メタデータを理解する（NISOによる入門書）｜国立国会図書館-National Diet Library
小売業者が商品や顧客の情報をどのように保管しているかをご存じですか。雇用者は従業員とその業務内容の情報、団体は主催する行事の情報、研究機関は各分野の動向と注目すべき人物の情報、図書館や文書館や博物館は保存管理している資料の情報、政府は国民や同盟国や敵対国の情報をどのように保管しているのでしょうか。これらの情報は、すべてメタデータです。メタデータは、事物を言い表すために私たちが作成、保管、共有する情報です。メタデータのおかげで、私たちは事物と関わり合い、必要な知識を得ることができます。「メタデータ」という言葉は古来、その語源が文字通りに表すように「データに関するデータ」という意味を持っています。このような定義の広さから、メタデータは遍在しているのではないかと考える人もいるかもしれませんが、事実そのとおりです。米国では、2013年に米国国家安全保障局（National Security Age
日本目録規則2018年版（NCR2018）について｜国立国会図書館―National Diet Library
国立国会図書館では、2021年1月からNCR2018の適用を開始しました。2021年1月から適用しているNCR2018適用細則および関連する基準は、以下のページをご参照ください。 日本目録規則適用細則類一覧 アクセス・ポイント（著作、個人、団体、タイトル） 文字・読みの基準 NCR2018適用の検討段階で、2019年10月から2020年12月までに公開していた適用細則（案）および基準（案）は、以下をご参照ください。 日本目録規則2018年版（NCR2018）について（インターネット資料収集保存事業（WARP）） また、2021年1月から適用しているNCR2018適用細則および関連する基準について、それぞれの（案）からの修正箇所は、以下をご参照ください。 NCR2018適用細則（案）および関連する基準（案）の修正箇所一覧（Excel: 74.8KB） NCR2018の概要を国立国会図書館にお
研究データとオープンサイエンスフォーラム～RDA東京大会における議論を踏まえた研究データ共有の最新動向～｜国立国会図書館―National Diet Library
研究データとオープンサイエンスフォーラム～RDA東京大会における議論を踏まえた研究データ共有の最新動向～ （終了しました） 研究データに関する世界的な国際会議である研究データ同盟（Research Data Alliance：RDA）東京大会※がこのたび開催されることとなりました。これを機会に、研究データ共有に関する国内外の最新動向を広く共有するためのフォーラムを開催します。 日本でも研究データに関する動きが最近は加速しつつあります。例えば、ジャパンリンクセンターでは研究データへのDOI登録実験プロジェクトが進み、研究データの共有を目指す新たなコミュニティが広がりつつあります。また、国もオープンサイエンスの推進を前面に打ち出しており、研究活動や図書館活動等における仕事の進め方にインパクトを与えることが予想されます。 こうした潮流をどのように捉えればよいでしょうか？RDA東京大会における議論
記事掲載箇所の調査サービスを試行します｜国立国会図書館―National Diet Library
遠隔複写サービスを申込む資料について、複写を希望する論文、記事などが掲載されている箇所（巻、号、ページなど）を調査するサービスを試行的に行います。 試行開始日： 平成27年4月1日（水） 対象： 個人の登録利用者（図書館からのお申込みの場合は、従来通りレファレンス・サービスをご利用ください。） 件数： 1人当たり1回3件以内 回答期限： 申込みの翌日から原則3開館日以内（調査の内容によってはそれ以上の日数がかかることもあります。） 申込方法： 国立国会図書館ホームページに掲載する「申込フォーム」から申込者氏名、メールアドレス、資料名、請求記号などを記入してお申込みください。 詳細は次のページに掲載する予定です。 国立国会図書館ホームページ > サービス概要 > レファレンス・資料案内 > 記事掲載箇所の調査依頼（試行サービス） https://www.ndl.go.jp/jp/access
国立国会図書館のLinked Open Dataを紹介するページを公開しました｜国立国会図書館―National Diet Library
リンクト・オープン・データ（Linked Open Data: LOD）とは、ウェブの技術を利用して、データを様々なシステムやアプリケーションが活用しやすい形式で公開・共有する仕組みです。LOD形式で公開されている本の書誌・所蔵データや典拠データを、他の種類のデータと組み合わせることでアプリの開発などに活用できる可能性もあります。 国立国会図書館では、書誌データ（国立国会図書館サーチ）、典拠データ（Web NDL Authorities）、震災関連データ（国立国会図書館東日本大震災アーカイブ）を、LODの形で提供していますが、9月1日（月）から国立国会図書館が提供するLODについて、データの内容や利用方法等を紹介するページを公開しました。 使う・つなげる：国立国会図書館のLinked Open Data (LOD)とは LODとは何か、国会図書館が提供するデータの内容などを紹介しています。
インターネット提供に対する出版社の申出への対応について｜国立国会図書館―National Diet Library
2013年7月12日付ニュースでお知らせした、一般社団法人日本出版者協議会及び大蔵出版株式会社から『大正新脩大蔵経』（全88巻）ほかのインターネット提供の中止を求める旨の申出を受けた件に関し、その後の対応について報告します。 当館では、申出を受けて、当該資料のインターネット提供を一時停止し、当面館内利用に限定するとともに、2013年7月に館内検討組織を設置し本事案の検討を行い、5名の有識者のヒアリング等も踏まえて、下記の結論を取りまとめました。 『大正新脩大蔵経』（1923年～1934年、大正一切経刊行会、全88巻）については、インターネット提供を再開する。 『南伝大蔵経』（1935年～1941年、大蔵出版、全70巻）については、当分の間、インターネット提供は行わず、館内限定の提供を行う。 検討の詳細につきましては、報告書（「インターネット提供に対する出版社の申出への対応について」）（PD
国内博士論文の収集｜国立国会図書館―National Diet Library
※当館における国内博士論文の収集は、学位授与機関を通じて行っています。個人の方からの送付は受け付けておりませんので、予めご了承ください。 このページは、学位授与大学等が国立国会図書館に博士論文を送付される際の方法や、その際に知っておいていただきたいことについて、ご案内するページです。 このページの内容は、文部科学省から各大学等に周知された「学位規則の一部を改正する省令の施行等について（通知）」（平成25年3月11日 24文科高第937号）等、また、国公私立大学図書館協力委員会から各大学図書館等に周知された「学位規則改正に対する留意事項」（平成25年3月12日 国公私第24－68 号）をふまえて作成しています。 1. 博士論文収集の概要と趣旨 2. 博士論文の送付方法 3. 博士論文の電子データの形式 4. 学位授与報告書の写しの送付 5. 国立国会図書館における利用 6. 電子データがない
平成24年度 科学技術情報研修 講義資料｜国立国会図書館―National Diet Library
＊内容は平成24年9月時点 ＊外部サイト画面の転載は、著作権を確認の上、行っています。 プログラム[PDF 143KB] 科学技術分野のレファレンス・ツール、科学技術分野のレファレンス・プロセス 講義資料[PDF 3.58MB] 参考資料[PDF 305KB] 科学技術専門資料の所蔵機関調査 講義資料[PDF 3.13MB] 参考資料[PDF 283KB] 専門資料各論 （0）専門資料解説 講義資料[PDF 147KB] 参考資料[PDF 624KB] （1）規格資料 講義資料[PDF 775KB] 参考資料[PDF 898KB] （2)会議録 講義資料[PDF 362KB] 参考資料1[PDF 421KB] 参考資料2[PDF 345KB] （3)テクニカルリポート、海外博士論文 講義資料[PDF 545KB] 参考資料1[PDF 807KB] 参考資料2[P
電子情報の収集とメタデータ：電子納本に関するドイツ国立図書館の戦略｜国立国会図書館―National Diet Library
国立国会図書館では、ドイツ国立図書館（Deutsche Nationalbibliothek, 以下「DNB」）オンライン情報資源タスクフォース責任者のコルネリア・ディーベル氏をお招きし、講演会を開催します。 ドイツでは、2008年に新たな納本令が公布され、DNBへの電子書籍、電子ジャーナル、電子学位論文等、電子情報の納本が行われています。 DNBのIT部門で電子情報収集等の多くのプロジェクトに携わってこられたディーベル氏に、電子情報の納本制度による収集とそのメタデータ提供について、DNBの戦略及び課題を紹介していただきます。 平成25年7月から国立国会図書館は、オンライン資料の制度収集を開始します。DNBの事例は日本において大いに参考になることと期待されます。
平成24年度 レファレンス研修 講義資料｜国立国会図書館―National Diet Library
＊内容は平成24年11月時点 ＊外部サイト画面の転載は、著作権を確認の上、行っています。 プログラム[[PDF 64KB] レファレンスサービスの動向 レファレンスプロセスとレファレンスインタビュー 文献・情報探索の概念図の活用：各種情報源の利用法 ナレッジマネジメントとレファレンスサービス 講義資料(目次のみの抜粋) *後日掲載予定 （筑波大学 図書館情報メディア系講師 大庭一郎 氏） 経済社会分野のレファレンス業務の現状と事例解説 講義資料[PDF 947KB] レファレンス・ツール紹介（経済社会分野）[PDF 372KB] 人文科学分野のレファレンス事例解説とツール紹介 講義レジュメ[PDF 353KB] 事例集[PDF 902KB] レファレンス・ツール紹介（人文総合系）[PDF 684KB] パスファインダー作成について 講義資料[PDF 4.2MB]
「国立国会図書館ダブリンコアメタデータ記述（DC-NDL）」の解説および実例集を掲載しました｜国立国会図書館―National Diet Library
平成24年10月31日（水）、「国立国会図書館ダブリンコアメタデータ記述（DC-NDL）」の解説および実例集を国立国会図書館ホームページの「電子情報に関する標準」に掲載しました。 関係機関の方々により一層DC-NDLを利活用いただけるよう、DC-NDLの特徴や構成に関する説明のほか、主要なデータ項目の記述方法やサンプルデータを掲載しています。 各機関でDC-NDLを用いたメタデータ作成を行う場合、または国立国会図書館が提供するDC-NDLに基づくメタデータを活用する場合などにご利用ください。 ○国立国会図書館ダブリンコアメタデータ記述（DC-NDL）解説 http://www.ndl.go.jp/jp/aboutus/standards/meta/about_dcndl.html ○国立国会図書館ダブリンコアメタデータ記述（DC-NDL）実例集 http://www.ndl.go.
HathiTrustの挑戦：デジタル化資料の共有における「いま」と「これから」｜国立国会図書館―National Diet Library
開催を延期しておりました当講演会は、この度新しい日程が決まりましたので、お知らせいたします。 延期によりご迷惑をおかけした方々にお詫び申し上げます。 国立国会図書館では、HathiTrust事務局長であり、またその最有力加盟館であるミシガン大学図書館の副館長でもあるジョン・ウィルキン氏（Mr. John Wilkin）をお招きし、講演会を開催します。 HathiTrustは、2008年、米国の13の大学図書館で形成される機関協力委員会が始めた共同運営のデジタル化資料のリポジトリで、2012年9月時点で60以上の機関が加盟し、約1,050万点（図書553万タイトル、雑誌27万タイトル）の登録資料を擁しています。 その事務局長であるジョン・ウィルキン氏に、HathiTrustの取組の現状と将来戦略等についてご講演いただき、今後の日本における図書館の提携によるデジタル化された知的資源の共有の
遠隔研修後期「図書館と著作権」「経済産業情報の調べ方」「資料保存の基本的な考え方」開講のご案内｜国立国会図書館―National Diet Library
当館では、各種図書館で働く方を対象に、実務に役立つ講座をインターネットを通じて提供する遠隔研修を行っています。インターネットを利用できる環境があれば、図書館および図書館情報学に関する研修を、好きな場所で好きな時間に受講できます。 平成24年11月1日（木）から、後期の講座を開講します。開講する講座は、前期と同じく「図書館と著作権」「経済産業情報の調べ方」「資料保存の基本的な考え方」です。「図書館と著作権」は今年度から開講した講座です。 「和書のさまざま」および「資料デジタル化の基礎」は登録不要で一年中いつでも受講が可能です。 各講座の内容や開講時期などの詳細は、国立国会図書館遠隔研修ポータルサイトの「講座のご案内」をご覧ください。 ○国立国会図書館遠隔研修ポータルサイト https://ndl.secure.force.com/ 募集期間：平成24年11月1日（木）～11月30日（金
平成24年度レファレンス研修のご案内｜国立国会図書館―National Diet Library
国立国会図書館では、国内の図書館においてレファレンス業務を担当する中堅職員を対象に、レファレンスサービスの実務能力の向上に資することを目的として、レファレンス研修を開催します。 この研修では、以下の3点の習得を目指します。 （1）事前課題・講義・ワークショップを通じて、レファレンスサービスに関する理論（レファレンスプロセス、レファレンスインタビュー、文献・情報探索の概念図など）を学び、各自のレファレンスサービスの能力を高めると同時に、レファレンスサービスの研修計画を立案できるようにする。 （2）人文科学分野および経済社会分野（法律関係を除く）のインターネット情報源を含むレファレンス・ツールの紹介、レファレンスの事例解説を行い、講義で提示する情報源について、受講後の実務の中で活用できるようにする。 （3）レファレンス記録の活用方法の一つであるパスファインダーについて、効果的な作成方法を
HathiTrustの挑戦：デジタル化資料の共有における「いま」と「これから」｜国立国会図書館―National Diet Library
国立国会図書館では、HathiTrsut事務局長であり、またその最有力加盟館であるミシガン大学図書館の副館長でもあるジョン・ウィルキン氏（Mr. John Wilkin）をお招きし、講演会を開催します。 HathiTrustは、2008年、米国の13の大学図書館で形成される機関協力委員会が始めた共同運営のデジタル化資料のリポジトリで、2012年5月時点で60以上の機関が加盟し、約1,030万点（図書550万タイトル、雑誌27万タイトル）の登録資料を擁しています。 その事務局長であるジョン・ウィルキン氏に、HathiTrustの取組の現状と将来戦略等についてご講演いただき、今後の日本における図書館の提携によるデジタル化された知的資源の共有の在り方を考えます。 講演に引き続き、大向一輝国立情報学研究所コンテンツ科学研究系准教授、竹内比呂也千葉大学文学部教授・同大学附属図書館長、大場利康当
遠隔研修前期「図書館と著作権」「資料保存の基本的な考え方」「経済産業情報の調べ方」開講のご案内｜国立国会図書館―National Diet Library
当館では、各種図書館で働く方を対象に、実務に役立つ講座をインターネットを通じて提供する遠隔研修を行っています。インターネットを利用できる環境があれば、図書館および図書館情報学に関する研修を、好きな場所で好きな時間に受講できます。 平成24年度は、「資料保存の基本的な考え方」、「経済産業情報の調べ方」、「和書のさまざま」のほか、「図書館と著作権」、「資料デジタル化の基礎」を新たに加え、全5講座を開講する予定です。 このうち「資料デジタル化の基礎」「和書のさまざま」は、受講登録不要です。「資料デジタル化の基礎」は5月21日（月）から提供を開始し、一年中いつでも受講が可能です。 各講座の内容や開講時期などの詳細は、5月下旬に国立国会図書館遠隔研修ポータルサイトの「講座のご案内」に掲載する予定です。 ○国立国会図書館遠隔研修ポータルサイト https://ndl.secure.force.
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