鉄オタ崩れの｢珍撮団｣には億単位の損害賠償を求めるべき…鉄道ライターが｢スシローに学べ｣というワケ 鉄道会社が毅然と対応することが再発防止になる
バイク乗りのイメージを下げた「珍走団」 最近は見かけないけれど、暴走族には先陣して赤信号の交差点を突入する「切り込み隊」がいた。全部隊が通過するまで他のクルマの通行を制止する役割だ。騒音より危険で迷惑な行為だが、彼らの中では尊敬を集める存在だったらしい。 一部の素行の悪い者のおかげで、善良な人々が迷惑する。これはどの分野にもある。「暴走族」と呼ばれた素行不良のおかげで、バイク乗りはさんざんな迷惑を被った。バイクに乗っているだけで暴走族扱いされるし、法的に16歳以上で原付免許を取れるというのに、自治体や高校などで「三ない運動」が起きた。1975年に愛知県教育委員会が始めたそうだ。免許を取らせない、バイクを買わせない、バイクを運転させない、だ。 そんな暴走族もすっかり影を潜めた。「暴走族」を「珍走団」と呼ぼう、というネットスラングが生まれ、バイクの暴走はカッコ悪いというイメージが広まったからで
脳トレは根拠なし､ゲーム脳はウソ､糖分で情緒不安は間違い…京大名誉教授が｢脳の迷信｣に警鐘を鳴らすワケ ｢脳に効くサプリ｣を信じてはいけない
「脳の迷信」を広めている研究者の責任 脳の迷信には、3歳児神話のように、研究とはまったく無関係の有名人が唱えたことで世間に広がったものもあるが、ほとんどの場合、脳科学の研究成果が多かれ少なかれ関わっている。つまり、迷信の誕生と広がりに対して、研究者も決して無縁ではない。 データの捏造ねつぞうや改変は論外であるが、たとえ真面目な研究から得た成果であっても、それをわかりやすく伝えるため、あえて簡略化、あるいは誇張して公表することで、まちがった内容で広まることがある。また、きわめて不十分なデータから大胆な結論を出したり、単なる推測や仮説をあたかも事実であるかのように断言することで広まることもある。 その背景には、常にわかりやすい解説を求めるマスメディアの存在があるが、それに迎合して迷信を広めている研究者にも大きな責任がある。
三流は情報収集に使い､二流は自分がラクをするために使う…一流の人の｢スゴいChatGPTの使い方｣ 自分の能力を上げてくれるコーチ､トレーナーの役割
AIチャットボット「ChatGPT」が注目を集めている。どのように仕事に活用すればよいのか。初期の頃からChatGPTを“使い倒している”という深津貴之さんは「ChatGPTは、結構知ったかぶりしてウソをついたりするので、検索エンジンのように使うのはお勧めしない。しかし、コツを押さえて使うと、アシスタントのように使えて仕事にとても役立つ」という――。 ChatGPTは「確率で話す」 ChatGPTの最大の特徴は「コンピューター言語（プログラミング言語）などではなく、人間の使う言葉で命令でき、回答してくれること」です。 うまく使えば、仕事の効率化や高度化が実現しますが、そのためにはChatGPTにできることとできないこと、またChatGPTの得意なことと不得意なことを理解する必要があります。 まず覚えておきたいのは、「ChatGPTは確率でしゃべるマシンである」ということです。基本的には、こ
｢うちは紙ストローは作りません｣岡山の日本一のストロー会社が｢脱プラ運動｣に真っ向から対抗した結果 ストローだけが使い捨ての代名詞になるのはおかしい
環境に配慮して紙ストローを導入する企業が増える中、国産ストローメーカー最大手「シバセ工業」（岡山県）は、紙ストローは作らず、プラスチックストローの生産を続けている。国内外で広まる「脱プラスチック」の波をどう受け止めているのか。ジャーナリストの牧野洋さんがリポートする――。（第15回） 「ニュースを見て10秒で決めた」 「ニュースを見て10秒で決めた。プラスチックだからこそ、環境を守りながら豊かな生活を実現できるんです」――。 日本一のストローメーカーであるシバセ工業を率いる磯田拓也、63歳。2018年に脱プラ運動が盛り上がるなか、先進7カ国（G7）で「海洋プラスチック憲章」が採択されると、迷わずにプラスチックストロー生産の継続を決めた。
研究者が思わずゾッとした｢子どものスマホ使用時間と偏差値の関係｣小中学生7万人調査でわかった衝撃の事実 スマホの使いすぎが子どもたちの学力を破壊している
いまや小学校高学年の時点で7割近い子が自分のスマホを持ち、SNSやネット動画、ゲームなどに熱中している。仙台市の小中学生7万人を対象にスマホ使用と学力の関係を調べてきた東北大学加齢医学研究所の榊浩平さんは「スマホの使用時間とテストの偏差値をグラフ化したところ、スマホを1日3時間以上使用する子どもたちは、勉強を頑張り睡眠時間を確保していたとしても、成績が平均未満になるという衝撃の事実が判明した」という――。 ※本稿は、榊浩平（著）、川島隆太（監修）『スマホはどこまで脳を壊すか』（朝日新書）の一部を再編集したものです。 子どもの脳は急激に発達中なのでスマホの影響が顕著に 急速に進行するスマホ社会は、脳にどのような影響を与えているのでしょうか。私たち東北大学加齢医学研究所では、子どもたちを対象に脳の発達に対する影響を15年以上にわたって研究してきました。子どもを対象にする理由はいくつかありますが
文末が｢よろしくお願いいたします｣ではもったいない…メール達人が多用する"キラーフレーズ3選" 最後の1文が相手にもっとも印象を残す
軽くあしらわれるのを防ぐ「平素は格別のお引き立て」 メールの書き出しの「お世話になっております」という名乗りフレーズは定番中の定番です。これらは最初に必ず入れるようにしましょう。基本的にはこれでほぼ間違いはありませんが、相手との関係性に応じて使い分けられるようになると、一目置かれるメールとなります。 たとえば、初対面や目上の人が相手なら、「お世話になっております」という名乗りに続けて、次のような文面を入れるとよいでしょう。 「突然のメールで失礼いたします。御社のHPを拝見し、はじめてメールを差し上げました」「～様からのご紹介でメールを送らせていただきました」 「日頃から～をご利用いただき、誠にありがとうございます」 相手が役職者などの場合には、「平素は格別のお引き立てをいただき、ありがとうございます」といったように、もう少し堅めの文面でもよいでしょう。こうした文面が書けると、軽くあしらわれ
日本人の半数はNHKを週5分も見ていない…｢公共放送｣を自称して国民から受信料を搾り取るNHKの問題点 受信料を強制徴収できる法的根拠はない
「NHK離れ」「テレビ離れ」が進んでいる NHK受信料が社会的問題になっている。なぜなら国民の多くはNHKのテレビ放送番組を見なくなっていて、できれば払いたくないと思っているからだ。 NHK放送研究所の「テレビ・ラジオ視聴の現況 2019年11月全国個人視聴率調査から」によれば、NHK総合チャンネルを1週間に5分以上見ている日本人は54.7％だった。1日ではなく、1週間である。 見なくなっている原因はいくつもある。 まず、多くの人にとって、もともと少ない余暇時間が、さらに少なくなってきている。ケータイやオンラインコミュニケーションの普及で、自宅へ帰っても、連絡や仕事しなければならない。テレワークで仕事している人などは、自宅そのものが仕事場だ。もう、ゆったりと自宅でくつろいで、テレビの前に座るという習慣がなくなっている。 次に、多くの人がスマホ中毒になっていて、ケータイを手放すことができず、
絶好調のマクドナルドよりすごい…北海道発｢ラーメン山岡家｣にハマる人がどんどん増えている納得の理由 ｢ラーメンを食べるとシャワーが無料｣の大サービス
飲食店チェーン「ラーメン山岡家」（本社：北海道札幌市）が好調だ。昨年の既存店における売り上げ高と客数の増加率は、マクドナルドを超えた。好調の理由はどこにあるのか。経営コンサルタントの岩崎剛幸さんがリポートする――。 コロナ禍に既存店売上高と客数を伸ばし続けている ラーメン店チェーンの「ラーメン山岡家」（株式会社丸千代山岡家）が好調です。コロナ禍で飲食店が苦しんだ20年、21年も売り上げを伸ばし、22年に入ってからはさらに売り上げを伸ばしています。 特に驚くのが23年1月期（22年2月～23年1月）の既存店売上高は前年同期比で119.3％、客数は116％と客数を増やして売り上げを伸ばしているのです。 19年比で見ても客数を2桁伸ばしており、飲食業界注目の会社と言えるでしょう。 飲食業界ではマクドナルドも好調ですが、ほぼ同時期の22年12月期（22年1月～12月）の既存店売上高は前年同期比で1
｢コンサルあまり｣の時代が始まった…マッキンゼー､アクセンチュアが大規模リストラに追い込まれた理由 IT企業向けのサービス需要が行き詰まっている
リーマンショック後、世界の有力コンサルティング企業は、新しい事業の育成、その運営体制の企画、設計などに関する業務をIT先端企業などから受託してきた。そうすることで企業は迅速に、必要な業務運営の体制を整備できた。コロナ禍の発生によって、世界経済のデジタル化は一時的に急加速した。その結果、IT先端分野などで新しい業務運営の確立に必要なコンサルティング・サービスへの需要も押し上げられた。 しかし、競争の激化、世界的なインフレ進行、ウィズコロナへの移行、さらには世界的な金利上昇などを背景に、IT関連企業の成長期待は急速にしぼんでいる。すでに、米メタ（旧フェイスブック）などで、コンサル出身の経営幹部が要職を退いた。IT業界でのリストラは加速している。その成長を取り込んだコンサル業界などにもより強いリストラ圧力がのしかかろうとしている。 過剰投資、過剰採用を抱えたIT企業の退潮 足許、米国を中心に急速
ショッキングな沈黙レベル…日本で｢もうジャニーズ見ない｣｢ファン辞めます｣の動きが起きない本当の理由 BBC記者が糾弾する｢少年への性加害疑惑｣という公然の秘密
3月7日、イギリスのBBCが、2019年に亡くなったジャニー喜多川氏の、少年への性加害を取り上げたドキュメンタリーを放送した。コラムニストの河崎環さんは「ジャニー喜多川氏の性加害疑惑は、過去にも一部のメディアで取り上げられており、いわば『公然の秘密』だった。今回のBBC報道に対する日本の反応には、少年への性加害に対する海外と日本の価値観の温度差がはっきりと表れている」という――。 「子どもにそんなものを見せるな！」 いわゆる国際結婚をしている友人が、こうこぼした。 「たまたま出演者の中にジャニーズがいるテレビ番組を子どもと見ていたら、英語圏出身の夫が血相を変えて走ってきて、『そんなものを子どもに見せちゃダメだ！』って、テレビを切ったの。『ジャニーズ事務所のタレントが出ている番組を見ること自体が、（ジャニー喜多川氏によって行われていたと疑われる）性的搾取をOKだと肯定することになる。大人の我
カネも思い出もすべてを奪われる…米国で被害が急増中の｢Apple ID泥棒｣の卑劣すぎる手口 鉄壁のセキュリティの｢最大の弱点｣を悪用している
被害者たちは、外出先でiPhoneを盗まれ、わずか数分後にはアカウントから閉め出される。次いで自宅のMacはログインができなくなり、24時間以内に数百万円という預金が口座から消える――。そんな事例をウォール・ストリート・ジャーナル紙が報じている。 被害のきっかけは、iPhoneの4桁または6桁の簡易的なパスコードを盗み見られたことだ。これによって、より強力なパスワードを設定したはずのApple IDのセキュリティが同時に無力化されてしまった。 同紙が今年2月に「脆弱性」として報じ、さまざまなテックメディアで取り上げられ大きな反響を呼んでいる。Appleは現時点で対策措置を発表していない。 被害はiPhoneからほかのApple製品に広がる… これはiPhoneの6桁のパスコードさえわかれば、Apple IDのアカウントを丸ごと乗っ取れる状態であることを意味する。 Apple IDとは、多く
｢東大｣以上の学歴が簡単に手に入る…｢普通の高校生｣が世界のトップ校に入学できる裏技とは 日本人の9割は｢トランスファー｣を使っている
東大よりも世界のトップ校に入る方が簡単 「タイムズ・ハイヤー・エデュケーション」は、大学の世界ランキングを長年発表している機関です。その最新のランキングで、世界のトップ大学について、具体的に学校名を見ていきましょう。 2023年のランキングでは、次のような学校が並んでいます。 このように10位中、7校がアメリカ、3校がイギリスとなっています。トップ100に入る日本の学校は、39位の東京大学と68位の京都大学の2校だけです。 （※ ☆は私の生徒達で合格が出ている大学です。データには、大学院、ビジネススクールなども含みますが、正規留学にあたらない語学留学、エクステンションへの留学は除きます） 私の元からこのようなトップ校に入った生徒さんたちは、飛び抜けて優秀だったり、人より飛び抜けて意欲があった、というわけではありません。悪い意味ではなく、どこにでもいる一般的な高校生、つまり「普通」の子です。
じつは国が公式発表している…ほとんどの人が気づいていない｢隠れた優良企業｣の見つけ方 余裕があるから｢モンスター企業｣になりようがない
経産省は「隠れた優良企業」を公表している 「モンスター企業に入りたくない」と話す相談者さんが、次のような本音を教えてくれました。 穏やかに働きたい。顧客を騙したくない。社員同士で足を引っ張り合いたくない。 悲しい現実ですが、会社の業績が良くないと、職場がギスギスする、嘘をついてでも利益をあげる、同僚を出し抜いてでも顧客を奪う――こんなことが起こりやすくなります。「もう、疲れた」「これ以上、自分を嫌いになりたくない」と切実な声をあげる転職相談者は多いのです。 当たり前のことを当たり前に大切にできる企業に転職したい。でも、どうすれば見つかるのか。 モンスター企業の避け方では厚労省を頼りましたが、今度は経産省の力を借りましょう。「隠れた優良企業」が見つかります。 経産省は平成26年、令和2年に「グローバルニッチトップ企業100選（GNT企業100選）」を公表しています。 「ニッチ」とは、参入して
世界各地で｢オリンピック嫌い｣が広がっている…2030年冬季大会が｢立候補都市ゼロ｣になった当然の理由 IOCは札幌に押しつけるはずだったが…
2030年冬季大会をめぐっては、もともと世界でも3都市しか立候補がなかった。そのひとつである日本の札幌は、昨年秋から冬ごろにかけて続々と発覚した東京2020大会の汚職スキャンダルが引き金となり、招致活動は一時停止となった。 昨年10月には、候補地のひとつであったカナダのバンクーバーについて、地元州政府が招致活動の不支持を表明した。実質的な招致中止につながるとの見方も出ている。残る米ソルトレイクシティも2034年の開催希望に切り替えた。 有力な候補都市は現時点で存在しない。選定を急ぎたい国際オリンピック委員会（IOC）にとっては大きな痛手だ。 IOCは通例、大会開催の7年前にホスト都市を決定する。2030年の冬季五輪に関しては、昨年12月の時点で1都市に絞り込み、事実上の内定となるはずだった。 だが、候補都市ゼロという異例の事態を受け、IOCは開催地の絞り込みを先送りした。今年10月のIOC
｢血液は生理食塩水で代用できるから輸血は必要ない…｣そんな荒唐無稽なデマの裏事情を医師が解説 動物の血を輸血した昔から､人の血を安全に輸血できるようになった今まで
「輸血は危険だからしないほうがいい」「血液の代わりに生理食塩水や海水を入れたらいい」などという説がある。内科医の名取宏さんは「あまりにも荒唐無稽なデマです。輸血の歴史と現状をきちんと知っておけばだまされません」という――。 大昔は動物の血液を人に輸血していた 血液型の発見は、輸血と密接に関わっています。けがなどで大量に出血した患者さんに血液を補えば命を助けられるのではないかという発想は自然なもので、古くは17世紀には最初の輸血が試みられたそうです。 ところが、なんと当初はヒツジなどの動物の血液を人に輸血しており、うまくいきませんでした。動物の血液を人に輸血するなんて、あまりにも野蛮で乱暴なように思えますが、当時の医学のレベルから考えるとやむを得ないでしょう。 19世紀の初頭には人から人への輸血の最初の成功例が報告されましたが、血液型が知られていなかった頃の輸血は運任せでした。たまたま同じ血
グーグル幹部は非常事態を宣言した…ネット検索を根本から変える｢ChatGPT｣の恐るべき可能性 宿題､贈り物､未来予測…すべてAIが答えてくれる
現状、ネットで調べ物をしたいときは、Googleなど検索サイトを利用することが多いだろう。その場合、検索結果にリストアップされる無数のサイトは、質の高い有用なサイトばかりとは限らない。 広告だらけで内容が薄いページや、反対に難解なページばかりを引き当て、目的の情報にスムーズにたどり着けなかったという経験は誰しもあるだろう。 一方、ChatGPTは、質問文を投げかけるだけで、必要な情報を教えてくれる。情報を求めて、複数のサイトをさまよう必要はない。 Google幹部は非常事態を宣言した ユーザーにとって非常に便利なツールだが、Google社には脅威になっている。 ニューヨーク・タイムズ紙は昨年12月、検索の未来を書き換える可能性があるとしてGoogle幹部が危機感を抱き、社内に「Code red（非常事態）」を宣言したと報じている。ChatGPTに太刀打ちすべく、社内の開発体制を根底から変更
｢10個のリンゴを3人で公平に分けるには?｣有名な思考クイズをひろゆきが解いたら…答えが斬新すぎた 問題の本質を見誤ると時間もお金もムダにする
柔軟な発想力や視点を変える能力が試される思考クイズ。問題解決を得意とするひろゆき氏が、有名な思考クイズ「リンゴを公平に分けるには？」に挑戦したところ、よくある解答例では不満が残ると指摘します。ひろゆき氏が導き出した、斜め上を行く解答とは――。 ※本稿は、西村博之『ひろゆき流 ずるい問題解決の技術』（プレジデント社）の一部に加筆したものです。 有名な例題「エレベーターが遅い問題」 目の前で問題が起きたとき、あなたならまず何をするでしょうか？ 問題を解決するときに最初にすべきなのは、どこが問題点なのかを見極めることです。この問題点の見極めが案外難しくて、問題の本質を見誤ったために間違った解決策を実行してしまったという例は世の中にたくさんあります。 「問題点を見極める」のが大事なことがよくわかる、有名なエピソードがあります。 ある古いオフィスビルで、テナントに入っている企業やビルの利用者から「エ
シンプルすぎて何をしたらいいのかわからない…40代以上がグーグルよりヤフーを愛用する理由 Z世代とオトナ世代の知られざる違い
若者と中高年ではネットの使い方が違う。成蹊大学客員教授の高橋暁子さんは「若者はグーグル、中高年はヤフーを使う傾向がある。中高年はヤフーでネットデビューしており、そのままになっているようだ」という――。 オトナ世代が使うのはヤフーとLINE 大学の授業でZ世代である20歳前後の学生たちと、保護者である40、50代のオトナ世代のネット・SNS・端末の利用状況を比較するレポートを出した。すると、「n=1」（個人に集中した分析方法）にもかかわらず、Z世代とオトナ世代の違いがはっきりと現れる結果となった。 学生の多くはグーグル派で、SNSはLINEはもちろん、InstagramやTwitter、TikTokやDiscord、Zenlyなども使いこなしている。一方のオトナ世代は、「検索サービスはヤフー、SNSはLINEのみ」という方が多かったのだ。 ずっとガラケーだったが、3G停波で仕方なく最近スマホ
なぜロシアや中国は他国を侵略するのか…世界情勢が小学生でもよくわかる｢地政学｣超入門 なぜ｢禁断の学問｣とタブー視されていたのか
世界情勢の理解に役立つ「地政学」 毎日ニュースや新聞、ネットで流れてくる情報を見ていて、 「世界では大きな事件や戦争が起きている。大変なことはわかるけど、むずかしくてよくわからないなぁ……」 そんなふうに思ったことはないかな？ 最近では、ウクライナにロシアが侵略をおこなったり、中国が「台湾は自分の国の一部だ！」といって台湾周辺で軍事訓練をおこなったり、ぼくらの住む日本でも憲法を変えようとする動きが出てきたり、アメリカがいろんな国と対立したり仲良くなったり……なぜこんなことが起きるんだろう？ さらに、国と国との関係がだんだんと複雑になっていく世界で、日本がこれからも平和でいられるためにはどうすればいいのかな？ そんな問題解決に、おおいに役立つのが「地政学」なんだ。 時代は変わっても、地理的条件は変わらない 世界にはたくさんの国があり、そこには多種多様な人々が住んでいる。人が多くなれば、考える
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ChatGPTはリベラルに偏りやすい…AI依存の進んだ社会は｢大衆を軽視した知識人の独裁社会｣になっていく 独裁者的なAIによって社会が管理される恐れ
