
米Gartnerが米国時間2009年11月10日に発表した調査結果によると，電子書籍リーダーの市場は端末の販売台数がこのまま順調に伸び，2010年には本格的な普及期に入る見込み。同年の年末商戦時期には大きなブームが到来すると予測している。 2009年は新製品の発売ラッシュだった。米Amazon.comが「Kindle」の国際版を10月に発売したほか，書店大手の米Barnes＆Nobleもカラー画面搭載の「nook」で市場に参入した。ソニーの米国法人も新製品を投入し，新興企業も続々製品を発表するなど市場の転換期となった。 こうした動向によって消費者には選択肢が生まれた。各社の製品はそれぞれ，米E Inkの電子ペーパーを採用したり，多数の電子書籍フォーマットに対応したりと特長がある。無線接続で書籍を購入できたり，デバイス間でコンテンツを同期することも可能で，消費者の選択の幅を広げている（関連記
「キー・バリュー型データストア」開発者が大集合した夜
「発表者が自分よりも若い人ばかりだ」。外見が20代にしか見えない東京工業大学の首藤一幸准教授（1973年生）の驚くさまが、少し面白かった。2009年2月20日の夜、多くのWeb企業が注目する「キー・バリュー型データストア」を開発する若手技術者が、東京・六本木のグリー本社に一堂に会した。 キー・バリュー型データストア（またはキー・バリュー型データベース）は、大量のユーザーとデータを抱え、データベースのパフォーマンス問題とコスト高に頭を悩ませるWeb企業が注目する技術である。記者は同日に開催された「Key-Value Store 勉強会」に参加させてもらった。午後7時から11時まで、キー・バリュー型データストアを開発・研究する若手技術者が立て続けに登場し、1人15分の持ち時間で成果を発表し、議論を重ねるという集まりだ。 呼びかけ人であるプリファードインフラストラクチャー（PFI）最高技術責任者
Google Waveのプロトタイプ実装がオープンソース化
米Googleは2009年7月24日（米国時間），リアルタイム・コラボレーション・プラットフォーム「Google Wave」の核となる同時並行制御アルゴリズムとサーバー/クライアントのプロトタイプ実装のオープンソース提供を始めた。 公開したのは，複数のユーザーが1つのドキュメントを同時に編集する際の制御に使うアルゴリズム「Operational Transform（OT）」の最新版と，Google Waveのサーバー/クライアントがやり取りする「Google Wave Federation Protocol」のプロトタイプ実装。総計4万行のJavaコードで，Apache 2.0ライセンスで提供する。 OTのコードについては同社が開発者向けに試験提供中のGoogle Waveサーバー（WaveSandbox.com，正式版はwave.google.comになる予定）への適用を進めるという。
Google，表計算向けスクリプト機能「Google Apps Script」を試験提供
米Googleは米国時間2009年5月27日，Webベースの表計算サービス「Google Spreadsheet」の各種操作を自動実行するためのスクリプト機能「Google Apps Script」を発表した。企業向けオンライン・アプリケーション・サービス「Google Apps」の一部契約者を対象とする限定的な試験を始める。約1000社に使ってもらい，得られたフィードバックを機能の改良に役立てる考え。 Google Apps Scriptを利用すると，各セルや範囲指定したセルのデータを取得／変更したり，表示形式や数式を変更したりするなど，表計算アプリケーションの各種機能を自動実行できる。メール送信やカレンダ作成といった外部機能とも連携可能。指定したURLからのデータ取得や自動翻訳などの機能も搭載する。 一般公開に向けて作業を進めているがまだ試験中の機能であり，リリース日程などの詳細は公表
世界初開催！AR（拡張現実）ビジネスの最前線
いよいよ実用化へ！ モバイルに新サービスを生み出す話題のAR技術 のすべてがわかる世界初のカンファレンス開催！ AR（Augmented Reality）と略される「拡張現実」技術が注目を集めています。デジタル技術によって我々の視覚や聴覚に有用な情報を付加するものです。 ARは決して遠い未来やSFの世界の話ではありません。ARを実現する要素技術は実用段階にあり，本格的な商用化の一歩手前のところまできています。現在，携帯電話と組み合わせた情報サービス，ゲームやエンターテインメント，広告，災害時のナビゲーション，美術館・観光案内など，様々な分野でARアプリケーションが提案されています。とりわけ，ARはGPSなどを使う位置連動サービスと結び付くことで大きく発展すると予想できます。 日経コミュニケーションではARビジネスの最前線に迫るカンファレンスを開催します。豊富なデモを交えながら，ARの基本か
クラウド，台頭！
クラウド・コンピューティングとは，巨大なインターネット上に生まれた，新しい“エコシステム”である。インフラ，プラットフォーム，アプリケーションのすべてが，ネットワークの向こう側（＝雲）にサービスとして存在するため，ハードウエア/ソフトウエア製品を組み合わせて作る情報システムを不要にする。ホストやC/S，Webシステムを代替する，IT史上最大の変革である。それは，開発/運用プロセスの見直しを迫り，ITベンダーの勢力図を一変させる。 Part1●世代交代の波が来た 構想から25年でついに実現 爆発する規模の経済 業界の盟主も動く Part2●USニュースの裏を読む クラウドは企業市場へ Part3●クラウド時代のシステム＆ネットワーク 「郵便局10万人」を支えるクラウド アーキテクチャの複雑さが増す 下請け脱却の契機になる インフラ武器に通信事業者も参入 無料でWebアプリを公開できる Par
まつもと直伝 プログラミングのオキテ 第17回 ネットワーク・プログラミング（プロトコル編）：ITpro
ネットワーク通信では，「どのような形式でやり取りするのか」について参加者間で合意しておく必要があります。この合意を「プロトコル」と呼びます。今回はネットワーク通信のプロトコル，特にアプリケーション層について，実例を交えて解説します。 現在広く使われている通信ネットワークは階層構造を採っています。最初に，ISO（International Organization for Standardization，国際標準化機構）が提唱するOSI（Open Systems Interconnection，開放型システム間相互接続）で示されている7階層モデルに基づいて，ネットワークの階層構造を考えましょう（図1）。OSIそのものは実際にはあまり使われてはいませんが，7階層モデルはネットワークに関する階層構造を理解するのに役立ちます。 7階層モデルでは図の下に行くほどハードウエアに近づき，上に行くほどユー
まつもと直伝 プログラミングのオキテ 第16回 ネットワーク・プログラミング（ソケット編）：ITpro
LinuxのようなUNIX系OSでは，ファイルに対する操作と同様にネットワーク通信を行うために，「ソケット」と呼ばれる仕組みを使います。今回はソケットについて学びましょう。 コンピュータは「電子計算機」という和名が示す通り，本来は高速に計算するための機械でした。しかし，現在のコンピュータは，Webブラウジングや電子メールのやり取りなどに使われることが多く，ネットワークと切り離すことができません。最近は「コンピュータを使う」ことと「ネットワークを使うこと」がかなり同義になっているのではないでしょうか。 今回は，ネットワークを介した通信の基礎になっている「ソケット」という概念を紹介します。 ディスクリプタでアクセスが単純に ソケットはネットワーク通信に用いるファイル・ディスクリプタ（file descriptor）です。そこで，ソケットの説明に入る前に，より一般的なファイル・ディスクリプタにつ
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