untitled
１．１．１．１ 日本の研究開発費総額 ・２０１４年度の日本の研究開発費の総額は、前年度比４．６％増の１９兆円に増加。 ・２００７年度には１９兆円近くまで達したが、リーマンショック後、２００９年度に１７兆円レベルに減少。その後は横ばいからやや上昇傾向 で推移し、２０１４年度は２００７年度の水準まで回復。 ・研究開発費総額を対GDP（国内総生産）比で見ると、３．８７％と前年度の３．７６％から増加し、過去１０年間で最高となった。 5 １．１．１．２ 主要国の研究開発費総額 ・世界の研究開発費総額（OECD把握ベース）は伸びており、２０１４年には１兆６千億ドルに達している（２０１４年の合計値は米国を含ん でいない）。 ・米国の研究費は、２００８∼１０年にかけて一旦停滞したものの、継続して伸びている（２０１３年は４５７０億ドルで２００５年の約１．４ 倍）。 ・全期間を通して、中国の研究費が大き
技術調査（METI/経済産業省）
本資料は、産業技術に関連する施策や研究開発に関わる皆様の業務の参考に資するため、政府、国際機関及び研究機関等が作成した我が国及び主要国の産業技術に関する主なデータ類、調査結果を収集・整理し、まとめたものです。 なお、本資料の更新は今回で終了いたします。 （令和５年３月） 我が国の産業技術に関する研究開発活動の動向（PDF形式：7,045KB） （New!） 用語・定義 総務省「科学技術研究調査」の用語・定義を基本としています。なお、総務省「科学技術研究調査」の用語・定義は、他の国と同様、OECDのフラスカティ・マニュアル（R＆D統計の適切な国際比較のためのマニュアル）に準拠することとなっていますが、一部準拠していない箇所があります。各国についても同様です。 大学の定義 OECD統計の「高等教育機関」に相当します。大学のほか、大学院、短期大学、高等専門学校及びそれらに附属する研究施設等を含み
OACA list - SPARC Europe
Atchison A & Bull J (2015) Will OA get me cited? An analysis of the efficacy of Open Access publishing in Political Science. PS: Political Science & Politics, (forthcoming). Donovan JM, Watson CA & Osborne C (2014) The Open Access Advantage for American Law Reviews. Available at SSRN: http://ssrn.com/abstract=2506913 or http://dx.doi.org/10.2139/ssrn.2506913. Frisch NK, Nathan R, Ahmed YK & Shidha
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
データでみる日本の子どもたち | くう ねる あそぶ こども応援宣言 - NHK
<4D6963726F736F667420506F776572506F696E74202D2081798E518D6C8250817A89C692EB82CC8C6F8DCF8FF38BB593998E9197BF2E707074205B8CDD8AB78382815B83685D>
教育指標の国際比較（平成21～25年版）：文部科学省