先日、ほぼ全ての国内メディアをすっぱ抜いて見っけてきたAmazonの70%ルール。そのままもうちょっと深読み編へ。 頭よさそうな人たちのトリッキーな戦略を、無駄に深読みするのは楽しす。 ・印税が70%に 直接的にはiSlateに対する牽制と思われ。ただ、これは苦渋の選択というよりはAmazon的には折込済みなんじゃないかと。独占配信中は暴利を貪りつつ、競合がでた瞬間に規模をいかして焦土戦をしかけるというのは、プラットフォーム争奪戦としては定石手かなと。 AmazonもAppleも儲けはデバイス販売で回収できるようになってるんよ、多分。 ・書籍の価格帯は$2.99~$9.99の範囲であること 裏返せば、この価格帯がKindleのメインターゲットですよ!というのが見える。 深読みするとリスクコントロール。 何に対してかというと、(将来を見越して)写真集や学術書など、高価格帯および広帯域書籍のコ
3Dテレビとなると、筆者にはこれが見えない。文字通り、見ることができない。2Dの画面を見たときに3Dの映像が存在するかのように見せるはずのテクノロジが、筆者には作用しない。このような人々は、小さいが無視できない割合で存在しており、専門家によって4%から10%と言われている。コンテンツ会社とハードウェア会社が3Dに移行する中、筆者のような人が数多く取り残されようとしている。 不満を述べようというのではない。これは世界の終わりというわけではないのだ。筆者のように平面でしか見ることができない人でも、3Dコンテンツの2Dバージョンを見ることはできる。筆者は3Dでないバージョンで「アバター」を見た。うれしいことに、ほとんど空席だった(廊下を隔てた3D上映の方はもっと混んでいたが)。それに、例のばかげた眼鏡を掛ける必要もなかった。 もちろんわれわれは社会的存在であり、平面でしか見ることができない人々に
[APR.ReMARKS* 1/20] Appleクラウド関連と27日の招待状が物語る「Latest Creation」はこれだ!(妄想) Appleもクラウド化を急いでいるみたい Apple、秘密のクラウド戦略とLalaが最重要である理由[Tech Crunch Japan] もはやスピード勝負のようです。テクノロジーの世界はスピードが目紛しい、とはいいますがそれ以上に今年、そして来年にかけてクラウド元年になるかもしれません。しかし意外とAppleなら著作権もカバーしつつクラウドミュージックの普及を進められそう。それはあくまでも彼らの利益になる、ということを前提ですが。出版も含めてレコード会社も利権だけじゃアーティストを抱えきれなくなる予感。業界が大きく変わるかもしれませんね。 モバイルiTunes? アップルの秘密のクラウド戦略とは何か[maclalala] この記事からもAppleの
トレンドマイクロ社のウイルスバスターを利用されている一部の読者様が断続的にAppBankを閲覧できなくなっていた件に関して説明させていただきます。 トレンドマイクロ社のウィルスバスターを利用している人の一部の方のPCにて、去年の11月から断続的にAppBankをウィルス判定する事態が発生していました。iPhoneでは起こっていません。ウイルスバスターをご利用の皆様にはご迷惑をおかけしてしまいました。誠に申し訳ございません。 具体的には、ウイルスバスター2009ないし2010に入っているTrendプロテクト機能が有効になっている人のみ一時的に「このサイトはウイルスに掛かっている可能性があります」的な警告文が表示され、閲覧不可となっていました。現在は問題ありません。 原因は、トレンドマイクロ社の判定システムの誤作動によるものであり、その誤作動の度に私たちはトレンドマイクロ社へ再度調査を依頼し、
修正: itunes カードではなくitunesギフトコードです。表記に誤りがありました。申し訳ございません。 AppBankが全勢力を注ぎ開発しているゲーム「ポケットベガス」のリリースが2010年2月と近づいてまいりました!! ポケットベガスの紹介動画はこちら(動画見てね!) つきましては、今週からリリース週まで毎週キャンペーンを行います! リリース目標日は開発チームの中では決まっているものの、ぶっちゃけ遅れる可能性もあります。今回、リリースが仮に遅延したら遅延しただけ毎週キャンペーンを継続でずっとやり続けます!(リジェクトされ続けたらどうしよう・・・@hotmiyacchiがんばれ!) 皆々様、今週からうんざりするほど続くキャンペーンにぜひとも参加くださいませ! 第1弾キャンペーンの応募方法はこちら! 応募条件その1: Twitterで@appbankをフォロー(もともとフォローしてて
【ニューヨーク=丸石伸一】米有力紙ニューヨーク・タイムズは20日、同社のホームページで閲覧できるインターネット上の記事を2011年初めから一部有料化する、と発表した。赤字体質から抜け出す方策の一つとして、新聞購読料収入に次ぐ「第2の収入源に」と期待している。 発表によると、月ごとに無料で読めるネット記事の本数を制限し、上限を超えると課金する。詳細は今後数カ月内に明らかにするとしており、今年中にシステム開発とホームページを刷新する準備を進める。同社は以前もネット上の一部記事を有料にしていたが、07年9月に無料に戻した。 米新聞業界はネットの普及などで業績が悪化している。米経済紙ウォールストリート・ジャーナルを発行するダウ・ジョーンズを買収した「メディア王」ルパート・マードック氏がネット記事の有料化を拡大する方針を打ち出し、他社の追随が始まっている。
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