かわいい子には、船で旅をさせて――。日本旅客船協会(東京)は23日までに、こどもの日の5月5日を中心に、フェリーや遊覧船など全国の86航路で、小学生以下の全ての子供運賃を無料にすると発表した。船を身近に感じてもらうのが狙いで、小児運賃を一斉に無料にするのは初めての取り組み。参加するのは、北海道から鹿児島までの31都道県の74事業者。宮城県の松島遊覧船や長崎県の軍艦島クルーズなど、観光地をめぐ
「振り込め詐欺」に代わる新名称を募集している警視庁は23日、詐欺グループに狙われる高齢者の意見を反映させるため、東京・巣鴨のとげぬき地蔵尊で街頭アンケートを行った。応募作品約1万4千点から犯行の特徴を表している62点を一覧表にし、高齢者139人に選んでもらった。 大田区の主婦、須山小夜子さん(69)は「泣きつき詐欺」「お金たのむ詐欺」などを選択。「友人の夫が約200万円の被害に遭い、人ごとではない。犯罪の実態に見合った名前がいい」と要望した。 「泣きつき電話詐欺」を選んだ埼玉県和光市の主婦(80)は「月1回程度、孫を名乗る不審な電話がかかってきて不安。新名称に変えて、対策に力を入れてほしい」と話した。 同庁はアンケート結果を参考にして5月上旬に優秀作品3点を選出。防犯キャンペーンなどに活用する。
イーストは4月23日、個人の電子書籍出版を支援するための実験サイト「ぽから」を公開した。 同サイトは、同社が2013年2月からβ公開しているEPUB 3電子書籍ファイル生成サイト「でんでんコンバータ―」と連携する実験サイトで、でんでんコンバータ―に寄せられた、「Markdownにするのが面倒」「表紙のデザインはどうしよう」「写真を入れたいが操作が分からない」「KDPで売りたいが税金、為替など手続きが面倒」という著者の作業を代行するための付加価値サービスサイト。 第一弾として麗澤大学経済学部教授・高橋三雄氏の書き下ろし「高橋三雄70歳からの電子出版シリーズ」3作品を、ぽからを経由しKindleストア上で販売開始している。 関連記事 電書ちゃんのでんでんコンバーターがβ公開――美しいEPUB出力を手軽に テキストファイルをアップロードするだけで高品質なEPUBファイルを出力できるWebサービス
いずれのディスプレイもIPX6/7相当の防水仕様。水深1mの常温水に30分沈めても使用できるうえ、シャワーの水流がかかっても動作するため、風呂場で録画番組を楽しむことが可能だ。なお、ディスプレイのサイズ以外は2モデルとも共通しようとなっている。 今回のモデルでは、新たにディスプレイ上でWebブラウジングなどのインターネットサービスを利用可能となった。そのほか、HDDレコーダーとポータブルディスプレイのアンテナ性能が従来モデル「UN-JL10T1」「UN-JL19T1」より向上し、接続しやすくなっている。 レコーダー部分の仕様は、チューナーが地上/BS/110度CSデジタル×各2基(1基は視聴専用、もう1基は録画専用)、HDD容量が320GB(最大15倍までの長時間録画モードに対応)、接続インタフェースがHDMI×1系統、USBポート×1基(外付けHDDを接続しての録画用)、LANポート×1
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ソースネクストは4月23日、書いた文字とその場の音声を記録してEvernoteに自動保存するデジタルボールペン「Livescribe wifi スマートペン」を5月31日に発売すると発表した。価格は1万8800円。 専用ノートに書いた文字とその場での会話や音声を同時に記録できるデジタルボールペン。記録された文字と音声は、本体内蔵の無線LAN機能を経由してEvernoteにアップロードされ、PCやスマートフォンなど任意のデバイスから利用できる。EvernoteのOCR機能を利用すれば手書きしたノート内の検索も可能になる。 アップロードされた手書きメモと音声は、Webブラウザ上で再生できる「ペンキャスト」(Pencast)という形式で保存される。音声は最初から再生するだけでなく、メモの特定の文字や図面をクリックすることで、その部分を書いていた時点から再生することもできる。 ペン本体にも2Gバイ
インフルエンザの予防接種を巡り、埼玉県内の医師会が会員に価格を設定して競争を制限していたとして、公正取引委員会は23日、独占禁止法違反(事業者団体の禁止行為)の疑いで立ち入り検査に入った。 関係者によると、対象となっているのは、同県吉川市内の医師会とみられる。会員に対し、設定した料金で接種を求めていた疑いがある。公取委は、同県内のほかの医師会でも同様の行為がなかったかどうか調べているとみられる。
The Polaris Dawn crew is back on Earth after a historic mission
FOXインターナショナル・チャンネルズは4月22日、同社のオンライン広告部門dotFOXが、AJ Media Network(AJMN)と共同でデジタル広告サービス「スキン広告ネットワーク」を開始すると発表した。 スキン広告は、ウェブサイト上でコンテンツの周りを囲むような形で広告を表示するというもの。通常の広告に比べて視認性が非常に高いため、ブランド認知向上や広告のクリック率向上に、高い効果が見込めるとしている。 これまでスキン広告を購入する際は、サイトごとに購入する必要があった。今回の協業でAJMNのスキン広告配信技術と、FOXのアドネットワークを組み合わせ、複数のサイトへスキン広告を一斉に配信することが可能となった。広告原稿をサイトごとに入稿する必要もない。
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小学6年と中学3年を対象にした文部科学省の全国学力・学習状況調査(全国学力テスト)が24日、実施される。今年は3割抽出ではなく、4年ぶりに全員参加で、国公私立計3万962校、約228万7千人が参加。昨年度は理科が3年に1度程度として初めて実施されたが、今回は従来の国語と算数・数学に戻る。 全国学力テストは平成19年度に、43年ぶりに全員参加で復活したが、民主党政権下の22年度からコスト削減などを理由に3割の学校を抽出する方式に変更。東日本大震災の影響で中止された23年度を除く22、24年度は抽出方式で行われた。 しかし、抽出を外れても参加を希望する学校が相次ぎ、民主党政権時の見直しで数年に1回程度は全員参加とし、今年度が該当していた。昨年12月の自公政権が復活したことにより、26年度以降も全員参加方式で行われる見通し。
Yahooの最高経営責任者(CEO)を務めるMarissa Mayer氏は、明らかにモバイルを機会として捉えることを狙っている。かつては多くのユーザーにとって実質的にウェブと同義語であったYahooは、経営陣をめぐる何年かにわたる騒動を経て、そのかつての栄光を取り戻したいと考えており、ソーシャルネットワークからモバイルアプリの普及にいたるまで、消費者のインターネット習慣の変化に何とかついていこうと奮闘している。 Yahooの新しいiPhoneアプリにより、ユーザーは興味のある記事を絞り、選択した記事をYahooの多様なビューで共有することができる。 Yahooは22日付けのプレスリリースで、「ユーザーは興味のある記事の種類を選択するだけでよい。各記事の中で、閲覧したい話題をさらに選択し、閲覧したくない話題を除外することが簡単にできる」と述べた。「Yahooにサインインすると、選択したものが
東京電力福島第一原発で二十二日、2号機の使用済み核燃料プール冷却装置の変圧器内で、新たにネズミ二匹の死骸が見つかり、東電は点検のためプールの冷却を四時間あまり止めた。東電は同時多発的に起きた先月の停電事故を受け、設備の弱点の洗い出しを始めたところだった。プール周りだけでも多数の弱点があると分析していたが、それが現実だと証明された。
「防衛計画の大綱」改定に向けた自民党の提言案は戦後、過度に抑制してきた防衛政策を根本的に見直す内容が網羅されているといって過言ではない。集団的自衛権行使や憲法改正に踏み込み、安倍カラーを前面に掲げることで今夏の参院選の「旗印」と位置づける。 防衛大綱に関する自民党の提言は過去の改定時にもまとめられたが、「今回は重みが違う」(自民党国防関係議員)とされる。 通例では政府の有識者懇談会が「たたき台」となる報告書を作成し、それを基に政府が大綱を策定していたが、今回は懇談会を設けない。かわりに省内で検討を進める防衛省が6月に中間報告をまとめ、党提言はその前に首相へ提出する。これにより党提言の発言力は高まり、政治の意思も反映させやすくなる。 世論も後押しする。産経新聞などの合同世論調査では、北朝鮮を「不安」と回答したのが78・4%で、備えが「万全ではない」も58・6%に上る。
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Torとは、「The Onion Router(玉ねぎルーター)」の頭文字。分散ネットワークから無作為に選ばれた複数のサーヴァーを通じてデータを送信するもので、データは(ちょうどタマネギのように)、何層ものセキュリティーで保護される(日本語版記事)。画像はTorのロゴで、Wikipediaより。 日本の警察当局は、サイバー犯罪の捜査で糸口をつかめないことを懸念して、発信元の特定を困難にする匿名化システム「Tor」の利用をブロックするよう、インターネット接続事業者(ISP)各社に要請する構えだ。 毎日新聞の記事(英文記事はこちら)によると、警察庁はISP各社に対し、Tor「悪用」と関係した利用者をブロックするように要請する予定だという(同システムが経由地に使うパソコンのうち、最後の3台目に割り当てられたIPアドレスの一覧が公開されている点に着目。このIPアドレスからアクセスがあった場合、通信
県が放射能に対する不安を理由に福島県会津若松市からの鉛汚染土壌の搬入を拒否した問題で、吉村知事は22日の記者会見で、「放射能には、みんなが不安感を持っている。復興のお手伝いはしたいが、県民の不安にも応えなければならない」と述べた。県は土壌の放射性物質調査をしておらず、根拠なしに「不安」を強調したことで、「さらなる風評被害を招きかねない」との声も上がりそうだ。 福島県によると、会津地方の空間放射線量は全体的に低いため、この土壌の調査は行っていない。放射能への不安を理由に受け入れを拒否した山形県の対応には「風評被害を呼ぶ懸念がある」と批判している。 会見で知事は、問題の土壌に関して「福島県内で処理するのが基本。土壌については放射性物質に関する(国の)環境基準がなく、県民に安全性を説明できない」と語った。福島県の指摘については「東北全体の復興に精いっぱい取り組んできた。今回のことだけで風評被害を
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ニート(若年無業者)やフリーターが安定した就職先を見つけられるよう、就労支援などに取り組むNPO法人「花ひらく」(甲府市中小河原)が今年度、「やまなし就勝(しゅうかつ)塾2013」を開催する。就職に向けての基礎知識や技能を習得させるだけでなく、自然体験や仲間との交流を通じて気持ちを前向きにしてもらう取り組みも取り入れているのが特徴だ。 就勝塾は山梨労働局からの事業委託を受け、同法人が6、9、11月と来年1月の計4回開催。受講生は1か月間、ビジネスマナーや履歴書の書き方、パソコン技能などについて集中的に講義を受けるほか、企業見学や経営者の講義も受ける。パソコン技能は、講義後も自宅で1~2か月間、テキストで自習。週に1度、進捗状況を報告し、同時にカウンセリングも受けられる。 就勝塾で力を注ぐのが、若者の精神面の立て直しだ。ふさぎ込んで暗くなった気持ちを前向きに変えるため、親や友人、自然の恵みな
国際経済について協議する経済協力開発機構(OECD)の閣僚理事会の議長国を、日本が2014年に務めることになった。岸田文雄外相が22日、グリアOECD事務総長と東京都内で会談し、議長国への立候補を表明した。他に希望はなく、近く就任が決まる見通しだ。 OECDは先進国を中心に34カ国が参加し、世界の経済成長に向けた協調を話し合う機関。日本にとって14年は加盟50周年で、議長国となるのは36年ぶり2度目だ。議長国は議題の設定で主導権を発揮できるため、デフレ脱却に向けた「アベノミクス」も取り上げて理解を得たい考えだ。 関連記事スロベニア経済「深刻な銀行危機」 OECDが改革要求(4/10)教育費支出「OECD並み目指す」 中教審答申案に明記(3/16)〈ロイター〉1月OECD景気先行指数は11年6月以来の高水準、日米がけん引(3/11)
カルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)は4月22日、凸版印刷と共同で、Android/iOSスマートデバイス向けのアプリ「Tポイント×Shufoo!(シュフー)」の提供を開始した。 CCCと凸版印刷は、2011年7月に提携を締結して以来、電子チラシポータルサイト「Shufoo!」を運営していた。Shufoo!は、電子チラシを閲覧するとTポイントが貯まるサービスであり、20代~40代の主婦を中心にユーザーが集まっている。両社は、昨今のスマートフォンの爆発的な普及に伴うユーザーニーズの変化をとらえ、本アプリを共同開発した。 ユーザーは、Tポイント×Shufoo!(シュフー)をスマートデバイスにインストールし、T-IDでログインして、自宅などの地域(Myエリア)を登録する。すると、この地域近隣のスーパーやドラッグストアなどから、毎日チラシが送られてくるようになる。ポイント対象のチラシを閲覧
25日で発生から8年を迎えるJR福知山線脱線事故を教訓に、鉄道の安全に関わる研究に取り組むJR西日本の「安全研究所」(大阪市)の活動が本格化してきた。運転士へのほめ方と安全の関係など、事故を引き起こす可能性のある「ヒューマンファクター(人的要因)」に焦点を当てた独自の研究成果を最近の半年間で2回、海外で初めて発表した。今後も海外への情報発信を強化するという。 研究所は平成18年6月に設立され、ヒューマンエラー防止などに向けた研究成果の社内提言や社内外での出前講義に加え、国内学会など約100カ所で研究成果を発表。ヒューマンファクターと鉄道事故との関連研究がさかんな欧米で初めて発表する準備を昨年から進め、10月の「ヒューマンファクターと人間工学会」(米ボストン)と、主に欧米の鉄道会社が発表する今年3月の「国際鉄道ヒューマンファクター会議」(英ロンドン)に参加した。 ボストンで発表したのは「トラ
SCM(サプライチェーン管理)ソフトのアプリソ ジャパンは2013年4月22日、世界に展開している製造業向けのデータ分析ソフト「グローバルエンタープライズ製造インテリジェンス(EMI)」を本格的に提供すると発表した。「製品に不具合があった場合でもすぐに追跡できる仕組みを提供できる。品質向上に寄与するソフト」と米アプリソ プロダクトマネージメント・ストラテジーのトーマス・コムストック マーケティング担当エグゼクティブヴァイスプレジデントは説明する。米国では16日に出荷済みだ。 EMIは工場の生産管理システムや、物流システムから分単位でデータを取得し、製造にかかわる担当者に必要な形式の情報に加工する機能を提供する。経営者向け、工場のライン管理者向け、各拠点の責任者向けなど「400以上のKPI(重要業績指標)を事前に用意し、導入してすぐに利用できることが特徴」(コムストック氏)という。利用者がK
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平成25年度予算案は22日、参院予算委員会で安倍晋三首相と全閣僚が出席して基本的質疑が行われ、参院で実質審議入りした。首相は過去の植民地支配と侵略を認めた平成7年の「村山談話」に関し「安倍内閣としてそのまま継承しているわけではない」と述べ、新たな安倍談話を戦後70年となる27年に出す考えを重ねて表明した。 首相は、24年度補正予算の効果が発揮される時期について「5月からお金が出てくる。われわれの政策が本格化する」と指摘。環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)の事前協議で、日本が米国に関税撤廃の猶予を最大限認めたことについては「こちら側が関税を米国側にかけていない中で、米国が関税をゼロにすると約束したのは成果だった」と強調した。 「一票の格差」を是正するため、衆院選挙区「0増5減」に基づき区割りを改定する公職選挙法改正案については「先の国会で民主党が賛成して根幹部分は成立した。後は法律を通すこ
安倍晋三首相が今夏の参院選で公約の柱にすると明言している「憲法改正」について、産経新聞社とFNNの合同世論調査で、憲法改正に「賛成」の人は61・3%、「反対」は26・4%だった。調査結果によると、与野党支持層の枠を超えて「賛成」する声が広がっている実態が浮き彫りとなった。 調査では自民党の支持層では77・8%が改正に「賛成」し、首相が改憲で連携先と目論(もくろ)む日本維新の会の支持層も72・6%が後押し。自民と連立を組みながらも憲法改正に慎重姿勢を示す公明党の支持層でも、みんなの党支持層を上回る60・6%が改正に「賛成」と回答した。ただ、改正の発議要件を緩和することには「反対」が51・5%と「賛成」を上回り、「賛成」が半数を超える自民、維新支持層と一線を画した。 一方、憲法に対して腰の定まらない民主党の支持層をみると、憲法改正への賛否は共に42・9%と拮抗(きっこう)。改正の発議要件の緩和
関西電力の約9%の株式を持つ大阪市は22日、6月末に開催予定の同社株主総会で、脱原発方針を定款に明記することなどを求める議案を株主提案する方針を固めた。橋下徹市長の市長
経済産業省は22日、高レベル放射性廃棄物処分場の選定手続きを見直す議論を5月に始めると決めた。原子力発電所が50基ある日本には使用済み核燃料の再処理で発生する高レベル放射性廃棄物を地下に埋める最終処分場が1つもない。原子力政策を持続可能にするため、処分地選定に国が積極的に関与する体制を目指す。23日の総合資源エネルギー調査会総合部会で方針を打ち出す。原子力部会の放射性廃棄物小委員会のメンバーを
カブトムシの角、雌に生えた=性差決定の遺伝子抑制−名古屋大 カブトムシの角、雌に生えた=性差決定の遺伝子抑制−名古屋大 カブトムシの雄の角を、雌に生やすことに成功したと、名古屋大の新美輝幸助教らの研究グループが発表した。性差を決める特定の遺伝子の働きを抑えた実験の結果で、雄では角が短くなった。 雌雄とも交尾器も変形して繁殖ができなくなっており、新美助教は「害虫の繁殖抑制策の一つとして応用も期待できる」と話している。研究成果は23日付の欧州分子生物学機構の専門誌(電子版)に掲載される。 研究グループは、ショウジョウバエやカイコなどの研究で見つかった性差をつかさどる遺伝子の一つ「ダブルセックス」に着目。解析の結果、この遺伝子がカブトムシにもあることを確認した。 次に、カブトムシの雌と雄の幼虫がサナギになる前に、この遺伝子の働きを抑える薬を注射。成虫になるまで育てたところ、通常は角がない雌
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