遭難者救助、スキルアップ 県警地域課・山岳警備係:三重:中日新聞(CHUNICHI Web)
近年の登山ブームに伴い、県内でも登山者が増加し、遭難事故も相次いでいる。険しい地形での活動となる山岳遭難救助には専門的な技術や知識が必要で、救助に携わる警察官の人材育成が喫緊の課題だ。県警は昨春、本部の地域課内に山岳警備係を新設し、救助技術の向上を図っている。 「反対側のロープに余裕を持たせて結ぶのがポイントです」。今月上旬、いなべ市の藤原岳であった山岳救助訓練。県警地域課山岳警備係長の山岡瑛司警部補（３１）が、救助現場で必要となる基本の結び方をいなべ署地域課の古市大値巡査長（３４）に実践してみせた。 大学ではワンダーフォーゲル部に所属するなど、登山経験は豊富な古市巡査長も「（ロープの結び方は）未経験なので難しい」と真剣な表情で山岡警部補の手元を見つめる。足場が悪い尾根での安全確保やロープを使った上り下りの方法など、救助現場を想定した訓練が続いた。
「訓練なしで出動なぜ」問う遺族 防災ヘリ墜落１０年：朝日新聞デジタル
北アルプスで山岳救助中だった岐阜県の防災ヘリ「若鮎Ⅱ」が墜落し、乗員３人が死亡した事故から１０年。事故後の調査で、北アルプスでの救助訓練の経験がなかったことが判明。事故で亡くなった後藤敦さん（当時３４）の遺族は「なぜ、出動を止めることができなかったのか」と問い続けている。 奥穂高岳のジャンダルム（標高３１６３メートル）で、岐阜県の防災ヘリが墜落し、県防災航空隊に所属していた機長で操縦士の朝倉仁さん、整備士の三好秀穂さん、副隊長の後藤敦さんが亡くなった。岐阜県警は２０１１年３月、機長ら４人を業務上過失致死の疑いで書類送検し、岐阜地検が不起訴処分とした。 同県笠松町の救急隊員だった敦さんは事故当時、県防災航空隊に出向。防災ヘリで空からの救助や消防活動にあたっていた。 事故があった２００９年９月１１日。県防災航空センターは、北アルプス奥穂高岳の難所・ジャンダルムで「男性が登山中に倒れた」と１１９
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