JALプロジェクト2014のご案内
JAL プロジェクト実行委員会（委員長：加茂川幸夫東京国立近代美術館長）は、海外日本美術資料専門家（司書）を11 月末日に招へいして、10 日間、東京・京都・奈良の関係諸機関において研修ならびに交流事業を行います。 招へい予定者は、合衆国、フランス、イギリスからの3 カ国7 人です。本事業の最終日である12 月11 日（木）、招へい者によるJAL プロジェクト2014の報告および「日本美術の資料に関わる情報発信力の向上のための提言」を企図する公開ワークショップを開催いたします。 ◇詳細はこちら PDF(89KB) 東京国立近代美術館は国立新美術館、国立西洋美術館および東京文化財研究所とともに「海外日本美術資料専門家（司書）の招へい・研修・交流事業 2014*」（略称：JALプロジェクト）をスタートいたします。JALはJapanese -art librarianの略称です。海外において日本
東京国立近代美術館フィルムセンター|NFCデジタル展示室 HOME
2013年4月、フィルムセンターは所蔵するノンフィルム資料の画像をより多くの方々に公開するウェブページ「NFCデジタル展示室」を開設いたしました。日本の映画史の中から生まれた多彩な宝物をお楽しみください。 In April 2013, National Film Center created a new web page NFC Digital Gallery, introducing NFC’s non-film collection to broader public. Please enjoy our various treasure derived from Japan’s film history. 2015年2月17日 「第9回 戦前期日本の映画館写真(7)―神戸 名古屋篇」公開しました 2014年9月6日 「第8回 戦前期日本の映画館写真(6)―大阪 新世界 なんば 梅田 阿
映画保存とフィルム・アーカイブ活動の現状に関するＱ＆Ａ
映画が誕生して110年以上が経った現在、その基盤であるフィルム文化にかつてない大きな変容が訪れています。デジタル技術が、映画の製作から上映までの全領域にわたって、急速かつ広範に浸透しつつあります。一方、それに反比例するかのように、フィルムは撮影や編集の現場から、そして映画館のスクリーンから姿を消しはじめています。 東京国立近代美術館フィルムセンターは、国民の文化財である映画フィルムの、収集・保存・復元・公開を主な活動とするフィルム・アーカイブ機関です。われわれは、デジタル時代をむかえた現在においても、いやそうであるからこそ、これまで受けつがれてきた、そして今後も創られつづけていく映画を文化として継承していくため、映画フィルムの保存活動を一層充実させ、進めなくてはならないと考えています。 以下に、Q&A形式で、映画保存の現状と当センターの映画フィルムに関するアーカイブ活動の概要をまとめました
展覧会カタログに関する文献リスト[試稿]
本文献リスト PDF (347KB) 2nd ed. 2007.06.23 編著： 吉川恵子 (2006年度東京国立近代美術館インターン /慶應義塾大学大学院文学研究科修士課程図書館・情報学専攻) 長屋 俊 (2006年度東京国立近代美術館インターン /独立行政法人日本原子力研究開発機構研究技術情報部) 水谷長志 (独立行政法人国立美術館/東京国立近代美術館) 本文献リストは，アート・ドキュメンテーション学会2007年度年次大会公募研究発表会（2007年6月24日 於,国立新美術館研修室）における「展覧会カタログに関する言説の系譜的研究の試み」の口頭発表に際し，上記編著者らにより作成されたものである。 主な情報源： ■ 種市正晴編「展覧会カタログに関する主要日本語文献一覧」 初出『アートカタログ・ライブラリー・ニュース』1号, 1996.11, p.10-12. ■ アート・ドキュメ
ユネスコ「世界視聴覚遺産の日」
映画・映像は、他の芸術・資料と同様に、人類の貴重な文化遺産であり、その保存は世界全体の大きな課題です。国際フィルム・アーカイブ連盟（FIAF）と全世界のFIAF加盟機関は、「動的映像の保護及び保存に関するユネスコ勧告」の採択日（10月27日）を祝し、改めて映画・映像保存の大切さを訴えます。 ■1980年10月27日、旧ユーゴスラビアのベオグラードで行なわれた第21回ユネスコ総会において、「動的映像の保護及び保存に関する勧告」が採択されました。 ■この勧告は、映画をはじめとするあらゆる映像が人類の貴重な文化遺産であり、その保存は、あらゆる困難にもかかわらず、各国が緊急かつ恒常的に取り組むべき大きな課題であることを明文化した、画期的な国際アピール／公文書であり、国によってはこの勧告をもとに映画保存のための公的施策が立案され、フィルム・アーカイブの設立や拡充を後押しし、さらには、四半世紀が過ぎた
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