Access Accepted第498回：「Call of Duty: Infinite Warfare」のトレイラー炎上に見る，ゲーマーの求めるもの ライター：奥谷海人 Activisionが制作発表を行った「Call of Duty: Infinite Warfare」が，これまでなかったようなレベルで欧米ゲーマーの不評を買っている。現在までにシリーズ累計で2億本近くのセールスを記録したといわれるモンスターブランドなのに，いったい何が起こっているのだろうか？　今週は，そんな「Call of Duty」シリーズの歴史を簡単に振り返りつつ，その裏にある炎上の理由を考えてみたい。 大人気シリーズ最新作のトレイラーが炎上 ゴールデンウィーク真っ最中の2016年5月2日，北米のパブリッシャであるActivisionが，「Call of Duty」シリーズの最新作「Call of Duty: In

なんか、危機感が無いんだよね。絶対に追い付こうとか、必死で学ぼうとか、そんながめつさはどこかに消えてしまった。いつの間にか韓国や中国の企業にも抜き去られたが、それを悔しいとか、これではいけないとかも思わない。完全な負け犬。というか、日本語という最強の“非関税障壁”に守られて、そこそこ食える呑気な商売ができるので、「もう、これでいいや」と諦観している感じだ。 何のことかと言うと、もちろん我らが日本のIT業界のことだ。この「極言暴論」の読者なら誤解は無いだろうけど、ここで言うIT業界とは狭い意味でのIT業界。かつては主流だったが、今では新興のITベンチャーなどによって脇に押しやられつつある、コンピュータメーカーなどエンタープライズ系ITベンダーの業界のことである。 ご存知のようにITに関しては、昔から日本のITベンダーは米国のベンダーに技術面などで圧倒的に後れを取っていた。まあ、これは自動車な

今夏発売の携帯電話の新機種の一部から、捜査機関が、本人に通知することなく、ＧＰＳ（全地球測位システム）の位置情報を取得できるようになることがわかった。総務省が昨年、個人情報保護ガイドラインを改定し、本人通知を不要としたことを受けた措置で、機種は今後順次拡大していく見通し。犯罪捜査に役立つ一方、プライバシー侵害の懸念もある。 ＮＴＴドコモは、１１日発表の基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」を使うスマートフォン５機種で対応を始めるという。１９日から順次発売する。 ＫＤＤＩ（ａｕ）は「捜査に関わるため、本人非通知の改修有無についてはコメントを控えるが、必要な対応を検討中」と回答。ソフトバンクも「運用を含めて検討中。詳細は回答を控えたい」とした。 携帯電話会社は、捜査機関の要請で、利用者端末の位置情報を提供することがある。総務省のガイドラインは従来、位置情報の取得に際し、①裁判所の令状、②位置情報取

コナミ株式会社（当時の名称）が取得していた「ゲーム空間を鳥瞰で表示する場合に、プレイヤーキャラクターの姿や視界の範囲を、壁や床の存在にかかわらず表示できる特許」が、5月15日付けで存続期間を満了した。3Dゲームのカメラワークにおける利便性を劇的に向上させる技術であっただけに、これまで一部のユーザーからは同特許による使用制限が問題視されてきたが、今後はこの機能を自由に使用することが可能になる見込みだ。 この特許の正式名称は「ビデオゲーム装置及びビデオゲームプログラムを格納したコンピュータ可読媒体」。三人称視点の3Dゲームにおいて、操作するキャラクターが壁際に迫った場合、通常はカメラが壁に遮られて同じ方向からキャラクターを表示できない。この課題を解決するために、コナミはプレイヤーキャラクターを隠している壁又は床を半透明にするとともに、その背後を表示できるよう画像データを修正する技術を発明した。