mixi, Twitter, Facebook 2011年3月最新ニールセン調査 〜 震災の影響でソーシャルメディア利用者が急増。Facebookは760万人超え：In the looop：オルタナティブ・ブログ
mixi, Twitter, Facebook 2011年3月最新ニールセン調査 〜 震災の影響でソーシャルメディア利用者が急増。Facebookは760万人超え 4月18日に更新された2011年3月度の最新ニールセン調査によると、震災の影響で、ソーシャルメディアの活用が劇的に増加したことがわかった。なお、3.11大震災とソーシャルメディアの関連性については、下記記事にて考察しているので参考にしてほしい。 ・ 3.11 ソーシャルメディアの光と陰、これからのこと (2011/4) データ元は、ネットレイティングス社提供によるインターネット利用動向調査「Neilsen/NetRatings NetView」サービス。対象は「一般家庭および職場のPCユーザー」としている。 利用者数でいくと、mixiは1321万人(前月比124%)、Twitterは1757万人(同137%)、Facebookは
3大ソーシャルメディアの利用目的・動機についての調査結果
MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）では、モバイル・インターネットWEBによるオンライン調査にて、「3大ソーシャルメディアのユーザーインサイト調査」を実施致した。 モバイル・インターネットWEBでのオンライン調査にて2,584人を対象に、3大ソーシャルメディア（Facebook、mixi、Twitter）の利用目的・動機について調査したところ、Facebookユーザーの40.6％がビジネス上のコミュニケーションを目的として同SNSを利用していることがわかった。 またmixiでは、ビジネス目的で利用しているユーザーは7.2％と少なく、逆にプライベートのコミュニケーション目的で利用しているユーザーが81.0％と、両SNSの用途・利用目的の違いが際立つ結果が得られた。 ちなみにTwitterでは、利用者の27.5％がビジネス目的で利用していると回答している。 調査期間 … 2011
震災で活躍したソーシャルメディア
3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震。1000年に一度とも言われる未曽有の大地震は、予想を超えた津波被害をも引き起こした。さらに原発事故や、計画停電など、地震発生から一週間を経過した今も、その影響がおさまる様子は見えてこない。今回の「オルタナブログ通信」は予定を変更して、3月11日に発生した地震に関係するエントリーの中から紹介する。 震災時に活躍したソーシャルメディア 日本がこの危機気的状況を打破していくためには、政府や自治体や企業、そして一人一人の叡智を結集して取り組んでいくことが必要となってきます。そういった意味で、大震災を契機としたソーシャルメディアの広がりは、これからの日本に大きな勇気ヒントを与えてくれるのではないかと感じているところです。 東北関東大震災で広がる政府・自治体のツイッター活用：『ビジネス2.0』の視点 震災直後、何よりも困るのは、正確な情報を得られないことだろう
インターネット編 ソーシャルサービスの安全な使い方、ルールの作り方
インターネット編 ソーシャルサービスの安全な使い方、ルールの作り方：今すぐ始めたい中小企業のセキュリティ対策チェック（1/2 ページ） SNSをプライベートや仕事で使うシーンが広がっていますが、そこにはセキュリティの危険性も潜んでいます。SNSの安全な使い方や利用者に受け入れてもらえるインターネットのルールを考えてみましょう。 Twitterやmixiの私的利用、情報漏えいの危険性 ニールセンの調査によると、国内のTwitter利用者が1100万人を超えて、mixiの利用者数を抜きました。企業活動でも積極的に利用されるようになってきました。 インターネットには、従来では考えられなかったような新しいサービスが続々と出てきます。長く利用されるものもあれば、廃れてしまうものもあります。しかしいずれの場合でも、そこでやりとりされた情報は民間会社や世界各国の国立図書館などが「保存」を目的として、「デ
ソーシャルメディアマーケティングのトリセツ「ツイッター編」 – マーケティング is.jp
このシリーズではソーシャルメディア上のサービスひとつ一つを取り上げつつ、具体的な用途やメリット・デメリットについて整理したいと思います。最初はツイッターです。 ツイッターとはなにか 「ツイッター（Twitter）」は、「ツイート（Tweets）」と呼ばれる140文字以内のテキストを投稿し、閲覧できるコミュニケーション・サービスです。「ツイート」は、英語で「鳥のさえずり」の意味です。日本では「つぶやき」と意訳され、表現されることが多いです。 2006年7月にObvious社（現Twitter社）が開始したサービスで、日本市場でのマーケティングは株式会社CGMマーケティングが担当し、広告枠の販売なども行なっています。 ツイッターの正確な利用者数は公表されていないのですが、日本でも欧米と同じようにタレントや政治家のアカウントが開設されており、さらには自治体や中央省庁のアカウントも開設されています
Facebookは日本に普及するだろうか？：In the looop：オルタナティブ・ブログ
最近、最もよくいただくのが「Facebookは日本にも普及するのだろうか？」との質問。一方、一部先進ユーザーの間で、日本でもFacebookが活性化しはじめたと話題になっている。 日本は世界でもまれなFacebook未浸透国(中国、韓国、ロシア、ブラジルとともに)だが、ほとんどの主要国ではすでにローカルSNSがFacebookに逆転され、縮小を余儀なくされている。 ・ FacebookがローカルSNSを逆転する時 (8/2) 日本ではどうなるのか。普及率で世界トップクラスのTwitter大国となっている日本だが、Facebookも同様に急加速するのだろうか？当記事では、Twitter普及のステップとも比較しながら、その可能性を検討してみたい。 1. Facebookのアクティプユーザー数および会員属性の把握 ■ 調査機関からの月次アクティブユーザー数 (携帯訪問者含まず) Facebook
千葉市、ソーシャルメディアガイドラインを公開（イケダ ハヤト） @gendai_biz
ツイッターを活用できるのは、個人や企業だけではありません。行政や政治分野での活用も進められており、アメリカでは自治体や警察･消防などの組織もツイッターを始めとするソーシャルメディアを活用しています。 行政や政治は、企業に比べるとどうしても「お固く」なりがちな分野です。ソーシャルメディアには情報漏えいや「炎上」のリスクもあるため、スタートするか否かの判断は難しいでしょう。 そんな中、日本にもツイッターの活用を試みている先進的な自治体が多く存在します。今回はその一つ、千葉市の取組みをご紹介します。 ソーシャルメディアガイドラインを公開した千葉市 千葉市は8月3日に「ソーシャルメディアガイドライン」を公開しました(千葉市のページへ) 。 「ソーシャルメディアガイドライン」は、ツイッターなどの「ソーシャルメディア」を組織として活用するにあたってのガイドラインです。日本企業にも浸透しつつあり、富士フ
企業Twitterの今
ループス・コミュニケーションズとNTTレゾナントの調査から、企業によるTwitterの活用実態の最新結果が明らかになった。Twitterを実際に運用する企業の担当者は、運用期間や活用目的、課題をどうとらえているのか。最新動向を伝える。 ループス・コミュニケーションズとNTTレゾナントは8月5日、Twitterの公式アカウントを運用する企業の担当者を対象に実施した「企業におけるTwitter活用状況」の調査結果を発表した。日本企業のTwitter活用の実態を明らかにすることを狙いに、7月9日から12日まで調査を実施した。有効回答者数は315人。 Twitterアカウントの運用期間「6カ月未満」が64.2％ Twitterアカウントの運用期間は「1カ月未満」が23.2％で1位だった。以下「3カ月～6カ月未満」が21.6％、「1カ月～3カ月未満」が19.6％と続いた。これらを足しあわせた「6カ月
インテグラル理論とグーグルとケータイ小説 - アンカテ
(8/18 追記) 引用した4象限の図を修正しました。詳しくは本文参照。 (追記終わり) インテグラル理論入門I ウィルバーの意識論 今まで読んだどの本よりもこの本は、グーグルの限界について明確に語っている。 と言っても、これはネットやビジネスについての本ではなくて、ケン・ウィルバーの「インテグラル理論」という考え方について、わかりやすく解説した本だ。グーグルのことは一言も書かれてないが、この本で解説されている考え方をあてはめると、それがよくわかるのだ。 「インテグラル理論」では、古今東西のあらゆる人間の営みを次の4つの象限に分けて考える。 (「インテグラル理論入門」P25より 一部修正*1 ) 縦は集団か個人かという分類で、横が「私」が関係する主観的な領域か、「それ」として扱える客観的な領域かという分類だ。これは、普通は学問のジャンルを整理する表なのだが、ここにネットに関連する企業をあて
企業のTwitter活用5つのパターンと始める前の心得（第1回） | 企業のためのソーシャルメディア・マーケティング入門
このコーナーでは、企業がどのような方針でソーシャルメディア・マーケティングに取り組むべきか、企業規模が大きくないBtoB企業のソーシャルメディア担当者の1人として、わたくし高橋真弓がマーケティングへの活用方法に悩む企業の担当者のために、導入するにあたっての必要なステップや担当者としてもつべきスキル、アカウント運用に便利なツールなど、伝えていきます。 Twitterをはじめとするソーシャルメディアは、今や企業のマーケティング活動において、無視できない存在になりました。「関わるリスク」よりも「関わらないリスク」の方が大きいと言われるようになり、数々の企業がTwitterアカウントを開設して試行錯誤しながらソーシャルメディア・マーケティングに取り組んでいます。 私の所属するシックス・アパート株式会社は、「Movable Type」や「TypePad」など、「老舗」と呼ばれるようなブログのプラット
twitterとアテンション・キャピタル - 生きてみた感想
有限なものがあるところには、必ずエコノミーがあります。たとえば鉱物資源であれば、埋蔵量も、発掘に必要な資本（生産資本や労働資本）も、流通システムが許容する流通量も、精製能力も有限であり、さまざまな配分＝エコノミーがそこに生じることになります。あるいは少し前に将棋に関して書いたように、人間が有する時間は有限であるため、そこにはさまざまな配分＝エコノミーが存在します。 有限な資源の節約＝配分としてのエコノミーは、そもそも人間という存在が有限であるがゆえにあらゆるところに存在し、それらは必ずしも狭義の経済に関わるではありません。しかしその一方で経済システムの進化は、さまざまなエコノミーを次から次へと狭義の経済、つまり貨幣を媒介とする経済へと組み込んでいきます。大まかには、第三次産業（あるいは第四次、第五次産業）は、物質的な資源に限定されない、人間の生活にまつわるあらゆるエコノミーを貨幣経済に組み
“TwitterやFacebookはGoogleを超える”論には盲点があった！ ソーシャルメディアと検索エンジンの隠れた関係とは？
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
ログインID戦争ではFacebookが46%と圧勝，続いてGoogle，Twitter：In the looop：オルタナティブ・ブログ
ソーシャルオプティマイズを専業とする米国企業gigyaから，彼らが関与した案件におけるログインIDのシェアが発表された。統計母数などは公開されていない。 ちなみにログインIDシェアとは，次のような選択の中からどのIDが選択されるかということだ。 ではまず全サイトにおけるシェアは次の通り。Facebookが圧倒的で46%，Googleが17%，Twitterが14%，Yahoo13%と続いており，これら4強で80%を占めていることがわかる。 さらに分野別で見ると，エンタテインメントで52%，B2Bサイトで37%とFacebookが強いが，ニュースサイトのみTwitterが45%と他を圧倒しているのが興味深い。ツイートにおけるニュース情報のシェアの高さと関係しているのだろう。 なお，ID情報をユーザーが入力すると，サイトはさまざまな個人情報にアクセスすることができるが，下記はそのアクセス可能デ
メールとFacebookとツイッター、企業とネット消費者を結びつける媒体の関係 : ガベージニュース
【1か月で10％近い伸び・ツイッターの登録数推移など(2010年5月分)】の元データなどツイッター関連の情報を配信しているWebProNewsだが、このサイトは何もツイッターに限ったことではなく、ソーシャルメディアをはじめとした各種インターネット界隈の情報やマーケティングに関する情報を提供している。そのWebProNewsで先日、妙に気になるグラフが目に留まった。アメリカのオンライン消費者(要はインターネットで買物をしている人たち)が企業の電子メールサービス(ここでは1日に1通以上の受信する頻度のものを意味する)やFacebookのファン(言葉通りお気に入りにして巡回ルートに加えること)、ツイッターのフォロワー登録(該当するアカウントの「つぶやき」を自分の定期更新情報に加えること)をどの程度の割合でしているのか、年齢階層別の傾向が示されていたからだ。元資料は【ExactTarget's】の
英国政府の Twitter ガイドライン"Template Twitter strategy for Government Departments"（政府機関のための Twitter 戦略テンプレート）を訳してみました。：シロクマ日報：オルタナティブ・ブログ
英国政府の Twitter ガイドライン"Template Twitter strategy for Government Departments"（政府機関のための Twitter 戦略テンプレート）を訳してみました。 先週になりますが、英国政府の関係者が公式 Twitter の運営ガイドラインを作成・公表したことをご紹介しました： ■ 英国政府関係者、政府向け Twitter ガイドを作成 （シロクマ日報） ■ 英国政府の公式 Twitter ガイドラインが非常に参考になる件 （Polar Bear Blog） 非常に参考になる内容でしたので、作者の Neil Williams さん（@Neillyneil）にメールで邦訳の可否を尋ねたところ、快くOKしていただきました。ということで、僕のつたない翻訳で非常に恐縮ですが、簡単に訳してみましたのでご覧下さい： 政府機関のための Twitt
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TechCrunch | Startup and Technology News
http://japan.internet.com/column/webtech/20100812/8.html
https://jp.techcrunch.com/2010/07/21/20100717how-social-media-drives-new-business-six-case-studies/
http://japan.internet.com/webtech/20100622/8.html?rss