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「いきなりだが、夫のちんぽが入らない。本気で言っている」 そんな書き出しから始まる私小説『夫のちんぽが入らない』(2017年、扶桑社)で鮮烈なデビューを果たした覆面作家/主婦・こだま。 累計20万部を超える売り上げを記録したこの“問題作”の翌年には、エッセイ集『ここは、おしまいの地』(太田出版)を刊行する。辺鄙(へんぴ)な田舎町で自身や家族に起きた不幸な出来事を軽妙な筆致で綴(つづ)り、第34回講談社エッセイ賞を受賞。押しも押されもせぬ人気作家となった。 あれから2年。その続編となる『いまだ、おしまいの地』が今月、発売された。 タイトルの通り、こだまは、今も「おしまいの地」(おそらく東京から遠く離れた地)で暮らし、家族に伏せて作家活動を続けている。彼女が作家であることを知っているのは、ネットで出会った友人たちや、仕事で付き合いのある東京の編集者など、ごく一部の人たちだけだ。 これまでと変わ
本年7月18日に起きた京都アニメーション放火殺傷事件はその被害の悲惨さ、トップクラスの人気を誇るアニメスタジオへの犯行といったことから、社会の大きな注目を集めた。 中でも議論を呼んだのは、犠牲者の実名報道への是非であった。京都府警が8月2日に被害者の実名公表を10名にとどめたことは、マスコミから大きな批判に晒され、逆にそのマスコミの姿勢に対してネットで非難が寄せられている。過去にも実名報道を巡る議論は度々起きていたが、今回は被害企業である京アニ側が早い段階で警察・報道へ実名公表・報道を控えるよう要請し、明確に意思表示したことも大きいだろう。 今回のこの企画では、マスコミや個人といった様々な主体が実名報道について語るものだが、そもそも議論の前提となるファクトの整理が不十分であるように感じられた。そこで本稿では、議論や分析の前に、京アニ事件における犠牲者の実名報道について、マスコミ、京アニがど
京都市伏見区のアニメ制作会社「京都アニメーション」(京アニ、本社・京都府宇治市)の第1スタジオであった放火殺人事件は8月1日で発生から2週間。京都府警は亡くなった35人の身元特定を終えたが、いまだに氏名など身元の公表には至っていない。府警が遺族らの心情に配慮し、公表の内容や時期、方法などを多角的に検討してきたためだが、こうした異例ともいえる対応を専門家らはどう見るのか。 府警は事件が発生した7月18日以降、家族からDNAサンプルの提供を受けるなどして身元の特定作業を実施。1カ所で多くの人が犠牲となったことや、年齢層が20~30代に集中していることなどから慎重に作業を進め、25日までに34人について身元を特定した。27日に亡くなった男性についても同様で、31日の時点で、ほぼすべての遺体を遺族に引き渡している。 ただ、この段階に至っても犠牲者の氏名公表はまだ実現していない。「一番配慮しないとい
「隠すことは何もない」? ネットの“のぞき見”、鈍感さに潜む危険:世界を読み解くニュース・サロン(1/6 ページ) 最近、インターネット上のプライバシー問題がかなり注目を集めている。 日本では日本交通系のJapanTaxi(ジャパンタクシー)が配車アプリで、「ユーザーに十分に説明せずに位置情報などを利用したとし、個人情報保護委員会から行政指導を受けていた」と、日本経済新聞が最近報じた。この配車アプリは、ユーザーがタクシーを下車した後も行動を追跡していたという。 世界に目を向けると、大手SNSのFacebookが、広告対象をピンポイントで設定できる広告サービス(ターゲティング広告)について、求人や住宅売買、信用取引などで年齢や文化的背景、郵便番号を基に対象を絞る仕組みを廃止すると発表。ターゲティング広告では、地域や属性、人種などを事細かに絞って広告を打つことができるのだが、それが差別を助長す
「デジタル終活」という言葉を知っているだろうか。これはパソコンやスマートフォンなどのデジタルデバイスに入っている写真、書類などのデータ、アプリやサービスの登録情報(アカウント)といった「デジタル遺品」の死後の取り扱いについて考える活動だ。 普段使用しているデジタルデバイスには、多くの個人情報や取引のデータが大量に保存されており、日々中身も変動している。パソコンにはドキュメント資料や写真が保存されているし、スマートフォンにはそれに加えて多くのアプリケーションをインストールしている人がほとんどだ。 かつてガラケーが主に使われていた頃のように、電話帳とメールのやり取りくらいしか情報が入っていなかった時とは違う。昨今は、スーパーコンピュータといっても差し支えないほどの性能を備えたスマホを、1人1台持つ時代。状況が激変している。 スマホが今のままの状態で自分が死んだら? 買い物は当然として、株やFX
7月5日以来、船越英一郎さん・松居一代さん夫妻に関する話題が、週刊誌やテレビの情報番組、スポーツ紙、そしてウェブニュースをにぎわしている。いくら芸能人カップルとはいえ、話は夫婦間によくありがちなトラブルにすぎない。「メディアは騒ぎすぎ」と感じている読者も多いはずだ。 松居さんの告発、そしてその告発の背景や事実関係に関しては、極めてプライベートなことであり、本コラムで扱うものではない。しかしながら、この一連の流れを”芸能スキャンダル”とは異なる視点で見ると、そこには別の社会的な問題が見えてくる。 誰もがスマートフォンを持ち、インターネットを誰もが簡単に使いこなせるようになってきた現代。誰もが手軽に世の中へ向けて情報発信できるようになった。その手軽さは、社会的な利益ももたらしているが、一方で、大きな問題を引き起こす要因ともなっている。 無責任な情報発信を助長 いまや、個人やごく小さなグループで
隣りで寝ている女性の胸の辺りを触っていると思われる写真少し前に、防犯カメラに映った「万引き犯人」の映像を公開する行為が問題となりました。この問題については、拙稿(「防犯カメラに映った『万引き犯人』の映像を公開する行為について」)を参照していただければと思いますが、今回は、ネットに公開された痴漢現行犯の写真が話題になっています(元の写真では、顔がはっきりと認識できます)。 万引き犯人の場合は、えん罪の危険性があり、この点も公開を控えるべきだということの一つの理由になっていたわけですが、今回の写真は現行犯であり、えん罪の可能性は極めて少ないところから、このような卑劣な犯人の写真は公開しても構わないのではないかということが議論になっています。 しかし、現行犯ならば、個人が特定されるような画像であっても、すべてネットで晒すことが許されるというものではないと思います。 刑法230条の2は、第1項で、
スキャンダル報道の嵐を受けて、ベッキーの所属事務所が2月5日夜、彼女の休業を正式に発表した。スキャンダル勃発直後から出演CMのオンエア停止、レギュラー番組を次々と休業、そして今回の休業発表となったわけだ。この間、芸能界で最初は彼女をかばう発言をしていた友人も、バッシングが吹き荒れるなかで沈黙を強いられ、いまやベッキーは全く孤立してしまった。 彼女自身が今後、この逆境をどう乗り越えるかは本人個人の問題だが、1カ月に及ぶ一連の報道を見ていて、いささか疑問を感じざるをえないので、それについて書いてみたい。 まず今回のベッキー騒動とは何だったのか、ということだが、一言で言えば復讐劇だろう。このスキャンダルが圧倒的インパクトを持って広がったのは何といっても、彼女が「ゲスの極み乙女。」のボーカル・川谷絵音と交わしたLINEのやりとりが丸ごと公表されたためだ。 LINEの中身が流出した経緯についてはあれ
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