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オヤジが使っていた風呂桶がこわれた。何の変哲もない木の桶だが、長年使っていて愛着があるから修理しようとしたが、直してくれるところがない。そこでインターネットで調べて、京都のたる源という桶屋さんを探し出して桶の修理をお願いした。 驚いたことに、たる源のおばあちゃんがその桶を見て、これは五十年前に河野一郎さんにつくった風呂桶だ。なんとまあ。 僕も子供の頃、その風呂桶を風呂に浮かべて海戦を戦わせたりしていた。 戻ってきた風呂桶をよく見ると、ものすごーくうすくなっているが、『京なわて　たる源』とたしかに裏に焼いてあった。大事に使えばあと五十年は使えるそうで、オヤジはペシ坊にこの話をよーく聞かせていた。そりゃ次に修理に出すのは僕じゃなくてペシ坊だ。 土曜日の朝、５時半にＴＢＳに入って、サタズバッに出演した後に、汐留の日本テレビのスタジオからウェークアップに出演。内容は原発とこれからのエネルギー。 そ

東京電力は、福島第一原子力発電所１〜４号機の危機を収束させる手段について、本来の冷却システムである海水を使った熱交換器の復旧を、事実上断念した。 熱交換器が動けば原子炉などの温度を劇的に下げることができたが、ポンプ類が集中するタービン建屋に大量の汚染水がたまり、既存のポンプを使う熱交換器の復旧には相当の時間がかかると判断した。 今後は、補助的な位置づけだった空冷式の「外付け冷却」によって、１００度未満の安定した状態（冷温停止）へ徐々に持ち込むことを目指す。 熱交換器は、海水が流れる装置の中に、原子炉などの冷却水が流れる配管を浸し、低温の海水で高温の冷却水を冷やす仕組み。冷却効率が高く、５、６号機では３月１９日に熱交換器が復旧すると、原子炉内の温度が１日で約２００度から約３０度まで下がった。 東電は１〜４号機でも熱交換器の復旧を急いだが、タービン建屋の地下などには、原子炉から漏れ出したとみら

下水汚泥に高濃度放射性物質 5月1日 19時2分 福島県郡山市にある下水処理施設の汚泥などから、比較的高い濃度の放射性物質が福島県の調査で検出されました。処理された汚泥は県外に運ばれて、セメントの材料として再利用されていたということで、福島県では追跡調査を行っています。 放射性物質が検出されたのは、福島県郡山市日和田町にある県の下水処理施設「県中浄化センター」です。福島県が先月３０日まで行った調査の結果、汚泥からは１キロ当たり２万６４００ベクレル、汚泥を焼き固めた「溶融スラグ」からは３３万４０００ベクレルの放射性セシウムが検出されたということです。このうち、溶融スラグから検出されたセシウムは、原発事故の前に処理されたものと比べると、およそ１３００倍に達するということです。福島県では「地面の放射性物質が雨で下水に流れ込み、処理の過程で濃縮されたのではないか」とみています。この浄化センターから

危機と対応の混乱が続く福島第１原子力発電所。この国には、この「フクシマ」を含め５４基の原子炉がある。そもそも被爆国であり地震国でもある日本に、なぜ、これほど多くの原発が造られたのか？　「原子力の戦後史」をひもといた。【浦松丈二】 ◇米国の「冷戦」戦略受け導入　政治主導で推進、議論尽くさず ＜ポダムとの関係は十分成熟したものになったので、具体的な協力申し出ができるのではないかと思う＞ 早稲田大学の有馬哲夫教授（メディア研究）が０５年、米ワシントン郊外の国立第２公文書館から発掘したＣＩＡ（米中央情報局）機密文書の一節である。終戦直後から６０年代までに蓄積された４７４ページにわたるその文書には、日本に原子力事業が導入される過程が詳細に描かれていた。 「ポダム」とは当時、読売新聞社社主で日本テレビ社長だった正力松太郎氏（１８８５～１９６９年）の暗号名。原子力委員会の初代委員長を務め、のちに「日本の

東京電力福島第一原子力発電所の事故への対応に当たるために、先月、内閣官房参与に任命された、原子力の専門家で東京大学大学院教授の小佐古敏荘氏が、記者会見し、「政府の対策は法にのっとっておらず、場当たり的だ」として、内閣官房参与を辞任することを明らかにしました。 記者会見で辞任の理由について説明した資料を全文掲載します。（文中の下線は、原文のままです） 平成２３年４月２９日 内閣官房参与の辞任にあたって 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（辞意表明） 内閣官房参与 小佐古敏荘 平成２３年３月１６日、私、小佐古敏荘は内閣官房参与に任ぜられ、原子力災害の収束に向けての活動を当日から開始いたしました。そして災害後、一ヶ月半以上が経過し、事態収束に向けての各種対策が講じられておりますので、４月３０日付けで参与としての活動も一段落させて頂きたいと考え、本日、総理へ退任の報告を行

■編集元：ニュース速報板より「【ありがとう民主党】「インターネット等での測定値の発表は、公的な機関が測定したものに限る」」 1 名無しさん＠涙目です。(静岡県) :2011/04/28(木) 13:41:28.88 ID:znHvd/Eg0● ?2BP 橘小放射線測定値報告の中断のお知らせ 先日来、本校独自で実施した校舎内及び校庭等の放射線測定値をホームページに掲載してまいりましたが、インターネット等での測定値の発表は、文部科学省や県など公的な機関が測定したものに限るとのことから、今週からホームページへの掲載は中断することとなりました。なお、学校独自の調査はこれまでどおり継続し、数値の推移等については、学校便り等で保護者の皆様にお知らせしてまいりますので、ご理解いただきますようにお願いいたします。 【緊急情報】 2011-04-26 10:31 up! http://www2.s

概要 本内容は 2011年3月12日 に発生した福島原子力発電所の事故による、放射性物質の拡散予測シミュレーションです。 放射能は目で見ることができません。 連日報道されている原子力発電所関連のニュースでは実感が湧かず、 「放射能の値は安全なレベルである」という発表だけでは 「今日の風向きはどうだろう」と不安を感じるのももっともです。 日本に住むみなさんの不安をいくらかでも解消できるよう、 弊社で行った「大気放出に係る解析の結果」を公開いたします。 これらの結果は、現状手に入る限られた情報をもとに 計算条件に対して弊社が独自にいくつもの仮定を置いて計算したものです。 最善を尽くしておりますが、仮定に基づく計算結果であり精度には限界があります。 冷静に受け止めていただけますようお願いいたします。 今回の結果を基に線量率を評価いたしましたが、 その結果は線量率に換算するとモニタリングポストにお

※お知らせ：ついに専門家とマスコミがこの件を取り上げてくれました。 --------------------------------------- 米国環境保護局（EPA）のRadNetのデータベースを詳細に調べてみたところ、3月下旬から4月初旬にかけて行われたグアム・ハワイや米国西海岸での計測において、異常な濃度のプルトニウム・ウランが検出されていたことが分かった。これにより福島第一原発から最も毒性の強いプルトニウムやウランが大気中に飛散していることが裏付けられた（当然海中にも放出されていることになる）。この事実に日本の政府・マスコミ・東電・御用学者はだんまりを決め込んでいるが（米国政府もアクセスの多い一般向けのページにはごく一部の放射性物質の情報しか掲載していない）、すでに海外の専門家の間やネットでは隠しきれない事実になりつつある。 今回当ブログで集計したのは、プルトニウムとウランが検

父久吾さんの遺影を手に、「なぜ父の遺体が病院に放置されたのか、真相を知りたい」と話す佐藤和彦さん（左）と家族＝東京都江戸川区で２０１１年４月２３日、茶谷亮撮影 東京電力福島第１原発の南西約４キロにある双葉病院（福島県大熊町）の患者らが、原発事故を受けた避難中や避難後に死亡した問題で、死者は患者ら約４４０人中約４５人に上る見通しであることが分かった。県は病院に一時９０人が放置された点などを調査しているが、災害で医療機関や施設の患者ら全員の緊急避難が困難になる事態は国も想定しておらず、今後も同様の問題が起きる恐れがある。避難の経緯で何があったのか。【藤田剛、茶谷亮、蓬田正志】 ◇バスで６時間 県などによると、同病院には東日本大震災発生当時、約３４０人の入院患者がおり、近くにある系列の介護老人保健施設にも約１００人の入所者がいた。津波などの被害はなかったが、電気や水道は使えなくなった。 震災翌日

米エネルギー省、福島第一原発事故から1カ月間の放射線量の調査を発表 - 11/04/23 | 12:58 米エネルギー省は22日、3月17日から4月17日にかけての福島第一原発事故による放射線の観測結果を発表した。 　 　それによると、3月17日〜19日の調査では、原発から北西方向約30キロメートル弱地点まで毎時125シーベルトを超える極めて高い放射線量が観測されている。時間の経過と共に高い放射線量の地域は狭まってはいるものの、4月6日〜17日の調査でも、30キロメートル圏を大きく超えて毎時2．5マイクロシーベルトの放射線量が観測されている。 　 　エネルギー省では、3月19日以降、新たな大きな放射性物質の放出はなく、放射線のレベルは減少し続けていると評価している。同時に、原発周辺の数百平方キロメートルの範囲で、農業的な調査監視が必要としている。

文部科学省　緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステム（SPEEDI）による計算結果 （※「SPEEDI」の運用は、文部科学省により原子力安全委員会事務局の執務室に派遣された（財）原子力安全技術センターのオペレーターによって行われている。） 緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステム（SPEEDI）は、原子炉施設から大量の放射性物質が放出された場合や、あるいはそのおそれがある場合に、放出源情報（施設から大気中に放出される放射性物質の、核種ごとの放出量の時間的変化）、施設の周囲の気象予測と地形データに基づいて大気中の拡散シミュレーションを行い、大気中の放射性物質の濃度や線量率の分布を予測するためのシステムで、文部科学省によって運用されているものです。しかし、今回の東京電力（株）福島第一発電所の事故では、事故発生当初から、放出源情報を原子炉施設における測定や、測定に基づく予測計算によって求