約1年前から、非常食の定期宅配サービスというアイデアを具現化すべく動いて来ました。 東南海地震にしろ首都直下地震にしろ、今懸念される災害が起きれば、物流の混乱が東日本大地震の時の比ではないのは目に見えていました。最近では家庭で非常食を2週間分備蓄してほしいという話さえあるくらいです。自治体に非常食の備蓄なんて殆ど無いし、いざという時に物流が壊滅していたら手に入らないと思って間違いありません。ところが、現状で3日分以上の備蓄をしている家庭は5分の1程度で、既存の非常食は大抵大災害直後に購入され、放置され、そして賞味期限切れで放棄されてしまい、いざというときには役に立ちません。非常食の定期宅配サービスはこの課題を解決できると確信して始めました。 しかしながら、この度、非常食の定期宅配サービスから撤退することを決めました。企画準備から1年、公開から半年ちょっと、防災の日の週、継続か撤退か決める一
アメリカの2012年の大統領選の焦点は、いかに国民に仕事を与えるか、という点にかかっている。 アメリカの失業率は8%以上になる。若年層や有色人種の失業が非常に高く、たとえば黒人だけを見ると失業率が15%にもなっている。 オバマ大統領はこうした現状をチェンジすると豪語して大統領になった人物だったが、失業率の改善には失敗しており、これが再選のアキレス腱になっている。 アメリカで失業率が高止まりしているのはなぜか。それは企業がアメリカに工場を作らず、新興国で工場を作っているからだ。 では、なぜアメリカで工場を作らないのかというと、一にも二にもコストを削減するためである。多国籍企業、グローバル企業は、「高賃金の人間はいらない」のだ。 どんなに働いてもリストラの対象 日本の企業もまた海外に物を売っているのだから、コスト削減が至上命令になっている。 今回、シャープが日本国内に巨大工場を作って企業そのも
スペインの「La Tomatina」を日本でもやってみたい! と9月9日に東京・二子玉川で開催する予定だった日本版のトマト祭りが前日になって急きょ中止することを伝えた。 運営側は「この度は様々な反対意見があり、このまま強行運営致しますと、当日様々な事が起きることが想定されます」と中止を決めた。今後は実現に向けて運営側で協議するとしている。 今回のトマト祭りについてネットではまさに賛否両論で、「あのトマト祭りが日本でできる」と参加を表明する人がいる一方、「トマトがもったいない」「会場の許可は取っているのか?」などの意見も多く寄せられていた。 サイトで中止を告知 advertisement 関連記事 あの“トマト祭り”が9月9日に東京で開催! トマトの量は本場スペインと同じ 盛り上がりそう。 今世紀最大!?:節分はトマト祭り+ハロウィンだった 1トンの豆が乱れ飛ぶ「すごい豆まき」体験記 1トン
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