「テキストと検索」の時代が終わり、「動画とレコメンド」の時代が始まる：ユーザー10億人のTikTokが示す未来
黄 未来（こう・みく） 1989年中国・西安市生まれ。6歳で来日。南方商人である父方、教育家系である母方より、華僑的ビジネス及び華僑的教育の哲学を引き継ぐ。早稲田大学先進理工学部卒業後、2012年に三井物産に入社。国際貿易及び投資管理に6年半従事したのち、2018年秋より上海交通大学MBAに留学。現在は中国を本拠地として活動。オンラインサロン「中国トレンド情報局」も主宰。 Twitter：@koumikudayo TikTok 世界で最も使われるアプリ「TikTok」はどのように生まれたか？／「TikTok」を生み、新たな技術大国・中国を制したバイトダンス社とは？／世界を席巻するショートムービー革命とは？ 中国籍を持ちながら日本で各種のSNSとともに育ち、現在は中国経済の最前線で活躍する著者にしか書けない奇跡の１冊です。 バックナンバー一覧 時価総額8.5兆円で世界No.1・ユニコーンのバ
中2女子が起業し社長に、デキる子どもの育て方
埼玉県生まれ。青山学院大学卒業。週刊誌、月刊誌などを中心に、主に政治、官僚、ビジネス、女性をテーマに記事を執筆している。著書に『私が愛した官僚たち』（講談社）『ヒラリーをさがせ！』（文春新書）などがある。YouTube「横田由美子チャンネル」で日々情報を発信している。 News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 区立の中学校に通う中学3年生の女の子にはもう1つ、大きな肩書きがある。それは「社長」。しかも、業績は絶好調の超優良企業だ。どうすれば、そんな子どもが育つのか。家族や家庭環境なども取材し、その秘密を探った。（ジャーナリスト 横田由美子） 中学2年で起業し社長に わずか4ヵ月で月商は60万円 中山そらさん、14歳。渋谷区立
「ビッグデータ時代」の終焉
ポスト・ビッグデータ時代の経営 「ビッグデータ」が活用され始めた企業の現場で「ハードウェア資源不足に対する危機感」が問題となりつつある。この潮目の変化にいち早く気づいたコンサルタントが、「ビッグデータ時代の終焉」と「ポスト・ビッグデータ時代」の経営の要点を明らかにする。 バックナンバー一覧 私たちは、テクノロジーを活用してお客様のビジネス変革をご支援する業務に取り組んでいます。企業のさまざまな部門の方が、データ分析、人工知能の活用について検討されている現場にうかがっている中、2017年が明けてから大きな変化を感じるようになりました。それは、現場での「ハードウェア資源不足に対する危機感」を目にするようになったのです。こうした現象を、私たちは「ビッグデータ時代の終焉」と呼び、これまでと潮目が変わったことを、日々のコンサルティング業務を通じてお客様に伝えてきました。 今回から5回にわたって、こう
テスラの「時価総額フォード・日産超え」は真の実力か
30年のキャリアを誇る経営戦略コンサルタント。情報分析や業界分析に強く、未来予測やイノベーション分野が得意領域。一方で雑学にも強く、経済エンタテナーとして各方面に寄稿。経済クイズ本『戦略思考トレーニング』シリーズは20万部を超えるベストセラー。マスコミ関係者の地下クイズ集団『夜会』のメンバーとしても活躍。 今週もナナメに考えた 鈴木貴博 経済誌をにぎわすニュースや日常的な経済への疑問。そのときどきのトピックスについて経済の専門知識を縦軸に、社会常識を横軸において、ナナメにその意味を考えてみる。 バックナンバー一覧 シリコンバレーの新興自動車メーカー、テスラモーターズが時価総額でフォードを抜き、米国自動車メーカ―2位に躍り出た。これは同社の真の実力なのか Photo:REUTERS/AFLO 時価総額でフォード、日産を抜いた テスラの「3つの強み」を読み解く 4月3日のアメリカの株式市場で、
「5年で辞めろ」と社長が公言、寺田倉庫という不思議企業
1970年生まれ。大学卒業後、日本経済新聞社に入社。2002年からフリーに。近年はビジネス誌やウェブサイトで、ルポルタージュやインタビュー、コラム等を執筆。近著に『メディア・モンスター：誰が黒川紀章を殺したのか？』（草思社）がある。仕事に関する情報はブログでも紹介中。「ニュース」より「人」に興味あり。 ユニーク企業の仰天戦略 ユニークな商品・サービスを生み出している会社には、どんな経営者がいるのだろう？大企業には真似できない仰天の戦略でグローバル時代を生き残ろうと模索する、「小さな巨人たち」を追いかける。 バックナンバー一覧 会社設立から66年の歴史を持つ寺田倉庫がここ数年、急速に変貌を遂げている。ワインやアートの保管事業を手がけるなど、これまでの倉庫会社のイメージを覆すBtoC事業に次々と乗り出しているのだ。どうやら、改革を主導しているのは現社長の中野善壽氏らしいと聞き、「ぜひ話をうかが
庵野秀明監督が初めて語る経営者としての10年（上）
『週刊ダイヤモンド』特別レポート 『週刊ダイヤモンド』編集部厳選の特別寄稿と編集部による取材レポートを掲載。本誌と連動した様々なテーマで、経済・世相の「いま」を掘り下げていきます。 バックナンバー一覧 アニメ『エヴァンゲリオン』シリーズや映画『シン・ゴジラ』を手掛けてきた庵野秀明監督には、映像作家という一面の他に、映像企画製作会社カラー代表取締役社長としての顔がある。このたび、カラーの会社設立10周年を迎え、2016年11月23日（祝）から8日間、東京・ラフォーレミュージアム原宿で初の企画展覧会を開催することになった。日本を代表するアニメスタジオを誕生させた庵野監督が初めて会社経営について語った。（「週刊ダイヤモンド」編集部 小島健志） 10年間「大丈夫」だった カラーを知ってもらいたい ──株式会社カラーが設立して10周年を迎えました。初めての企画展覧会を開くことになりましたが、その理由
6月に残業する人が「損」する理由
公認会計士・税理士・社会保険労務士・司法書士がパートナーを組んで設立された合同事務所。中小企業の会計・税務、労務、法務のバックオフィス機能を持つ。専門家がタッグを組むことで幅広い経営コンサルティングを実施。クライアントに大きな支持を得ている。 小さな会社とサラリーマンのための 社会保険の授業 誰も教えてくれない社会保険の常識と、トクするポイントを紹介していく本連載。「社会保険料ってなんでこんなに高いの？」「安くできる方法ってないの？」「どんな時に、どんな給付がもらえるの？」「細かい話はいいから、重要なことだけ教えて！」……etc. 初めて社会保険事務を担当することになった「佐藤さん」の素朴な疑問に、社会保険労務士の先生がわかりやすく答えていきます！ バックナンバー一覧 「社会保険料ってなんでこんなに高いの？」 「安くできる方法ってないの？」 「どんな時に、どんな給付がもらえるの？」 「細か
まやかしのベアに騙されるな！40代後半以降の給与は下がり始める
想定よりも若干良かったですね。所定内給与（基本給など）で見て、前年度比0.6～0.7％の上昇となるイメージです。昨年度はほぼ0％であったとみられるので、一応、前進と言えます。 ただこれは、給与水準という点では2012年度並みに戻ったにすぎません。賃金の下落が下げ止まったことを確認できたとは言えますが、明確に賃金、あるいは家計所得が上昇し始めたと言うのは、少し大げさではないかと思います。 ──本当に賃金の伸びが定着するかどうかは、まだ楽観できないと。 2つ、問題があります。 第1に、労働時間の減少です。昨年は、経済全体で労働時間が前年比0.3％減っているのですが、今年はもっと減る。おそらく倍のペースの−0.6％くらいになるのではないかと思います。労働時間が減れば、家計の所得は伸びにくくなります。 しらかわ・ひろみち クレディ・スイス証券 チーフ・エコノミスト、経済調査部長。1983年慶応義塾
日本の中小企業が訴えたアップルの“横暴”の内幕
Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 アップルの1次サプライヤーとして、知る人ぞ知る日本の中小企業がアップルを訴えた。サムスン電子のようにビジネスの競合相手としてではなく、パートナーである1次サプライヤーという立場で訴訟の“反旗”を翻したのは、世界でも異例の事件だ。それも、全世界にまで影響が波及するインパクトをはらんでいるのだ。 「リベートを払ってもらう必要がある」「159万ドルを6月第1週までにアップルへ支払ってほしい」 「以下の口座に送金してください。バンク・オブ・アメリカの……」 米アップルの購買担当者が書いたという、生々しいやり取りを記したメールの文面が今、ある訴訟の証拠資料として提出されている。 2014年9月期で売上高1828億ド
「育休を取得したくてもできなかった」45.5％ 男性の育児参加を阻む「パタハラ」と上司の無理解
ザ・世論～日本人の気持ち～ 価値観が多様化し、隣の人の考えでさえ分かりづらい現代。注目のテーマについて、みんながどう考えているか気になるところだろう。この連載では様々な統計、調査結果等を取り上げ、その背景にあるトレンドや人々の意識を分析。現代の「日本人の気持ち」＝「世論」を探っていく。 バックナンバー一覧 共働き家庭の増加に伴い、男性の育児参加を求める声は多い。しかし、男性が育児や家事に参加するためには、「長時間労働」「職場の理解不足」「育休制度利用者をフォローする仕組みがない」などの弊害があると言われる。そこで今回は、日本労働組合総連合会（東京都千代田区）が男性1000人に対して行った調査から、男性がおかれている現状について考えてみたい。 調査は「パタニティ・ハラスメントに関する調査」。調査期間は2013年12月4日～12月9日。調査対象は20歳～59歳の男性有職者。調査方法は、調査機関
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