次に買う自転車はジャイアント製にする！ ぜったい！ 台湾の自転車メーカーで、世界最大級の生産量を誇るジャイアントが、荷物を満載しながらも被災地の荒れた路面を走れる特別仕様のMTB1000台を無償で提供してくれるそうです。 ベースモデルはROCK。これに最大積載量25kgのリアキャリア、荷ゴム、サイドスタンド、フロントヘッドライトを装備。フレームはイエロー×レッドで、さらにシートチューブに｢震災復興支援品｣と書かれるモデルになります。 提供先は被災地の地方公共団体を通じて、避難所や仮設住宅、ボランティア統括事務局などとなるそうです。復興の足として、各地で活躍してくれることでしょう。 東日本大震災復興支援にMTB1000台を提供、ROCK［ジャイアント］ （武者良太）

ピンチにひとつになれるのは素晴らしい。しかし天災と人災を一緒くたに論じたり、身の安全が脅かされているのに政府に情報公開を求めないのは不思議だ、理解しかねる。 大地震が起きても大きな混乱を見せない日本人を、海外メディアは「ミラクルだ」と賞賛した。しかし手放しで喜べない。彼らは同時に、政府に対してモノ言わぬ日本人を冷ややかな目で見てもいる。 なんて温かい人たち 「最初に取材に入ったのは福島県でした。郡山市内のホテルに宿泊しましたが、福島第一原発で多くの異常が発生していたため、そのホテルから退去しました。空港に行けば別のホテルを紹介してくれるだろうと、案内係の女性にホテルの情報を尋ねたのですが、どこも泊まれるところはないと言われました。 途方に暮れていると、その女性が『自分の家に泊まってもいい』と拙い英語で声をかけてくれるのです。彼女は夫と子供の3人暮らしで、英語は得意ではないとのことでパソコン

台湾からの義援金が官民合わせて1日までに106億円を突破した。9割以上が民間からだ。時事通信などが、そう伝えている。米国からの義援金は3月30日までで99億円。ちなみに日本赤十字社に集まった義援金総額は716億円以上。台湾の平均月収は13万円前後だ。10倍以上の格差がある社会なので、一概にはいえないが、庶民の暮らしは日本人サラリーマンよりつましい。食品など生活物価も安いので、暮らしは貧しくはないが、そんなに余裕のある社会ではない。 エバーグリーングループの張栄発総裁が日本赤十字に10億円出し、大企業トップの出す義援金の大きさはニュースになっているが、台湾の各地で行われているチャリティー番組やチャリティーイベント、チャリティ・コンサートで集まる一般市民からの募金も大きい。なぜ、台湾人はここまで日本の大震災に心を寄せてくれるのか。この現象を台湾は親日家が多い、台湾人は心が熱い、という言葉だけで

恐怖の生中継　福島原発の２度目の爆発を知り、「逃げたほうがいいか？」と動揺するＣＮＮのアンカー（仙台）　YOUTUBE 大災害は人間の本性をあらわにし、その強さを試す。一瞬にして日常が非日常に取って代わられたとき、人はどう振る舞うか。泰然と構えて冷静さを保ち、周囲に気配りを見せられるか──それとも、パニックに陥って取り乱し、自分のことだけを考えるのか。 メディアも同じだ。戦争や災害で、報道機関としての度量が試される。戦場や被災地といった危険が伴う場所で、いかに冷静に行動し、事態をあおらずに現場の生々しい情報を伝え、正確かつ思慮ある報道ができるかが問われる。 これまで、日本には外国メディアに対するある種の尊敬の念があった。ジャーナリズムの理想とあがめ、その権威に頼ることさえあった。新聞などが日本に関する論評を求める際、今でも頻繁に「米紙ワシントン・ポストによると......」といったくだりが

毎年5月に東京・代々木公園で開催され、30万人規模の来場者で賑わう人気イベント「タイ・フェスティバル」（主催：タイ王国大使館）。タイの伝統文化を身近に感じられるだけでなく、たくさんのタイ料理店が一堂に会するとあって、毎年楽しみにしているファンの多いイベントだが、残念ながら今年は開催中止となることがわかった。 タイ・フェスティバル公式サイトに掲載された「第12回タイ・フェスティバル2011の中止について」では、「現在、日本は大地震、津波、そして福島原子力発電所事故によって甚大な被害を受け、電力需要を抑制されている地域もあります。このような状況を踏まえ、第12回タイ・フェスティバル実行委員会は、タイ王国大使館及び在日タイ人は日本政府及び日本人に寄り添い、甚大な自然災害に遭われた皆様、ご家族を亡くされた方々に心よりお見舞い申し上げると共に、節電への取組みにも協力するべきであるという意見で一致しま

福島県二本松市のスーパーの野菜売り場（2011年3月26日撮影、資料写真）。(c)AFP/ROSLAN RAHMAN 【4月6日 AFP】インド政府は5日、福島第1原子力発電所の事故で放射性物質が放出されている事態を受け、日本からの食品輸入を今後3か月間、全面的に禁止すると発表した。 ただし、「放射性物質の危険性が許容レベルまで低下したとの信頼できる情報が得られた時点で」解除すると付記した。 インドは、少量の果物、野菜、加工食品を日本から輸入している。原発事故を受け、日本からの食品輸入を全面禁止した国はインドが初めて。中国、シンガポール、米国などは、一部の県を対象に、食品輸入を停止している。(c)AFP/Hiroshi Hiyama