「若者はテレビを見ますか？」という質問は、いつもどこかズレている。｜小島 雄一郎
職業柄、広告会社で若者研究をしていると「よく聞かれる質問」がいくつかある。 その代表的な質問の1つが「今の若者はテレビを見ますか？」だ。 僕自身も聞かれるし、若者へのインタビューに立ち会っていると、この質問を投げかける大人は多い。 この場面に出くわす度、僕はモヤモヤする。 何かがズレている、という感覚だ。 その正体を、例によってパワポで紐解いてみた。 今日はそんな話。 ■どっちのテレビ、で捉えるか僕のモヤモヤの1つは「テレビ」とは何を指しているのか？という違和感だ。 よくある質問を受けている時の感覚実際、若者にこの質問を投げかけると「見ますよ。（番組名）とか。」と、具体的な番組名が加わって返ってくることが多い。 ちなみに「水曜日のダウンタウン」が多いこのやりとり、会話としてはギリギリ成立しているが、質問者の聞きたかった意図は少し違うだろう。 このズレの正体を紐解くと、質問者はメディア単位、
若年層は「テレビよりもネット」が決定的に、総務省の令和元年版情報通信白書発表 | スラド
総務省が7月9日に公開した2019年（令和元年）版の情報通信白書によると、若年層においてはネットの利用者がテレビの利用者を上回っているという（A Successful Failure）。 10代および20代においては、テレビ（リアルタイム）とテレビ（録画）の合計よりもネット利用者のほうが多い。また、30代・40代においてもネット利用者はテレビ（リアルタイム）よりも多い状況になっている。メディア平均利用時間率においても、10代・20代はテレビよりネットのほうが多い。 一方でメディア別の信頼度はまだテレビや新聞のほうがインターネットよりも高い。また、ネット上での「炎上」の確認経路トップは「テレビのバラエティ番組」となっており、テレビがネットの情報を後追いしていることも示されている（情報通信白書の概要）。
過少フリークエンシーとフリークエンシー過多の二極化
『CMを科学する』の中でも取り上げているが、こうした少子高齢化と視聴時間格差の結果、特にテレビスポットでまんべんなく投下すると、CMは大半が高齢層に当たる結果になる。つまり若年層を中心とする＜CMが一回も当たらない、もしくは1～2回しか当たらない＞過少フリークエンシー集団と、高齢層を中心とする＜CMが20回以上も当たっている＞フリークエンシー過多集団に二極化する現象が起きてしまう。 テレビスポットプランの場合、GRPはリーチとフリークエンシーに因数分解できるので、リーチが〇〇％で、平均フリークエンシーが〇・〇回ということを広告代理店が言うと思う。しかし例えば平均フリークエンシーが6回だとして、フリークエンシー分布（0回の人が何人、1回の人が何人・・・）はこの平均である6回のところで正規分布しない。 GRPが1000程度までだと、0回か1回が多く、フリークエンシーが多くなるほど漸減していき、
高校生クイズ 路線変更 : テレビ＆ラジオニュース : テレビ＆ラジオ : エンタメ : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
３３回目を迎えた日本テレビ系「全国高等学校クイズ選手権（通称・高校生クイズ）」（１３日後９・００）は今年、路線を変更する。ここ数年の「知力」重視を見直し、「知力・体力・時の運」が勝敗を分ける内容に。１１年ぶりの海外ロケも敢行した。 海外で決勝ラウンド 番組は２００８年以降、「知力の甲子園」を掲げてきた。しかし、本格的なクイズ番組を歓迎する声がある一方、難問ばかりで視聴者が一緒に楽しめないといった意見もあった。 総合演出の河野雄平は、「ガチンコ（真剣勝負）路線を５年やって、全国の高校にクイズ研究会ができるなど大きな反響があった。類似番組も増えてきて、一定の役目を終えた」と背景を語る。 テーマは「世界」。全国大会の決勝ラウンドは、タイとフランスで行われた。「今の時代に合ったものは何かと考え、高校生が世界を駆けめぐるクイズ番組になった」と河野。この路線が参加する高校生や視聴者に支持されれば、毎回
「受信料負担の意義、わかりません」２０代男女、３０代女性 ＮＨＫ評価委が報告書 - MSN産経ニュース
ＮＨＫの放送や経営の信頼度を調査している「視聴者視点によるＮＨＫ評価委員会」（委員長・谷藤悦史早稲田大学教授）が２２日、評価報告書を発表した。番組には一定の満足度を示したのに対し、経営については期待値をやや下回る結果が示された。 視聴者調査は今年３月に実施。全国１６歳以上の男女３６００人を対象に、面接や訪問形式で評価項目を１〜５点で採点してもらった。 評価は２本柱で構成されている。独立性や公正さ、質の高さなどの評価項目からなる「放送の信頼性」は平均値を上回る３・６点。誠実さ、透明性などの項目からなる「経営の信頼性」の平均は２・５点だった。 調査ではまた、公共放送を支える視聴者の意識の変化も浮き彫りとなった。「受信料を支払わないことでＮＨＫに反省を促したいと思う」とした人の割合は、２０年度の３１・７％から２６・４％へと大幅に下落した。 さらに、「国民のための公共放送だから、みんなでその経費を
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若者の◯◯離れ大杉わろたwwwwwwwwwwwwwwww＼(... - c-cha(ccha)
