テクノロジー : 日経電子版12月9日の米ハワイ州ホノルル市で、46回目となるJALホノルルマラソンが開催された。そのスタート地点に、4万2914番のゼッケンを着けたNTTドコモの吉沢和弘社長の姿があった。N…続き 「共通ポイント」獲得しやすく 併用対応の店舗増加 ポイント、投資の入り口に Ｔポイントで新証券会社 ［有料会員限定］
【更新】男女で異なるサイト閲覧のきっかけ・女性トップはやっぱりアレを観て… : ガベージニュース
IMJモバイルは2011年6月29日、普段からインターネットを利用している女性を対象にした、サイト閲覧態度などのデジタル領域に関する調査結果を発表した。それによると調査母体においては、サイト閲覧のきっかけとして1/3以上の人が「テレビ番組を見た上での検索」によると答えていることが分かった。「友人から聞いて」「雑誌で見て」「店頭で見て」「TVCMを見て」など、他媒体をきっかけにしたサイト閲覧が上位についている。世代別ではテレビ絡みやサイト内の仕組み(リンクなど)経由は、シニア層ほど高い割合を示している([発表リリース])。 今調査は2011年5月26日から27日にかけてインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1240人。年齢階層区分は10代19.7％・20代23.7％・30代29.2％・40代27.4％で、総務省通信利用動向調査のインターネット利用率と、総務省の人口推計を元に割り付け
ロングテール化するTVと４つの展望
Apple TVで見たい海外TVドラマや映画を好きなタイミングですぐに見れたり、自分がお気に入りの購読チャンネルを iPad や iPhoneで気軽に見れたりするようになった現在。HDDレコーダーが出たあたりから、CM をスキップして番組が見れる環境が整い始めてきましたが、今はクラウドからのストリーミング、オンラインサービスとの連携でいつでも何処でも見れたり、予約も何処からでも簡単にできます。TV が TV 局の番組を受信・映写する機械から、クラウドに通じるモニターに変化しているんだなとシミジミ思います。 Huluを筆頭に、キーTV局は積極的に Web 経由で番組を放送中。各TV局の公式Webサイトを見ても、情報サイトというより番組を見るためのプレーヤーになっているイメージがあります。HBO のように独自に iPad アプリを配布し、そこから番組を購入出来るようなモデルを作っている局もあり
【インタビュー】「ネットの映像配信を取り巻く状況は、1980年代のCATV革命に似ている」
【インタビュー】「ネットの映像配信を取り巻く状況は、1980年代のCATV革命に似ている」 Fred Seibert氏 CEO Next New Networks （肩書きは当時のもの） 米Google社傘下のYouTubeは2011年3月、インターネット向け映像コンテンツの制作および配信ネットワークを展開する米Next New Networks社の買収を発表した。YouTubeの狙いは、コンテンツの制作能力を向上することなどにある。 Next New Networks社が制作したり、配信したりする映像コンテンツの中には、以前からYouTubeでかなりの人気を博していたものがある。こうした自主制作のコンテンツは、スマートテレビのような新しいネット・テレビにおいて、米ハリウッドの大手スタジオなどが制作するコンテンツと並んで重要になると見られる。 日経エレクトロニクスは2010年10月、Nex
Googleが調査した「スマートフォンユーザの利用調査」が興味深い：中小企業のIT営業戦略術：オルタナティブ・ブログ
※ローカル情報で注目すべきなのは、検索している人が多いということもさながら、1日以内にアクションを起こしている人がとても多いということです。 これは、調べる情報が喫緊の情報ないし今すぐわからないと意味がない情報が多いということです。ご飯とか。 だとすれば、少なくともそれに関係する業種の人にとってはクリティカルなメディア、スマートフォンで検索できない店＝存在しない店、ということになります。 4.購買ツールとして欠かせない存在 スマートフォンを使っている人にとって、スマートフォンは購買する際に必須のデバイスになっています。 79%のユーザが、比較や製品情報の取得をスマートフォンから行っている 74%が実際にスマートフォンから購買を行っている 70%のユーザが、実店舗の中で比較検討のためにスマートフォンを使っている ※自社製品が他と比較されるようなものでしたら、スマートフォンユーザが使っている比
YouTube、ライブ動画配信機能「YouTube Live」を提供開始
YouTubeは米国時間4月8日、ライブで動画を配信する機能「YouTube Live」を一部のユーザーに提供開始した。 これまで撮影済みのビデオをアップロードする機能を提供してきたYouTubeにとって、今回の動きはサービスを大きく変えるものである。新しいシステムでは、ユーザーはボタンを押すだけで、他のユーザーに対しライブでビデオをストリーミングできるようになる。 同社は8日、この機能を発表する投稿で、新しいライブ機能は、一部のユーザー、具体的にはYouTubeパートナーのみに提供すると述べた。 「数カ月後には多くのパートナーに対し、ライブストリーミング機能を提供することを目標としている。素晴らしいライブストリームを確実に視聴できるようにするために、時間をかけて段階的に機能提供を進める予定である」と同社のYouTubeブログには記されている。 YouTubeのライブビデオストリーミングの
Huffington Post Media Groupはジャーナリズムの新形態を模索する | FERMAT
Huffington Post Media Groupはジャーナリズムの新形態を模索する March 16, 2011 op-ed / commentary authorjunichi ikeda share tweet AOLと合併して新たにHuffington Post Media Groupとなった旧HuffPoが、今後のメディアグループの戦略として人材の調達に乗り出している。その中で、Twitterの共同創始者の一人であるBiz Stoneが"social impacｔ”に関する戦略アドバイザーとして参画することが公表された。 Twitter's Biz Stone to Advise AOL 【Wall Street Journal: March 14, 2011】 Stoneが担当するのは、cause-based initiativeといわれるもので、今のところ想定されているの
TechCrunch | Startup and Technology News
Nubank is taking its first tentative steps into the mobile network realm, as the NYSE-traded Brazilian neobank rolls out an eSIM (embedded SIM) service for travelers. The service will give customers access to 10GB of free roaming internet in more than 40 countries without having to switch out their own existing physical SIM card or…
TechCrunch | Startup and Technology News
When Alex Ewing was a kid growing up in Purcell, Oklahoma, he knew how close he was to home based on which billboards he could see out the car window.…
CNET Japan
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【特別寄稿】日本のメディアが変わった10日間小さなメディアの大きな力（小林 弘人） @gendai_biz
調査協力:丸山裕貴 東日本大地震という日本を引き裂くような痛ましい災害が起き、いまも多くの被災者の安否が気遣われる。また地震によって発生した津波の被害を受けた福島第一原子力発電所で発生した問題も刻一刻と状況が変化していて、ネット上ではそれについての記事やつぶやきも絶えない。 地震発生後、痛ましいニュースがツイッター上でも多く流れたが、同時に多くのフォロワーをもつツイッタラー、ブロガーたちが緊急性の高いニュースを継続的に配信し、情報のハブとなって活動し続けた。個人のツイッタラーも、遠方の被災者や不安に感じている人々を励まし、節電や買占めを諌め、原発事故に関するデマに対しての意見や新しい情報を提供した。その人たちの多くは逐次伝わる未曾有の被害状況に対し、折れそうになる心と闘っていたのではないだろうか。 平時には既存メディアから負のイメージばかり強調されることもあったオンライン･メディアが、ここ
ツイッターが変えた被災後の情報伝達：日経ビジネスオンライン
甚大な被害をもたらした東北地方太平洋沖地震。現地の被災状況が明らかになるにつれ、情報収集や伝達の遅れが目立つようになった。こうした中、市民レベルでの情報伝達にツイッターが大きな役割を果たした。それをどう見るのか。いちはやく市の全職員にツイッターアカウントを配布し、日本ツイッター学会の会長も務める佐賀県武雄市の樋渡啓祐市長に聞いた。（聞き手は 伊藤暢人） ――今回の地震は、過去にないほどの被害を及ぼしています。地方公共団体のトップとして、どう受け止めていますか。 樋渡 一般的には、市町村は災害対策を想定しているものです。武雄市でも、震度６であればこうしよう、震度７になればああしようと、対策を決めてあります。ですが、今回の地震と津波はその想定を超えていました。 こうした状況で、首長は何をすべきでしょうか。ます、情報の把握が必要になります。何人の人が生存してどこにいる、何人の人が不幸にもなくなっ
検索連動型広告がもたらした「悪しき」広告観
「最も効果が高い広告手法」は本当か 検索連動型広告を大々的に実施している企業に勤めていた頃から感じていたことを書こうと思う。それは、この広告ビジネスが広告業界にもたらした「悪しき」考え方だ。 遡ること十数年前、当時まだ「総合広告代理店」がネット広告に本腰を入れてなかった頃、この領域が拡大成長するに至った立役者は若い世代が中心になって作り上げてきた「ネット専業広告代理店」である。このことは疑いもない事実であり、まだまだ「売れる媒体」ではなかったこの分野を、ネットバブルが崩壊しようが現在まで持ちこたえさせたのは、彼らの「売り物」がネット広告しかなかったからだった。それゆえ、彼らが「売り物」を広告主に説明するときには従来の広告と違うセールストークが必要であった。 それは、（インターネット広告業界に古くから従事していた人であれば一度は聞いたことがあると思うが）「テレビとか新聞とかマスメディアは効果
NY Timesが「Huffingtonリブログ」に負ける理由 | WIRED VISION
前の記事 IBMのスパコンが、クイズ問題を間違えた理由 NY Timesが「Huffingtonリブログ」に負ける理由 2011年2月17日 メディア コメント： トラックバック (0) フィードメディア Felix Salmon 先日AOLに巨額で買収(日本語版記事)されて話題を呼んだ『Huffington Post』は、『The New York Times』(NYT)等の記事をもとにしてブログ記事を書いているが、その「リブログ」記事の人気は元の記事よりはるかに高い。その実例を見てみよう。 左側がNYT、右側がNYT記事を「リブログ」したHuffington Post NYTの記事(2月8日のスクープ)には93件のコメントが寄せられているが、『Huffington Post』(HuffPo)の「リブログ」記事への反応はその比ではない。記事執筆時点[2月9日]で、『Facebook』では
キーワードはメディアチェックイン（media check-in）
この間の「ソーシャルエンターテインメント」のお話の続きになるかもしれませんが、テレビを見ながらツイートしたことある人ってたくさんいらっしゃいますよね。自分のTLでもけっこうテレビって見てるもんなんだなって思います。だいぶ前になりますが、テレビ東京の「カンブリア宮殿」に宝島社の蓮見清一社長が出ていたときの自分のTLは見物でした。出版社の方をたくさんフォローしているので、それはそれはたくさんの悪口が（笑）。「Twitter×テレビって超たのしい！」って思いましたね、そのとき。性格悪いな、自分。 残念だなって思ったのはフォローしている人以外のコメントが拾えないことです。ハッシュタグを探してみるものの、なかなか見つからないし。おもしろいコメントしている人がいたら、きっとフォローするだろうなって思うわけです。 そういう意味において、「IntoNow」（http://www.intonow.com）は
「テレビがなくても特に困らない」18～24才の男性で46％
ウェブアナリスト 宏美のブログ。WebAnalyticsの3Cデータと関連情報を提供。一つはcompetitor、市場マクロデータや競合データ。一つはcompany、自社のアクセス解析データ。最後はcustomer、ユーザー行動データ。数値の一人歩きをさせたくないので、詳しくは原典と各調査方法を確認のこと。 2011/2/15のリサーチ・アンド・ディベロプメントのリリースから。http://www.rad.co.jp/client/core/2011SpOP/20110215newsrelease.pdf 調査は2010年10月、首都圏に住む18～74歳の男女3,000人を対象に、訪問留置法によって実施。 ■若い世代を中心にテレビとの距離感が広がっている可能性が 18～24才男性の46％が「テレビがなくても特に困らない」と回答しています。 ■テレビとインターネットの棲み分けがミドル層にも浸
メディアの地殻変動とネットが揺るがす“消費社会の夢”：日経ビジネスオンライン
インターネットの普及を背景に、メディアの地殻変動が進んでいる。消費者に対するインターネットの影響力が強まり、テレビや新聞などマスメディアの影響力は相対的に弱まりつつある。 大手広告代理店の電通が公表しているメディア別広告費のデータによると、インターネット広告費が一貫して増加するいっぽう、テレビなどマスメディアの広告費は全般的に減少傾向となっている。インターネット広告の市場規模は2006年に雑誌を抜いた後、2009年には新聞を上回り、テレビに次ぐ第2位の規模になった。 インターネットが広告市場での存在感を高めているのは、消費者のインターネット利用時間が大幅に増加しているからだ。博報堂DYメディアパートナーズの調査によると、パソコンと携帯電話を合わせたインターネットの平均利用時間は、2006年の1日当たり68分から2010年の103分へと著しく増加した。そのいっぽうで新聞、雑誌、ラジオにかける
メディア・パブ: 新聞離れに次いでTV離れが加速化、若者は完全にインターネット依存に
米消費者が利用する主要ニュースメディアとして、新聞離れとテレビ離れが進み、それに代わってインターネットシフトへ。この流れは10年近く続いており、2009年に少し小休止に入ったものの、昨年（2010年）から再び加速化し始めている。 国内および国際ニュースを得るための主要メディアは何か。米Pew（the Pew Research Center for the People & the Press）が毎年実施している調査結果が新年に公表されたので、まずその結果を見てみよう。調査は2010年12月1日～5日に実施。無作為に選んだ18歳以上の米国在住の大人1500人を対象に電話聞き取りを行った。1500人のうち500人は携帯電話での聞き取りであった。最初のグラフでは、調査対象者に主に利用するニュースメディアを最大二つまで答えさせている。過去10年間の推移が示されている。 目に付くのは、ニュースソース
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