たどり着いた町で、民話未満と神話未満を採集する。鳥取県・湯梨浜町の暮らし - SUUMOタウン
著： モリテツヤ 鳥取県に暮らし始めて１０年以上になる。転勤の多い家庭に生まれた僕にとって、鳥取県は一つの場所で過ごした期間が人生の中で最も長い場所になった。 生まれた場所は福岡県の北九州市、八幡というエリアだった。1986年に生まれ、そこで10歳まで育ち、インドネシアに2年暮らし、そして千葉県の幕張で22歳まで過ごした。祖父母はそれぞれ広島と大阪に暮らしている。 「のたれ死んだ所が、本当のふるさと」だと思っていた 「会社員」という生き方が一般化されて以降、僕のように生まれた場所を離れ、会社の都合で転々と居を移しながら暮らした人は多いだろう。そのように育った人間は「ふるさと」をどのように捉えているだろうかと時々考える。 僕の場合は、特定のふるさとというものはなく、土地と自分との結びつきのようなものとは縁がないということにして生きることにしていた。それは自分の強みでもあり、弱みでもある。どこ
“デジタル人材を都市部から地方へ” 全国知事会が国に提言へ | NHK
地方のデジタル化に向けて全国知事会は、デジタル分野を担う人材が都市部に偏らないよう、地方への派遣を進めることなどを国に提言することにしています。 地方のデジタル化を進めるため、全国知事会は、デジタル技術を活用して、課題を解決したり新たな価値を生み出したりする人材の育成と確保が必要だとしています。 その一方で、地方での人材不足や都市部への偏在が課題になっていると指摘しています。 そのうえで、デジタル分野を担う人材の、都市部から地方への移動を促すため、国の派遣制度を使いやすくすることや、「人材バンク」の創設を求めています。 また、地方自治体が行う人材育成への財政支援や、研修プログラムの充実などを進めるべきだとしています。 さらに、デジタル分野の課題を話し合うため国と地方の協議の場を設けるべきだとしています。 全国知事会は、28日と29日、3年ぶりの対面形式での会議を奈良市で開くことにしていて、
首相「1万人をリスト化」 大企業から地方中小に派遣 - 日本経済新聞
政府は22日の経済財政諮問会議で今後の経済活性化策について議論した。菅義偉首相は「大企業の人材を地方の中小企業に派遣するため、政府のファンドを通じて金融機関や商社などから早期に1万人規模の人材をリストアップする」と表明した。新型コロナウイルスをきっかけに地方移住への関心も高まっており、大企業の人材が地方活性化で力を発揮する流れをつくりたい考え。活用を検討しているのは、官民ファンドの地域経済活性
中間層の経済余力、東京最下位 首位・三重と月10万円差 - 日本経済新聞
東京の中間層世帯の経済的余裕が47都道府県で最下位に沈んでいる。家賃や長時間をかけた通勤に伴うコストなどの負担が重く、娯楽などに回せる支出が少ないためだ。国土交通省が総務省の全国消費実態調査をもとに47都道府県の2人以上の勤労世帯の中間層（上位40～60%）の経済的豊かさを算出した。可処分所得から食費や住居費、通勤時間がなければできたはずの生産活動の価値（機会費用）を差し引くと、娯楽などにまわせる金額は三重県がトップで1世帯あたり月23万9千円余り、東京都は最下位で約13万5千円だった。（文末には全都道府県データを掲載）東京の1平方メートルあたりの家賃は2600円で全国平均の2倍を超す。通勤時間や出勤日数などから算出した都道府県別の通勤の機会費用も
日本から捨てられた土地で生まれて
この話をフィクションと思われてもいい。嘘松認定されてもいい。誰かの目に触れるだけで嬉しいから。 私は北国の相当の田舎で生まれた。コンビニも車がなければ行けない場所にあるようなところだ。当然電車なんて走っていない。ファミレスもないし、地方都市の象徴と言われているイオンなんてものはない。地方都市とも言えない部類の地域だった。 私は小さい頃から勉強ができた。少なくても幼稚園の頃にはひらがなはかけたし、繰り上がりの足し算も誰にも教えられずにできた。漢字は一度見たらすぐに覚えた。だから読んでいた物語に出てくるような高学年向けの漢字も2、3年生の頃には書くことはできた。周りがなぜ同じようにできなかったか理解できなかった。 そんな私を親も当然理解できなかった。周りの大人は中卒と高卒しかいなかった。学校を出れば男は工場だの大工だの漁師だの農家だのになるもの、女はさっさと結婚して子供を2、3人は生むのが当た
大分県の離島に｢住みよい北朝鮮｣を築き上げた村長親子の末路 親子56年の｢王朝｣に吹いたつむじ風
32年もの間、村長の椅子に鎮座してきた 大分県東国東ひがしくにさき郡姫島ひめしま村（人口1930人、2017年3月1日時点）は、瀬戸内海にぽっかりと浮かぶ日本有数の「一島一村」の自治体である。 2016年秋、そんな島で、歴史的な事件が突然起きた。 〈61年ぶり村長選へ、来月の姫島村長選〉 同年10月18日、大分合同新聞がこんな見出しで大きく報じるなり、島には続々と報道陣が上陸してきた。8軒しかない旅館や民宿は季節外れの繁忙期に突入した。小さな村の騒ぎは大手紙の全国版でも報じられ、その名が知られることとなったのである。 姫島の村長選は1955年にあった一騎打ちを最後に、16回も無投票が続いた。その間、現職の藤本昭夫（取材当時73）は初当選時からじつに8度も不戦勝。つまり、32年も投票用紙に自分の名前が書かれたことが1度もないまま、島の主の如く村長の椅子に鎮座してきたというわけだ。
“地方に転職したい” 都市部の若者に意識広がる コロナ影響か | NHKニュース
新型コロナウイルスの影響で、地方に転職したいという意識が都市部の若者に広がっているとみられることが就職情報サイトの調査でわかりました。感染が収束したあとはＵターンやＩターンの転職が増えるのではないかとみられています。 このうち「地方への転職を希望する」と答えた人は36％と、ことし２月の調査と比べるとおよそ14ポイント多くなりました。 地方への転職を希望する理由については「テレワークで場所を選ばずに仕事ができることがわかった」とか「都市部で働くことにリスクを感じた」、「地元に帰りたい」といった答えが目立ったということです。 調査を行った会社は今後、感染が収束して地域をまたいだ移動がしやすくなれば、ＵターンやＩターンの転職が増えるのではないかとみています。
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企業の地方移転 8割が「賛成」も… | LinkedIn