CotEditorからSimplenoteへテキストを送る - エンジニアのソフトウェア的愛情
ネット上にテキストを保存してくれるSimplenoteというサービスがあります。iPhoneアプリケーションもあるので、わたしの場合iPhone上では標準のメモの代わりに利用しています。 さらにそのSimplenoteのテキストをバックアップしてくれるサービスSimplenote Backupというのがあります。こちら、ソースコードが公開されています。 http://github.com/al3x/simple-backup/tree コードを読んでいくとSimplenote.pyというファイルにSimplenoteへアクセスするための機能がまとめられているのがわかります。 PythonよりRubyの方が性に合っている、という個人的な理由のもとにこれをRubyに書き換えられないかと試みたんですが…。SSLの壁に阻まれてあっさり挫折。Rubyに標準添付されているライブラリnet/httpsで
モニタリングポストの周りは、こんな状況（福島市）
たまちゃん（@tadagonpapa）さんの写真とツイートをまとめました。 モニタリングポストの数値は、あくまでもポストの地点の数値でしかない、ということです。たとえ、ポストの計測器と表示が正確だとしても、周囲の生活者の被曝線量とは、あまり関係ありません。
策略による統治 / 劉基『郁離子』 - 赤旗海賊版
封建時代の楚の国に、猿を召使いにして暮らしている老人がいた。楚の国の人々は、彼を「猿の主人」と呼んでいた。 毎朝、老人は中庭に猿たちを集め、その中の老猿に命じた。若い猿たちを山に連れて行き、茂みや木から果実を採ってくるように、と。収穫の十分の一を老人に献上するのがルールだった。それができない猿は、無情に鞭で打たれた。猿たちはみな惨めな苦しみを味わっていたが、敢えて不平を訴えようとする者はいなかった。 ある日、子猿がほかの猿に尋ねた。「果樹や林の木は、あの老人が植えたの?」と。聞かれた猿は答えた。「いや、自然に生えてきたものさ」。子猿はさらに尋ねた。「老人の許可がないと、果実を採ってはならないの?」。猿たちは言った。「いや、誰が採ってもいい」。子猿は続けて尋ねた。「それじゃあ、なぜ老人に飼われてなきゃならないの?なぜ彼の召使いじゃなきゃいけないの?」 子猿がそう言い終わるか終わらないかのうち
同和地区を掲載することは「絶対に」許されないのか？ – 橘玲 公式BLOG
「ハシシタ 奴の本性」について、『週刊朝日』に編集長の「おわび」が掲載された。今後は第三者機関が記事掲載の経緯を検証し、結果を公表するという。結論が出るまでにはかなり時間がかかるだろうが、今後の議論の参考に事実関係を整理しておきたい。 最初に、以下のことを断わっておく。 「ハシシタ 奴の本性」は、出自や血脈（ルーツ）を暴くことで橋下市長を政治的に葬り去ることを目的としている。だからこれは、ノンフィクションというよりもプロパガンダ（政治的文書）だ。 記事のこうした性格を考えれば、橋下市長が、記者会見での回答拒否を含むあらゆる手段を行使して『週刊朝日』に謝罪と連載中止を求めるのは当然だ。一連の行為が正当かどうかは、今後、有権者が判断すればいいことだ。 著者である佐野眞一氏の、「両親や、橋下家のルーツについて、できるだけ詳しく調べあげ」るという手法に反発したひとは多いだろう。私もこうした手法には
トップリーダーと現場リーダーは似て非なるものである
とやま・かずひこ／ボストンコンサルティンググループ、コーポレイトディレクション代表取締役を経て、2003年産業再生機構設立時に参画しCOOに就任。解散後、2007年経営共創基盤（IGPI）を設立し代表取締役CEO就任。2020年10月よりIGPIグループ会長。2020年日本共創プラットフォーム（JPiX）を設立し代表取締役社長就任。パナソニック社外取締役。経済同友会政策審議会委員長、日本取締役協会会長。財務省財政制度等審議会委員、内閣府税制調査会特別委員、金融庁スチュワードシップ・コード及びコーポレートガバナンス・コードのフォローアップ会議委員、国土交通省インフラメンテナンス国民会議会長、内閣官房新しい資本主義実現会議有識者構成員、他政府関連委員多数。東京大学法学部卒、スタンフォード大学経営学修士(MBA)、司法試験合格。 結果を出すリーダーはみな非情である 30代から鍛える意思決定力 明
東京新聞:震災復興予算 原発輸出調査にも流用:政治(TOKYO Web)
東日本大震災の復興予算の不適切使用問題で、二〇一一年度三次補正予算に盛り込まれた復興予算のうち五億円を、経済産業省がベトナムへの原発輸出に関する調査事業費として支出していたことが本紙の取材で分かった。被災地復興と関係ない海外の原発推進事業にまで流用されていたことで、復興予算の使途決定のずさんさがあらためて浮き彫りになった。 （中根政人、清水俊介、岩崎健太朗） 経産省によると復興予算を使ったのは、日本政府の受注が一〇年十月の日越首脳会談で決まったベトナムのニントゥアン第二原発の建設に向け、現地で地震を引き起こす恐れのある断層の有無などを把握する調査。 調査は日本政府が今年一月、敦賀原発（福井県敦賀市）などを運営している日本原子力発電に随意契約で委託した。 調査は、経産省が上下水道や鉄道、リサイクル技術などのインフラ技術の海外輸出を促すため、民間企業に現地調査を委託する「インフラ・システム輸出
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