いじめで1年半の刑期と約100万円の罰金…フランスの学校が子どもを守る「これだけの対策」（安發 明子） @gendai_biz
旭川女子中学生いじめ凍死事件について詳細ないきさつが報道されている。そこには恐ろしいほどの被害生徒と母親の孤立が描かれている。学校には助けてくれる人はおらず、他に助けてくれる機関もなく、警察が関わっても加害者のうち誰も罪を問われず問題は続いた。被害生徒はPTSDと診断され、ここ1年は引きこもっていたが特段支援機関が関わった様子もない。校長先生は「子どもは失敗する存在です」と取材に答えているそうだ。 フランスでは違反行為をしたときに責任を問う年齢制限はない。何歳であっても加害者は子ども専門裁判所に呼び出される。被害届や被害者の訴えの有無は問わない。教育的施設への入所や社会奉仕活動の参加義務と国への罰金、そして被害者への償い金が課される。筆者は中高生で百万円近い借金を国に負って被害者に償った加害児童に出会っている。 何歳であっても「悪いことをしたら責任をとらなければならない」というルールの中で
意外と知らない…空前の「ショートショートブーム」が起こっている「これだけの理由」（飯田 一史） @gendai_biz
実はいま、かつてないほど短編小説／ショートショートに注目が集まっている。 その嚆矢となったのは、学研の『5分後に意外な結末』から始まる中高生向けのシリーズだろう。累計300万部を突破した「5分後」シリーズが確立した「○分＋訴求する感情（泣ける、怖い、恋、等々）」というフォーマットは無数のフォロワーを生んだ。 全国の小中高校で1日10分程度実施される「朝の読書」で1話ちょうど読み切れる程度の分量の短編をまとめて本としてパッケージングすることに、大きな需要があったからだ。 2021年4月には、主に「週刊少年ジャンプ」掲載マンガのノベライズを刊行するレーベル集英社ジャンプjBOOKSもオリジナル短編集『5分で読める驚愕のラストの物語』『5分で読める胸キュンなラストの物語』『5分で読める恐怖のラストの物語』で新規参入するなど、今もこのジャンルは拡大を続けている。 また、氏田雄介がネット上で流通しや
『鬼滅の刃』『呪術廻戦』…「ジャンプ」だけが“圧倒的一人勝ち”している「納得の理由」（飯田 一史） @gendai_biz
「週刊少年ジャンプ」は日本でもっとも売れているマンガ雑誌であり、「少年ジャンプ＋」はウェブ発でもっとも人気マンガを輩出していると言っていいウェブマンガ誌（マンガアプリ）である。 「ジャンプ」「ジャンプ＋」が数あるマンガ媒体のなかでも特異なのは「新人の連載作品から大ヒットが連綿と生まれ続けている」ことにある。たとえば近年では、吾峠呼世晴『鬼滅の刃』や芥見下々『呪術廻戦』などがそうだ。 しかし常識的に考えれば、新人よりも経験のある作家と組んだ方が編集者も作品づくりはラクだろうし、売れる作品を作りやすいように思える。 にもかかわらず、「ジャンプ」はなぜ他誌と比べても圧倒的に新人に力を入れているのか？ 有望な新人を発掘し、育成するために「ジャンプ」はどんなことをしているのか？ 「ジャンプ」を最強たらしめる新人育成システムの全体像について、「ジャンプ」副編集長の齊藤優氏と、「ジャンプ＋」副編集長の籾
平成の終わりに神社本庁で吹き荒れる「内紛劇」の内幕（時任 兼作） @gendai_biz
2018年11月以降、相次いで報じられている「神社本庁の内紛」。渦中にいるのは、日本会議副会長としても知られる、神社本庁総長・田中恆清氏（74歳）だ。 田中氏は2010年から日本会議の母体である神社本庁の総長を務め、2016年には3選を果たして「長期政権」を継続中である。 「本日の20周年のこの記念大会は、憲法改正へと向かう新たな出発点でもあり、国会議員の先生方ともより強力に連携をとりつつ、なお一層の運動の推進を展開すべく、心を新たに取り組んでまいりたく思います」 2017年11月、日本会議「国会議員懇談会」設立20周年記念大会が開かれた際には、精力的にこんな挨拶もしている。しかしこれに先立ち、田中氏をめぐって神社本庁内部ではすでにゴタゴタが発生していた。さらに2018年9月には、田中氏自身が「辞任」を口にする事態にまで発展。いったい、神社本庁の内部で何が起きているのか――。 神社本庁「統
「映画を早送りで観る人たち」の出現が示す、恐ろしい未来（稲田 豊史） @gendai_biz
Netflixに実装された1.5倍速 気がつくと、Netflixをパソコンで観る際に1.5倍速で観られるようになっていた。セリフは早口になるが、ちゃんと聞き取れる。字幕も出る。筆者のブラウザはSafariだが、少なくとも1年前、日本のNetflixにこの機能はなかった。 調べると、Netflixは2019年10月より、モバイルとタブレット端末を対象として試験的に再生速度調整機能を導入していた。その後順次導入が進み、現在では、パソコン及びAndroid、iOSデバイスでの再生時に、再生速度を0.5倍、0.75倍、1倍（標準）、1.25倍、1.5倍に変更できる。 再生画面には他に、「10秒送り」「10秒戻し」ボタンがある。クリックもしくはタップすれば、一瞬で10秒後・10秒前に飛ぶ。TVモニタでの視聴時に倍速視聴はできないが、リモコンの右を押せば10秒飛ばし、左を押せば10秒戻しが可能。なお、
だから言わんこっちゃない、LINE情報漏洩の深すぎる闇（山本 一郎） @gendai_biz
7年前から指摘してきたのに 今回、朝日新聞・峯村健司さんらの報道で明らかになった、⽇本国内で最も利⽤されているSNS「LINE」の個⼈情報が、⽇本国外である韓国のサーバーに暗号化されていない無防備状態格納されており、しかも再委託先の中国企業などがアクセス可能な状態だったという事件は、第一級の情報漏洩事案である可能性があり、安全保障上、極めて重大な損失を日本の国家・社会に与えかねないものだと認識しています。 筆者は、LINEが設立に関与した一般財団法人情報法制研究所の事務局次長と上席研究員を兼任し、また、日本の個人情報保護の枠組みについて研究を行ってきました。 本件LINEの事件についても知り得る立場にあり、2014年ごろからこの問題について警鐘を鳴らしてきたつもりではありましたが、今回の一連の報道でようやく広く国民の知るところとなり問題視された件については、安堵と同時に忸怩たる気持ちを抱き
難病ALSになったニャンちゅうの声優が「されて一番つらかった質問」とは（津久井 教生）
ALS(筋萎縮性側索硬化症)を検索すると「感覚があるままに体が動かなくなる病気」という説明が多くあります。もう少し詳しい描写を探すと「筋肉が動かなくなってしまう」という説明がなされています。そして「現在、効果の認定されている治療法がない」と言われていることもわかります前回は2月25日木曜日NHK・あさイチに出演した事での皆さんの反応などで思ったこと、今後の発信や知ってもらいたいことについて書きましたが、大きな反響があって感謝しています。今回はシンプルなALSに対する皆さんからの疑問を体感してきた私の雑感をお話します。 2019年3月に足の異常を感じてから、9月にALSだと告知された津久井教生さん。現在は要介護4で手足の動きが難しくなり、原稿は割りばしを口にくわえて執筆くださっています。ALSのことを多くの人に知ってもらおうと、この連載「ALSと生きる」を続け、NHK「あさイチ」にも出演しま
緊急事態宣言、“解除前夜”に最前線の専門家がどうしても伝えたかった“ある”メッセージ（西浦 博） @gendai_biz
日本では特別措置法に基づく2度目の緊急事態宣言が年明けの1月8日に発出された。首都圏の1都3県ではそれが2度延長されたが、現在は感染者数の減少速度が少しずつ緩慢になり苦闘している状態である。また病床の占有率の減少も同様で、その中で英国株を中心に変異株感染者の増加が認められている。宣言下で感染者数が下がり切らない中、菅首相は期日となっている21日で宣言を解除することを表明した。 同じ“轍”は踏みたくない… 今、思い出されるのは去年の3月のことだ。月後半の3連休で人出がどっと増え、感染者数の増加につながっていった。私はその連休の直前だった19日、国の「専門家会議」の発表でのことを今も後悔している。当時は北海道の感染者数の動向が注視されており、会議では「北海道では一定程度、新規感染者の増加が抑えられていることを示している」とした。この時、世の中には緩和ムードが短期的に生じていた。 一方で、これか
東北新社、菅長男の接待…「えこひいき」を知らなかったライバル局の憤懣（週刊現代） @gendai_biz
一騎討ちの形で争っていた 菅総理の長男・正剛氏による総務省幹部接待問題は、官邸幹部の「紅一点」として知られる山田真貴子内閣広報官の辞職にまで発展した。 正剛氏が籍を置く東北新社でも、社長の二宮清隆氏が退き、事件は急速に幕引きへと向かっている。 しかし、騒動の陰で憤懣収まらぬ企業がある。正剛氏らによる接待攻勢の煽りで、認可から漏れてしまった衛星放送局だ。 「映画館事業などを手がけるヒューマックスグループの『V☆パラダイス』というチャンネル。ヤクザもののVシネマやパチンコ、お色気番組に特化したエンタメ放送局です。 『V☆パラダイス』は'17年、SDTVと呼ばれる標準画質の衛星放送電波の枠に申請しましたが、そのときの競合相手が、正剛氏が取締役を務めていた東北新社子会社の『囲碁・将棋チャンネル』だった」（総務省キャリア）
なぜ日本企業だけ「テレワークによって生産性が落ちる」のか？ その根本的な理由（加谷 珪一） @gendai_biz
なぜ日本企業だけ「テレワークによって生産性が落ちる」のか？ その根本的な理由 海外では生産性が上がっているのに… 新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに、テレワークにシフトした企業も少なくないが、一方で、効果について疑問視する声は根強い。米国など諸外国ではテレワークによって生産性が向上したという共通認識が出来上がっており、日本との差が際立っている。 テレワークの実施について二極化が進む パーソル総研の調査によると、2020年11月時点においてテレワークを実施している正社員の比率は全国平均で24.7％だった。大手企業の本社が集中し、感染状況がより深刻な東京都は45.8％とかなり高いが、地方では4％を切っている地域もある。 内閣府が行った類似の調査においても、東京23区のテレワーク実施率は42.8％、全国平均は21.5％と、近い数字になっている。バラツキはあるものの、首都圏では約40％、全国
「赤い公園」津野米咲が日本の音楽シーンに与えた「いくつもの衝撃」（むらたかもめ） @gendai_biz
赤い公園と津野米咲が与えた衝撃 赤い公園の津野米咲が亡くなった。バンドの作詞作曲を務めるコンポーザーでギタリストで、リーダーとしてバンドをまとめていた。訃報を聞いたとき、事実を受け止めきれず内容を理解できなかった。じわじわと驚きとショックと悲しさと悔しさが襲ってきて、心にぽっかりと穴が空いて全身の力が抜けてしまった。 自分は赤い公園が大好きだ。津野米咲の創る音楽や綴られた歌詞に、何度も心を動かされて感動した。バンドの奏でる演奏に何度も笑顔にさせられた。何度もライブに足を運んだ。ワンマンはもちろん、音楽フェスやイベントでも素晴らしい演奏をしていた。メンバー全員が楽しそうに演奏する姿が印象的だった。メンバー全員が心の底から音楽が好きなのだろう。見ていてこちらも同じように笑顔になってしまう。 津野の創る音楽はもちろん、人柄も愛されていたのだろう。訃報を知った多くの人がSNSに追悼の言葉や想いを語
日本人は知らない…日本人がどんどん「貧しく」なっている「本当の理由」（小島 健輔） @moneygendai
コロナが世界を蹂躙して経済が停滞しオリンピックどころではなくなっているが、コロナ前から先進国で最も凋落が著しかったのがホスト国である我らが日本で、コロナ禍も加わって“斜陽”が止まらなくなっている。 家計調査を見ても、財務省の平均給与と国民負担率を見ても落ちるところまで落ちた感があるが、インバウンドも期待できないのに無理してオリンピックを開催したら一段と貧しくなってしまうのではないか。いったい誰が日本をここまで貧しくしてしまったのだろうか。流通ストラテジストで『アパレルの終焉と再生』の著者、小島健輔氏が「本当の理由」を解説する――。 家計消費支出に見る「日本人の貧困化」 総務省家計調査（二人以上世帯）の20年平均消費支出が前年から5.3%も減少し、「被覆及び履物」支出は18.9%、「教養娯楽」支出は同18.6%も減少したが、コロナ禍ばかりが要因ではなく、その前から日本は貧しくなっていた。 2
中国の若者は「もう日本製より中国製がいい」、その消費意識に起きているヤバい変化（中島 恵） @gendai_biz
かつて中国の人々のとって「日本製」と言えば高品質の代名詞、一方で中国製品は基本的に粗悪だと考えられていた。しかし、1990年代後半以降に生まれた世代においてはそうした状況が大きく変化しているという。『中国人のお金の使い道』（PHP新書）を上梓したジャーナリストの中島恵氏による最新レポート。 化粧品はダンゼン中国メーカー 中国のZ世代の若者の間で、以前は大人気だった日本など海外製品よりも中国製品を好んで買う人が増えている。以前の中国人なら、日本や海外製品＝高品質で安心安全、中国製品＝粗悪品でダサい、という認識で、国産品に対してはコンプレックスや不信感さえ抱いていた人が多かったのだが、若者の消費者意識は大きく変わってきている。 「家から近い場所にあるショッピングセンターに『完美日記』の店舗がオープンしたので、ときどき行ってアイシャドーや口紅を試しています。以前は日本や欧米製の化粧品を使っていた
二階俊博、会食自粛で「ひとり食べる」弁当に不満が爆発寸前（週刊現代） @gendai_biz
現在はひとり暮らし 「二階幹事長は、夜は連日びっしり会合の予定が組まれていました。しかしすべてキャンセルとなり、議員宿舎と党本部の幹事長室を行き来する生活を送っています」（全国紙・二階番記者） 新年1月8日、二階俊博幹事長は党所属の国会議員に「会食自粛令」を発令した。「飲食を伴う会合への参加を控えること」や「20時以降の不要不急の外出自粛の徹底」を要請したのだ。 もとはといえばその2日前、自民と立民の両国対委員長の間では、国会議員の夜の会食についてルール作りを検討することで合意していた。 「しかし、自民党の森山裕国対委員長は当初から及び腰でした。森山氏は『菅総理と二階さんが仕事にならない』と漏らしており、会食を政治活動の柱にする2人の存在を常に気にしていたようです」（自民党中堅議員） 菅総理はホテルでの朝食に要人を呼び、会合を行ってきた。一方、二階氏も昼夜の会食で縦横無尽の動きをしてきた。
トヨタ、日産も青ざめる…「電気自動車市場にアップル参入」のヤバいインパクト（加谷 珪一） @gendai_biz
トヨタ、日産も青ざめる…「電気自動車市場にアップル参入」のヤバいインパクト 自動車市場の価値が、根本的に変わる 巨大IT企業が続々とEV（電気自動車）製造に参入している。自動車が内燃機関からEVにシフトすれば産業構造が激変し、簡単に新規参入が果たせるようになることは周知の事実だったが、とうとう、この動きが現実的な段階に入り始めた。既存の自動車産業が従来の構造を維持できなるのは確実であり、各社は本格的な体制スリム化を余儀なくされるだろう。 とうとうやってきたコペルニクス的転回 2020年の年末、英ロイターなど海外メディアが、一斉に米アップルが自動車産業に参入すると報じた。同社は正式に発表していないが、EV製造に乗り出す計画を持っていることはよく知られており、今回の報道はほぼ事実と考えてよいだろう。 アップルだけでなく、中国の先端的なIT企業も自動車分野への進出を表明している。全世界で5億人以
新型コロナ、日本の満員電車で「クラスター」が起きない「意外なワケ」【2020年ベスト記事】（村上 和巳） @moneygendai
2020年、現代ビジネスで反響の大きかった経済・ビジネス部門のベスト記事をご紹介していきます。11月30日掲載〈新型コロナ、日本の満員電車で「クラスター」が起きない「意外なワケ」〉をご覧ください。 ＊ ＊ ＊ 新型コロナウイルス感染症が1月に日本に流入してからすでに丸10ヵ月が経過し、いま再び第3波と言えるような事態が起きている。この間、コロナウイルスについては様々な研究結果が発表されているものの、その量はあまりにも膨大なうえ、報道などで伝えられるのはその一部で、その一部すら日々追えていない人がほとんどだろう。 そこで、この感染症治療の最前線にいる国立国際医療研究センターの国際感染症センター国際感染症対策室医長で感染症専門医の忽那賢志氏へ緊急インタビュー。新型コロナについて現在まで分かっていること、わかっていないことを整理したうえ、第3波ともいわれる状況下にあって、いま「知っておく
「軍歌を歌う幼稚園」森友学園の愛国教育は、戦前だったら不敬罪!?（辻田 真佐憲） @gendai_biz
注目の幼稚園の「あまりに戦後的な実態」 国旗、国歌、軍歌、「教育勅語」、「天壌無窮の神勅」、御真影、修身、靖国神社、八紘一宇――。 「戦前っぽいもの」をカット・アンド・ペーストして、なんとなく愛国的な世界観を作り上げる。戦後、そんな「二次創作」がなんども繰り返されてきた。 国有地の売却問題などに絡み、大阪市の学校法人・森友学園が注目を集めているが、その教育もまたそうした「二次創作」の典型例である。 同法人が運営する幼稚園では、「君が代」や軍歌を歌い、「教育勅語」を暗唱し、御真影を掲げているという。これには、戦前回帰との指摘も少なくない。 だが、その詳細をみると、どこが戦前なのだろうといぶかしく思われる。 天皇皇后の写真は覆いもなく無造作に置かれ、「教育勅語」は園児たちによって不揃いに唱えられ、「君が代」は毎朝のように歌われる。戦前では、天皇に関するものごとは厳格に管理されており、こんなカジ
宗教家がJ1チームのオーナーに？ヴェルディ戦で国歌を歌った教祖さま（長谷川 学） @gendai_biz
突然の国歌熱唱「あれ、誰？」サポーターが唖然 6月10日午後3時前、サッカーJリーグ2部の「東京ヴェルディ」ホームの「味の素スタジアム」（東京・調布市）は異様な雰囲気に包まれた。 対戦相手は名古屋グランパス。普段より多い約1万2000人の観客が見守る中、キックオフ前のイベントで場違いな光景が繰り広げられたのだ。 観戦したヴェルディのサポーターが話す。 「グラウンドに選手が入場した後、キックインセレモニーが行われました。そこに、紋付き袴姿の初老の男性が現れたんです。男性は美女11人を引き連れて入ってくると、マイクの前で、おもむろに『君が代』を歌い始めた。国際試合ならともかく、Jリーグの試合で『君が代』が歌われるのは異例でしょ。紋付き袴姿という格好もあって、観客は呆気に取られていましたよ」 とくに名古屋グランパスのサポーターが陣取るスタンド席からは「あれ、誰？」というざわめきが起きた。だが男性
「虚偽の強姦」多発の真相…「女は嘘つき」はなぜ“定説”となったのか（田中 ひかる） @gendai_biz
今年9月、杉田水脈衆議院議員が「女性はいくらでも嘘をつけますから」と発言し、物議をかもしていた頃、私は新刊の準備中で、ちょうど「女は嘘つき」説に関する史料をまとめているところだった。 「女は嘘つき」説は古今東西の史料に見ることができるが、特に日本の近代においてはほとんど定説となっていた。 「女は嘘つき」説は女子教育者のお墨付きだった 近代日本の「女は嘘つき」説は、月経（生理）とともに語られることが多く、そのルーツをたどると、イタリアの犯罪人類学者チェーザレ・ロンブローゾにたどりつく。 ロンブローゾは、1893年に出版した『女性犯罪者 売春婦と一般の女性』において、「女性にとって嘘をつくことは生理的な現象で、特に月経時にはそれが顕著である」と説いた。 ほかにも、「女性は生来的に嫉妬深いため同性同士で憎み合うが、ほかに共通の敵となる女性がいる場合に限り友人になれる」、あるいは「残虐性も生来的な
新型コロナに95％の予防効果「mRNAワクチン」とは何なのか（小林 雅一） @gendai_biz
「数週間で生産できる」との見方も 米ファイザーの新型コロナ・ワクチンが早ければ来月半ばにもFDA（食品医薬品局）から承認され、医療関係者など一部対象者に向けて接種が始まる見通しだ。また米国のスタートアップ企業モデルナのワクチンも、その後を追って実用化される公算が高い。いずれも数万人の被験者を対象にした臨床試験で「95％の予防効果がある」と報告されている。 両ワクチンとも、細胞内の「mRNA（メッセンジャーRNA）」という遺伝物質を人工合成して得られる医薬品であることから「mRNAワクチン」と呼ばれる。その最大の長所は、開発に要する期間が極めて短いことだ。 従来の不活化ワクチン等の場合、実際に感染症を引き起こすウイルスを科学者が入手してからでないと開発に取り掛かれなかった。また、開発から製品化までには5～10年以上を要するとされた。 これに対しmRNAワクチンでは、インターネット等を通じてウ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
