カバラ学者・神秘家イサク・ルリア師の墓に手を触れながら祈るイスラエルの兵士と超正統派の男性Photo： David Silverman / Getty Images 発掘されたなかで興味深いのが、ヨシュア・イブン・ヌンの墓だ。イサク・ルリア師の書をひそかに持ち出し、カバラ文献を世界にもたらした医師だ。 ルリアの死後、その一番弟子ハイム・ベン・ヨセフ・ヴィタルは、師の説教を友人たちと書き留めるという生涯の使命に着手する。 ルリアの死から3年後の1575年、ヴィタルと他の弟子たちは、次のような誓約書に署名する。 「われわれは（師から）拝聴した秘密をけっして他の仲間には明かさない。……また（ヴィタルの）許可なしに明かすことはできない」 ステパンスキーはこう説明する。 「17世紀初めの史料によれば、ヴィタル師の『ルリア文書』を最初に広めたのは、ヌンでした。ヴィタルの兄弟に賄賂を渡し、ヴィタルの家か

Elon Musk氏は米国時間7月9日、自身が創設したNeuralinkが手がける、脳にコンピューターを直接つなぐインプラント装置の進捗状況を8月に発表することを明らかにした。 Neuralinkは、超広帯域幅で脳とコンピューターを結ぶインターフェースの開発を目指している。Musk氏は、2017年にブレインマシンインターフェース（BMI）プロジェクトを発表して以来初めてとなるNeuralinkの最新情報を、米国時間8月28日に明らかにするとツイートした。 同氏はNeuralinkを発表した際、この技術が人工知能（AI）の脅威に対する答えになると主張した。同氏はAIについて、人類に「存在のリスク」をもたらすと警告している。 同氏は、「ニューラルレース」とも呼ばれるNeuralinkのBMIが、人間がAIの「飼い猫」になるのを避けるのに役立つと考えている。人間は将来、コンピューターと同じように

ドローン、ロボットの次はサイボーグ兵士──米軍がリアルに取り組む「脳とコンピューター」接続の大きな可能性 脳とコンピューターを繋ぐチップを頭に埋め込み、前線の兵士を「サイボーグ」に変える技術を、米軍が開発中だ。このインターフェイスは、米国防総省の研究機関である国防高等研究計画局（ＤＡＲＰＡ）が開発に取り組んでいる。チップを通じて脳細胞とコンピューターを接続できれば「人間の脳と最新電子機器の間に伝達経路を開くことができる」と、ＤＡＲＰＡは説明する。 ＤＡＲＰＡの研究者が脳と機械の接続を試みるのはこれが初めてではない。しかし、これまでの研究成果ではその機能は限られていた。新たに設置された「脳科学技術システムデザイン」（ＮＥＳＤ）の研究プログラムでは、一度に接続できる脳細胞の数を数万個単位から数百万個単位へと飛躍的に増加させることを目指している。 「脳とコンピューターを繋ぐ現代で最高レベルのイン

英首相官邸は、新型コロナウイルスの新たな感染拡大抑制策として、24日からイングランドで店舗やスーパー内での買い物客のマスク着用を義務化すると発表した。写真はジョンソン英首相。ロンドンで代表撮影(2020年　ロイター) 英首相官邸は、新型コロナウイルスの新たな感染拡大抑制策として、7月24日からイングランドで店舗やスーパー内での買い物客のマスク着用を義務化すると発表した。違反者には最大100ポンド(126ドル)の罰金が科される。 ジョンソン首相は先週、規則強化が必要になる可能性があると述べていたが、ゴーブ英内閣府担当相(国務相)は12日、マスク着用は人々の良識に委ねるべきとの見解を示していた。 首相官邸の報道官は、「首相は店舗ではフェイスマスクを着用すべきとの見解を明確にしており、7月24日からこれが義務となる」と述べた。 英国の新型コロナ死者は約4万5000人と欧州最悪。 スコットランドで

７月１３日、新型コロナウイルス危機への経済対策として米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は計３兆ドルもの支援金を投入、米債券・株式市場のあちこちで「行き過ぎ」をあおる結果になった。写真は宙に舞う１米ドル紙幣。２０１４年１１月、スペインのセビリアで撮影（２０２０年　ロイター/Marcelo Del Pozo） ［１３日　ロイター］ - 新型コロナウイルス危機への経済対策として米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は計３兆ドルもの支援金を投入、米債券・株式市場のあちこちで「行き過ぎ」をあおる結果になった。 ＦＲＢはこれまでに、市場の流動性維持のためには無制限で金融資産の買い入れをすると約束。同行のバランスシートは２月の４兆２０００億ドルから足元では７兆ドルに増大した。買い入れの大半は米国債と住宅ローン担保証券（ＭＢＳ）に限定されている。しかし米企業の社債の市場を押し上げて見せるとＦＲＢが約束したことは、債券と株式の

政府・日銀が中央銀行の発行するデジタル通貨（CBDC）の検討に本腰を入れ始めた。デジタル決済を巡る技術革新が続くなか、中国が「デジタル人民元」の発行準備で先行している。日本は国内での電子決済ニーズにも対応し、米欧と連携して準備を急ぐ。デジタル通貨はお札などの現金通貨をデジタル（電子情報）の形式で発行・流通させるものだ。　JR東日本のSuica（スイカ）などの電子マネーとの大きな違いは、発行主体

アメリカ国防総省のAI（人工知能）の研究開発を行うジョイントAIセンター（Joint AI Center：JAIC）の副所長のNand Mulchandani氏は、初めての殺傷型AI兵器のプロジェクトが現在、テスト段階にあることを明らかにした。JAICは2018年に設立されたばかりの組織。Mulchandani氏は初の殺傷型AI兵器プロジェクトの具体的な内容は公開しなかったが、同氏は「戦術的な最先端のAI（tactical edge AI）」と表現し、人間に判断による仲介が入ることを明らかにし、戦闘オペレーションでの「フラグシップ製品」になると語っていた。 「多くのAI技術が戦闘用の兵器に搭載されようとしていることは事実だ。ただし、現時点では完全自律型兵器は1つもない。我々はDoDD 3000.09に従ってAI技術の開発を行っている。致死的（lethal）と言われるようなキラーロボットやタ

ＩＴ基本法、全面改正へ　「デジタル強靱化」目指す―政府新戦略 2020年07月15日19時15分 ＩＴ総合戦略本部などの合同会議で発言する安倍晋三首相＝１５日、首相官邸 政府は１５日、ＩＴ総合戦略本部（本部長・安倍晋三首相）などの合同会議を首相官邸で開き、新たなＩＴ戦略をまとめた。デジタル化を社会変革の原動力とする「デジタル強靱（きょうじん）化」の実現に向け、ＩＴ基本法を初めて全面改正する方針を明記。首相は来年の通常国会に改正案を提出するよう指示した。 日本「一刻の猶予もなし」　デジタル化遅れ表面化 合同会議で首相は、新型コロナウイルス対策の現金給付などに手間取った経験を踏まえ、「国民本位で行政のデジタル化が進んでいなかった実態を痛感した」と強調。その上で、マイナンバー制度などについて「この１年間で集中的に改革を進める」と宣言した。 新型コロナ最新情報 菅内閣 北方領土

「原爆投下は仕方ない」と答えてしまう根本原因 邪馬台国の所在地、明智光秀の謀反の動機等々、歴史にはさまざまな謎や意見の分かれる問題がある。何も古代や中世といった大昔に限った話ではない。太平洋戦争が避けられなかった理由についても諸説あるし、南京事件についても複数の見方が存在している。 それは戦後の問題でも同様だ。たとえば論者によって大きく立場が異なるのが、占領軍の行った「心理戦」への見方である。 終戦後、日本に上陸したGHQは日本に対して様々な「心理戦」を展開した。心理戦とは、ごく簡単に言ってしまえば、日本人の価値観、思考をアメリカに都合の良いものにするための作戦で、実は戦時中からいろいろな形ですでに実行されていた。ここまでを否定する人はまずいない。 実行された心理戦のうち、今日でもウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（以下、WGIP）に関する問題はしばしば議論の対象となる。これも