もしあなたが東証のCIOだったらどうした？ 〜あの記者会見から学ぶインシデントレスポンスのスキル〜 - 一般社団法人 日本CTO協会
日本CTO協会は「技術」を軸に規模や業種の異なる様々な人や組織が集まっているコミュニティです。会員は本社団の活動内容、調査テーマについて参加、提案し、他の技術者・技術組織とともに成長する機会が得られます。ご興味のある方は法人会員向け申し込みフォームからお問い合わせください。 2020年10月1日夕方に行われた東京証券取引所の記者会見（フル動画）を皆さんはご覧になりましたか？記者会見には宮原幸一郎社長、日本取引所グループ（JPX）の横山隆介・最高情報責任者（CIO）、東証の川井洋毅執行役員、田村康彦IT開発部トレーディングシステム部長が出席し、システム障害による同日の終日売買停止について説明がされました（公式記者会見要旨・資料）。この記者会見に関してエンジニアから称賛の声が多く上がっており、今回は特別に日本CTO協会理事兼GMOペパボ株式会社取締役CTOの栗林健太郎さん（@kentaro）に
単なる流行に飛びつくのではなく、戦略的に“データ駆動経営”を進める。 | DX解体新書 メルカリ編
今回から連載を始めるDX 解体新書。日本CTO協会で2019年12月に公開したDX Criteriaを活用していただいているCTOにインタビューをしながら、気づきや戦略への活用事例などを深堀りしていきます。第一回は株式会社メルカリのCTOであり、日本CTO協会の理事でもある名村さんをゲストにお呼びして、DX Criteriaの活用方法を伺ってみました。 インタビューイ 名村卓（Suguru Namura） 2004年株式会社サイバーエージェントに入社後、アメーバピグ、AWA、AbemaTVなどの新規サービスの立ち上げに従事。2016年7月、株式会社メルカリに参画。US版メルカリの開発を担当、2017年4月、執行役員CTOに就任。一般社団法人日本CTO協会理事。 インタビュア 広木 大地 ( Daichi Hiroki） 2008年に株式会社ミクシィに入社。同社メディア開発部長、開発部部長、
デジタル企業ではすでに常識！100%自動化したソフトウェアデリバリー 【世界のエンジニアに学ぶ】 - 一般社団法人 日本CTO協会
日本CTO協会は「技術」を軸に規模や業種の異なる様々な人や組織が集まっているコミュニティです。会員は本社団の活動内容、調査テーマについて参加、提案し、他の技術者・技術組織とともに成長する機会が得られます。ご興味のある方は法人会員向け申し込みフォームからお問い合わせください。 複雑化する傾向のある開発の現場で最適なテクニックやツールを選べていますか？ Infrastructure as Code (IaC)という言葉は、もはやソフトウェア・エンジニアリングに携わる人にとっては常識レベルに浸透してきていると言っても、過言ではないかもしれません。しかし実際のところ、どういう点に気をつけるべきなのか、具体策に悩んでいる人も多いのではないでしょうか？本記事ではコードとしてのインフラストラクチャ、そしてフィーチャートグルをどのように活用すればそれらのツール・テクニックの利点を生かせるのか、深掘っていき
2020年のエンジニアなら、知っておきたい。リモートネイティブという選択。 【世界のエンジニアに学ぶ】
また、TechnologyRadarの各項目は更新されていくものであるため、更新・追加・新登場かどうかも直感的にわかるように表現されている。Newは新しく追加された項目、Movedin/outは以前紹介されたことがあるが所属リングが更新された項目、No Changeは以前紹介されている項目を指している。 あくまでもこれらの項目はThoughtsWorks社が独自の目線でピックアップし、分類したものである。それを考慮した上で、自社に採用できるツールを探すことはもちろん、次に定着しそうなツールはなんだろう、と言った別の目線でリングや新登場の情報を読み進めるのも面白いかもしれない。 ちなみにGoogle Sheetのテンプレートを使えば自分だけのRadarを作成することもできる（https://www.thoughtworks.com/radar/how-to-byor）。 リモートワークのテク
オンライン診療競争激化の予感！中国に学ぶ医療のDX
*本記事はダイジェスト版として一部のみウェブ公開しています。メールマガジンにご登録された方には全文無料PDF版を配信しております。 本記事は、許諾のもとにAnalysys社が発表した記事( 中国互联网医疗年度分析2020 )を翻訳・掲載しています。 調査の定義と調査方法 調査の定義 本調査は2018-2019年の中国オンライン医療の主な動向の変化を分析したものです。2011年に政府が大規模な政策を打ち出し、オンライン+医療保険政策が導入されました。「医療+薬+保険」といった政策が次々に打ち出され、市場は急速な発展期を迎えようとしています。 本調査は市場の発展を促しているマクロな背景を分析することで、企業の元請け、下請けの発展状況や特徴を調査しました。代表的な企業をさらに分析することで各分野での優位性にも触れ、今後の発展の傾向を予測します。 分析法 本調査内の資料やデータは企業が公開している
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