2015年06月、DiTTは「教育情報化提言 2015」として教育情報化推進法の制定を提言しました。 こちらよりご覧下さい。 https://ditt.jp/action/policy/education2015.html
デジタル教科書教材協議会 2012年8月21日 報道関係者各位 2015年に向けた教育の情報化を目指し、 DiTTが企業、学校と協働で2012年度実証研究を開始 「デジタル教科書教材協議会(略称DiTT)」(会長:小宮山宏 株式会社三菱総合研究所理事長 東京大学総長顧問、会員114社)は学校教育の情報化に賛同し「全ての小中学校生がデジタル教科書・教材を持つ環境を整える」目標を推進すべく、2011年度の実証研究に引き続き、12の異なるテーマを設定、全国の小学校・中学校等で会員企業及び学校関係者との協働による実証研究を行います。 実証テーマは、デジタルコンテンツ・ソフトの開発、タブレットPCの利用や、遠隔授業、問題解決能力を養う授業あるいは個性に応じた適切な学び方(アクセシビリティ)の検討など、昨年度会員各社の参加により取りまとめた「教育の情報化 現状と課題レポート」および「2011年度DiT
「これからのデジタル教科書の話をしよう~成果発表と2012年提言~」内でDiTTより発表される 資料は以下となります。
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