『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
![B2Bリード獲得サイトでWeb解析を活用 アクション可能なリード数を100倍にした事例](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/a46d1cf36f09abfbae16808e63080fba3bea0aa3/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fmarkezine.jp%2Fstatic%2Fcommon%2Fimages%2Ffb_logo.png%3Fv2)
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(株)ネクスウェイは、2004年に(株)リクルート社から分社独立して出来た会社ですが、リクルート時代から約23年間、オフライン・オンラインを組み合わせたB2Bマーケティングの支援をさせて頂いてきました。今回は、このサイトにてB2Bマーケティングのシーンでも、最近よく聞くようになってきた「リードナーチャリング(リード育成)」をメインテーマに連載を書かせて頂きたいと思います。 さて、「リードナーチャリング」と聞いて皆さんがイメージされるものは何でしょうか?『いけすDB(データベース)の中に、見込み顧客を囲い込んでスコアリングし、美味しい所だけを抽出し、営業に引き渡す』?確かに、企業側目線で語ると、間違ってはいない定義だと思います。ただし、ネクスウェイではよりカスタマー(ここでは企業のその先の顧客を指す)目線に立ち、より継続的にマーケティング活動を行っていく為の1手法として、リードナーチャリング
タイトルにあるように、今日の内容はちょっと業界関係者向けです。 Customer Experience Matrixにアップされていた"Which B2B Marketing Automation Systems Have Hard-to-Find Features? The Answers May Surprise You"(B2Bマーケティングオートメーションシステムでめったにない機能があるのはどれ?驚きの結果は。)にマーケティングオートメーションの機能比較が載っていたので、そちらを共有しつつ海外の動向など見ていきたいと思います。 機能比較はこちら。 表側に機能、表頭に各サービスが左からSMB向け、一番右側がエンタープライズ向けのサービスになるように並べられているようです。 十分に機能を満たしているとみなしたものが2点(緑)、そこまでではないものが1点(黄)という形でアセスメントシート
前回の記事では、リードナーチャリングとは何か、その概論と、リードナーチャリングサイトを作る際のアクセス解析の仕方に焦点を当てて解説した。今回の記事では、リードナーチャリングのコンテンツの作り方を、できるだけ分かりやすいように、具体例を交えながら説明していこうと思う。 取材協力:株式会社Nexal 代表取締役 上島千鶴氏 GoogleやYahoo! JAPAN、gooで「野菜の作り方」と検索すると、自動車メーカーのサイトが、検索結果の1ページ目に表示される。また「東京 料理教室」で検索すると、ガス会社のサイトが検索結果の1ページ目に出てくる。一見すると、関係無いように思えるが、これらはいずれもリードナーチャリングの視点で作られたサイトである。では、いったいどのようにリードをナーチャー(育成)しようとしているコンテンツなのだろうか? ガス会社の「料理教室サイト」ガス会社のサイトの方は、比較的分
このドメインは お名前.com から取得されました。 お名前.com は GMOインターネットグループ(株) が運営する国内シェアNo.1のドメイン登録サービスです。 ※表示価格は、全て税込です。 ※サービス品質維持のため、一時的に対象となる料金へ一定割合の「サービス維持調整費」を加算させていただきます。 ※1 「国内シェア」は、ICANN(インターネットのドメイン名などの資源を管理する非営利団体)の公表数値をもとに集計。gTLDが集計の対象。 日本のドメイン登録業者(レジストラ)(「ICANNがレジストラとして認定した企業」一覧(InterNIC提供)内に「Japan」の記載があるもの)を対象。 レジストラ「GMO Internet Group, Inc. d/b/a Onamae.com」のシェア値を集計。 2023年5月時点の調査。
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空調機大手のダイキン工業は、2010年5月から家電量販店など販売店向けにルームエアコン製品の特徴を説明するビデオをユーチューブ(YouTube)に掲載して、好評を得ている。7話に分けてユーチューブで配信したところ、一般消費者向けには積極的に告知していないにもかかわらず、8月中旬で再生回数は延べ6万回を超えた。企業が動画配信を一般消費者向けの広告や販促キャンペーンに使うことは多いが、販売店向けの販促活動に活用した事例は珍しい。 量販店チャネルの苦手を克服へ ダイキンは家庭市場向けにルームエアコン「うるるとさらら」を製造・販売している。国内市場でパナソニックなどとシェア1位を競っているが、販売チャネルは系列販売店・工務店が過半を占め、家電量販店は苦手にしていた。売価20万円前後の高価格帯で強い一方、価格競争の激しい家電量販店の店頭では消費者への訴求が弱かった。 そんななか、例年は販売促進のため
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サイト群整備は都市設計読者は、自分の会社がグループ全体でいくつのウェブサイトを持っているのかご存知だろうか。日本企業の場合、中心となるco.jpの他に、商品ブランドサイトやプロモーションサイト、ECサイト、採用サイトなど、目的別に様々なサイトがあり、その周辺には子会社や代理店のサイトがある(図1)。代理店は資本的には別会社でも、当該国におけるブランドを背負うことも多く、サイト群の一部として意識はしておきたい。そしてこの塊が国や地域ごとに存在する。日本の上場製造業の海外売上比率は約40%であり、BtoBメーカーのサイト群とは、グローバルウェブとほぼ同義である。 一企業のサイト群の規模は、業種や業態、売上規模やコーポレートガバナンスなど、様々な要素に影響されるが、数千億円以上の売上を持つBtoB企業の場合だと、10~100サイトと言ったところだろう。ちなみにサイトの数が多くなりがちなBtoC/
ウェブ活用で先行するBtoCインターネットについての大半の議論はBtoC寄りであることから、本連載の第1回から第3回では、あえて事例紹介をBtoBに絞ってウェブ活用のあり方を検討してきた。しかし、規模の経済が働くために効果が出やすいこと、新しい試みに取り組みやすいカルチャーがあること、BtoCを得意とするネットサービス業者が多いことなどから、BtoC領域で様々な先進的取り組みが行われていることもまた事実である。特に成功しているBtoCのネットビジネスは、ウェブの特性を最大限に活かしているため、非常に示唆に富む。今回は、先行するBtoC・ネットビジネスの取り組みを参考に、BtoBメーカーがとるべき方向性を考えてみる。 ウェブ誘導施策に学ぶ電通によれば、2008年の広告費は4マス(TV、新聞、雑誌、ラジオ)が10%前後の落ち込みを見せる中、インターネット広告は16%の伸びを見せており、2009
日本の製造業が「負けた」理由とは かつての日本の製造業はエレクトロニクスや自動車を中心に絶倫の貿易競争力を誇った。猛烈な円高が進行しても貿易黒字が一向に減らなかった1980年代がその全盛期であり、日本の1人当たりGNPを上昇させ続けた95年前後がそのピークだったといえる。 それから15年、黒字の稼ぎ頭だったエレクトロニクス産業は韓国や台湾勢に追い抜かれて、今やすっかり後塵を拝している。自動車もホンダは現代に抜かれ、トヨタは得意の品質と電子制御で躓いている。 日本の製造業が“負けた”理由は何か。一つは日本のモノづくりを支えていた「産業構造」が崩れたからだ。 日本の製造業はメーカー、下請け、二次下請けからなる三層の産業構造に成功の秘訣があった。下請けの中小企業が集積している産業クラスターといえば東京都大田区や大阪府東大阪市、静岡県浜松市や長野県諏訪湖周辺などが有名だが、最高レベルの部品を何から
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