「その工場は本当に建つのか？」 半導体製造への投資ラッシュで見えてきた課題
2023年12月は、とりたてて取り上げるほどの大きな動きはなかったので、1年の振り返りも兼ねて、ちょっと2023年の半導体製造工程を巡る動きをまとめて振り返ってみたいと思う。 半導体製造への投資ラッシュが続いた2023年 2023年は、半導体製造やこれに関わる大型投資が相次いで発表された年であった。ここでいう半導体製造は何もファウンドリーに限った話ではなく、自社でFabを保有するメーカーも相次いで大型投資を発表したし、これに伴い後工程メーカーとか半導体製造装置メーカー、さらには素材メーカーなども猛烈な投資計画を発表した。昨年（2023年）6月の時点でもこんな予測が出ていた訳であるが、2023年12月に開催された「Semicon Japan」における講演では、2025年度には1250億米ドルもの投資が予想されているとする（図1）。もっとも、昨年6月の数字は300mmウエハー関連の投資だけの話
NVIDIAによる買収、失敗すればArmは業績低迷か
NVIDIAによる買収、失敗すればArmは業績低迷か：両社が英国・競争市場庁に反論（1/2 ページ） 英国政府当局が現在進めている、NVIDIAのArm買収に関する調査の一環として発表した文書によると、もしNVIDIAによる買収提案が失敗に終わった場合、Armはスタンドアロン企業として成長していく上で、重大な障壁に直面することになるという。 英国政府当局が現在進めている、NVIDIAのArm買収に関する調査の一環として発表した文書によると、もしNVIDIAによる買収提案が失敗に終わった場合、Armはスタンドアロン企業として成長していく上で、重大な障壁に直面することになるという。 29ページに及ぶこの文書は、英国政府が2021年11月に英国の競争市場庁（CMA：Competition and Markets Authority）にさらなる調査の実施を指示したことに対し、Arm／NVIDIAが
オムロンがセンサーをラズパイ対応にした狙い
オムロンが、新規事業創出を目指すべく2018年4月に創設した「イノベーション推進本部」。そのイノベーション推進本部が2019年1月、新たな取り組みとして、「Raspberry Pi（ラズベリーパイ、以下ラズパイ）」や「Arduino」などのオープンプラットフォームに対応したセンサーを発表した。 オムロンが、新規事業創出を目指すべく2018年4月に創設した「イノベーション推進本部」。そのイノベーション推進本部が2019年1月、新たな取り組みとして、「Raspberry Pi（ラズベリーパイ、以下ラズパイ）」や「Arduino」などのオープンプラットフォームに対応したセンサーを発表した。 非接触温度センサー、感震センサー、絶対圧センサーの3種類があり、センサーを搭載した評価モジュールという形で提供する。評価モジュールは、数量と期間を限定（2019年1月11日から約半年）し、スイッチサイエンスと
財布に入れて持ち運び？ 印刷技術で作ったラジオ
独自の低温プラズマ焼結を採用 産業技術総合研究所（産総研）フレキシブルエレクトロニクス研究センターは、2017年2月15～17日に東京ビッグサイトで開催されている「nano tech 2017」と併催の「プリンタブルエレクトロニクス 2017」で、フレキシブルラジオを展示した。 このフレキシブルラジオは、FMラジオの回路をフレキシブル基板上に実装し、名刺サイズのラジオを実現している。小型で薄いため、産総研は「普段は財布に入れて持ち運びし、災害時などに取り出して使用可能」とコメントしている。 回路は、フレキシブル基板に銅ペーストをスクリーン印刷することで形成されている。銅ペーストは導体化するのに高い温度を必要とするため、導電性ペーストには銀ペーストが用いられることが多い。しかし、銀ペーストは高価で密着性が悪いなどの課題があり、銅ペーストの活用にも期待が掛かっている。銅ペーストは従来のフレキシ
東芝、メモリ事業の分社化を決定
東芝は2017年1月27日、同年3月31日をメドに、メモリ事業を分社化すると発表した。分社化に合わせて、「外部資本の導入を視野に入れている」（東芝）としている。 分社化するのは、現在、社内カンパニーであるストレージ＆デバイスソリューション社の手掛ける事業のうち、SSDを含むフラッシュメモリ事業で、2016年3月期の売上高実績で8456億円に相当する部分。同社内カンパニーが手掛けるHDDやディスクリート半導体、イメージセンサー事業などは含まない。分社化の狙いとして東芝は「メモリ事業における機動的かつ迅速な経営判断体制の整備および、資金調達手段の拡充を通じて、メモリ事業の更なる成長、引いてはグループの企業価値の最大化を図る」としている。 東芝は、原子力事業における数千億円規模の損失を計上する見通しとなっており、「損失の可能性を考慮すると2017年3月末までに、グループの財務体質強化が必要であり
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NVIDIAが解説するディープラーニングの基礎（前編）
