知られざる「プロゲーマー」とは：日経ビジネスオンライン
日本各地で、いろいろなゲーム大会が開催されています。 とりわけ「ポケットモンスター」シリーズや「モンスターハンター」シリーズなど、人気のあるテレビゲームでは、ユーザーたちが腕を競うゲーム大会が、定期的に開催されます。 その多くは、ファンのために開催されるイベント内での、いわばお祭りのようなものです。実力ナンバーワンを決めるのみならず、年齢や性別に制限を設けた部門などが用意されることも多いです。また、特に賞金が出るわけではありません。 しかし、日本以外の国に目を向けると、ちょっと様相が変わります。高額賞金が用意された本格的なテレビゲーム（PCゲームを含む）大会が、いくつも開催されています。 そういった大会の誕生により、好成績を出すことによって収入を得る「プロゲーマー」と呼ばれる人たちも、次々に登場しています。あまり知られていませんが、日本人プロゲーマーも存在します。 今回は、日本にいると知る
変貌を遂げるデータセンタービジネス：日経ビジネスオンライン
さくらインターネットが2011年11月に北海道石狩市に開業した「石狩データセンター（DC）」が、早くも単月ベースの損益で黒字に転換し、開業から3～4年内には累積損益ベースでも黒字化できる見込みだという。これはデータセンター業界において、なかなか画期的な出来事だ。どう画期的なのか、他のDCと比較しながら説明してみようと思う。 まず、さくらインターネットの石狩DCがどのような施設なのか、概要を確認しておこう。同社は2011年11月に、ラックを500台格納できるデータセンター棟を2棟建設して、石狩DCを開業した。もっともこの時点で、電源設備や空調設備、ラックなどが据え付けてあるのは1号棟だけ。2号棟は建物ができているだけで、中身は空っぽだった。需要に応じてサーバールームを拡張し、電源設備や空調設備などを順次追加する方針だったからだ。石狩DCには、このようなデータセンター棟を合計8棟分建設するスペ
注目された「オーディオブック」は今どうなっているのか？：日経ビジネスオンライン
瀬川 明秀 日経ビジネス副編集長 日経ビジネス、日経ベンチャー、日経ビジネスアソシエなどを経て、日経ビジネスオンライン開設後はオンライン編集がメインの業務。2012年からは日経BPビジョナリー経営研究所の研究員を兼務。 この著者の記事を見る
原発再稼働でも貿易赤字？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン
中国労働人口、年内に減少へ：日経ビジネスオンライン
中国の出生率に予想以上の急ブレーキがかかっている。中国政府は1.8と言い続けてきたが、最近の調査で1.18へ低下していたことが判明。現代中国研究家、津上俊哉氏がこれらのデータから推計した結果、労働力の中核を担う15歳から64歳までの生産年齢人口が、これまでの通説の2015年以降ではなく、2013年にピークアウトし、減少へ転じることが初めて明らかになった。 一人っ子政策で出生率を抑えてきたが、生活費が上昇する都市部で子供の養育は簡単ではない。急速な少子化で労働者が減り、賃金上昇が加速すれば、経済成長は一段と大きな壁に突き当たりかねない。中国の失速は、中国依存度が高い日本や世界経済へも甚大な影響を及ぼす。津上氏は以下の寄稿文で、仮に一人っ子政策を撤廃しても、それだけでは出生率の回復には力不足で、中国の将来に対する楽観的な見通しは大幅な修正が必要と指摘する。
原発依存ゼロシナリオの「盲点」を話そう：日経ビジネスオンライン
政府の「エネルギー・環境会議」が「国民的議論」を呼びかけた2030年の電源構成に関する意見聴取会、討論型世論調査、パブリックコメントの受付などが、終わった。 現在、政府は専門家を交えて、国民的議論で集まった意見を政策決定にどう生かすか話し合っているという。順序が逆だろうと言いたくもなるが、原発依存度を基準にした3つの選択肢、1：ゼロシナリオ、2：15％シナリオ、3：20～25％シナリオのうち、多数が支持をしたのは「依存度ゼロ」のシナリオだった。 民意は大切だ。理想を語るのは心地よくもある。しかし、本当にゼロにしようとするなら「どのようにして」という方法論を避けては通れない。具体的な方法を考えるには、ゼロシナリオとは対極の意見にも耳を傾ける必要があるのではないか。 そこで、「原発は維持すべき」と説く論客、豊田正和氏にインタビューをした。豊田氏は、一般財団法人日本エネルギー経済研究所の理事長。
「オバマケア」は合憲〜米連邦最高裁が判断：日経ビジネスオンライン
6月28日はオバマ米大統領、そして同政権にとって審判の日だった。彼らにとって最重要の法律である医療保険改革法（通称「オバマケア」）――この法律は2700ページに及ぶ――の命運を、米連邦最高裁が決めることになっていた。今年3月に行われた口頭弁論は、民主党側が思うようには進まなかった。オバマ政権側の弁護士は冒頭陳述でむせ返り、歯切れも今ひとつよくなかった。反対派から厳しい質問を浴びた。このとき民主党員の脳裏には、オバマ政権による最大の業績が無に帰す光景がよぎったに違いない。 だが最高裁は5対4でオバマ政権を支持する判決を下した。ジョン・ロバーツ最高裁長官が、民主党大統領が任命したリベラル派の判事4人の側に付き、民主党による数十年ぶりの大偉業と言える医療保険改革法に賛成票を投じた。この法律は米国民に保険加入を義務付けている。未加入者には罰金を課す。最高裁は、この罰金は議会が持つ課税権の範囲内にあ
ダーウィンはナマケモノを嫌わない：日経ビジネスオンライン
「新型うつ」という活字をはじめて見かけたのは、昨年の夏、雅子皇太子妃のご病状について書かれた週刊誌の記事の中でのことだ。 記事の主旨は、この数年来「気分障害」と説明されてきた雅子妃の症状が、実は、「新型うつ」なのではあるまいかという、一種の問題提起だった。 では、その話題の「新型うつ」とはどういう病気なのかというと、これが、「病気ではない」という。 ん？ 奇妙な話だ。 病気でないのなら、はじめから話題にする方がおかしい。 というよりも、診断名として定まってさえいない症状を、特定の個人に当てはめるのは、礼を失した話ではないか。相手が皇室の人間でなくても、これは、名誉にかかわる問題なんではないのか？ そんなわけで、当該の記事を読んだ時、私が強い印象を抱いたのは、「新型うつ」という言葉それ自体ではなくて、むしろ 「新しい病名を捏造してまで雅子妃の病状を深読みする意図は奈辺にあるのか」 という、記
コジマの凋落、ビックの危機感：日経ビジネスオンライン
家電量販大手のコジマがビックカメラの傘下に入ることが決まった。だが、創業者の息子で筆頭株主でもあるコジマの会長はこの提携に反対。業界再編の引き金とも言われる今回の提携の舞台裏で何があったのか。 取締役会に悲痛な声が響いた。 「発行株式の半数に当たる割当増資を決めるには、もっと周到な議論が必要だろう。私は代表取締役と同時に筆頭株主で、さらに創業家でもある。それでも私の話を聞いてくれないのか」 5月11日、家電量販店大手のコジマは取締役会を開き、ビックカメラを引受先とする第三者割当増資を実施することを決議した。ビックはこれにより、コジマ株の50％超を取得、同社を傘下に収める。 この取締役会でただ1人、増資に反対した人物がいた。それが冒頭の発言をした小島章利会長である。同氏はコジマ創業者、故・小島勝平氏の子息で、個人で12.2％の同社株を握る筆頭株主でもある。創業家で代表取締役も務める人物はなぜ
グリー、DeNA、苦肉の健全化：日経ビジネスオンライン
ソーシャルゲーム関連団体が自主規制を打ち出した。未成年者の利用限度額を決め、健全化をアピールする。だが収益減を覚悟して今後も規制を強化できるのか。 「（課金システムを）理解している人だけでなく、より多くの人がソーシャルゲームで遊ぶようになった。結果としていろいろな批判を頂く状況になったのは残念だ。当局の規制導入に反対だと主張するつもりはないが、自分たちで努力して、自浄作用を現行の法規制の中でやれるなら、それがあるべき姿だと思う」 ソーシャルゲーム大手、グリーの山岸広太郎副社長は本誌の取材に対しこう語る。 同氏の言葉を裏づけるように4月23日、グリーやディー・エヌ・エー（DeNA）などソーシャルゲームで遊ぶためのプラットフォームを提供する6社は「18歳未満の青少年の利用限度を月1万円以下に設定する」と決めた。上場企業としての社会的責任などを含めた批判の高まりを無視しきれなくなった格好だ。 さ
自転車は体に悪い：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 自転車がブームだ。「健康によい」「環境にやさしい」「交通渋滞や駐車場不足を緩和する」と、多くの国で官民あげて自転車の普及に乗り出している。世界保健機関（WHO）は、世界の死亡原因は「運動不足」が喫煙に次いで2番目だとして自転車利用を推奨する。だが、近年自転車は男女とも性器への影響が大きいとする警告がいろいろと報告されている。自転車は結構ずくめではないらしい。 人気をよぶ自転車 英国で自転車や徒歩の移動を推進する団体「サストラン」は、自転車は購入などに1を投入すると、医療費や交通費の削減など20倍の恩恵が得られるという報告書を発表した。自転車は徒歩に比べてエネルギー効率は3～4倍も高く、速度は4倍も速い。とくに、最近のガソリンの値上がりも、ブー
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
「はやぶさ2」は目下急ピッチで開発中：日経ビジネスオンライン
「チェルノブイリ・ツアー」はなぜ成功したのか：日経ビジネスオンライン