７日から８日にかけて、茨城県内の住宅から日本刀が盗まれる被害が相次ぎ、警察が関連を捜査しています。 ８日午前０時半ごろ、茨城県日立市に住む７２歳の男性から、「自宅の窓が割られていて、室内が荒らされている」と警察に通報がありました。 警察が調べたところ、住宅の床の間に飾るなどしていた日本刀１０本と５００万円分の指輪４点、それに、封筒に入れてあった現金１０００万円が盗まれていました。 警察によりますと、男性は１人暮らしで、７日の午後２時半ごろに外出し、深夜に帰宅した際に、廊下の窓ガラスが割られていることに気付いたということです。 また、８日は茨城県石岡市の住宅で、２階の部屋から日本刀４本と模造刀１本、それに現金４万６０００円分の古銭などが盗まれる被害が起きました。 警察によりますと、この家も男性が１人で暮らしていて、外出から帰宅した際、部屋の窓ガラスが割られて中が荒らされていたということです。

(2018/4/10　記事の最後に補足の説明を追記しました。) 先日、非常に面白い記事を読みましたので簡単にご紹介します。 www.washingtonpost.com この記事によると、これまでは「人は身の危険を感じると政治的に保守になる」ということが分かっていたそうなんですが*1、今回は逆に「人は安全だと感じると政治的にリベラルになる」ということが実験で再現できたそうです。 さっそく本題に入りましょう。 「人は安全だと感じると政治的にリベラルになる」という結果を示す研究事例は３つ。 研究事例１ 研究事例２ 研究事例３ 研究事例1 まずは最新の研究から。この研究は「妖精のイメージ」を用いたもの。調査はオンラインで行われ、対象は３００人のアメリカ国民。調査では政治的な問題・社会変化についての意見を聞く。ここではあらかじめ被験者が民主党・共和党支持者かを把握してある。要は誰がどのように答える

京都大学の梅野健教授と新谷健修士課程学生は、世界中の様々なビッグデータに現れる「べき則」の普遍性を説明する新しい統計法則を発見した。この統計法則は「超一般化中心極限定理」と呼べるもので、データ上に普遍的に現れるという。これにより世界の様々な現象の統計モデルの構築が期待される。 今回の研究では、現実のデータを反映した、従来の統計則である極限定理では捉えることができない、異なるべき分布を個々に持つ独立な確率変数の和という統計モデルを定式化した。その上で、データの数Nを無限にする極限において、レビの安定分布に収束するという極限定理を導出した。 この極限定理は、統計学の基本法則である中心極限定理をべき則に一般化した一般化中心極限定理を、さらに異なるべき則の和の極限に拡張したもので、「超一般化中心極限定理」と呼ぶことができる。より一般化された状況でも成立する極限定理としての統計学的な意義があるととも

円石藻（えんせきそう）は、細胞表面に円石と呼ばれる円盤型の構造を持つ植物プランクトンである。分類学上はハプト植物門に属する単細胞真核藻類である。 概論[編集] 円石藻はすべて海産で、世界中の海洋に広く分布している。細胞直径は5-100マイクロメートル程度、細胞内に葉緑体を持ち光合成を行う独立栄養生物で、外洋における重要な一次生産者である。細胞の表面に炭酸カルシウムの鱗片である円石を持っており、これにより他のハプト藻と区別される。しかしながら円石藻は単系統のグループではなく、ハプト植物門の中で幾つかの系統にまたがって出現した事が知られている。 円石藻は円石の形態により容易に種の同定・区別が可能であり、現生のものだけでも60属以上が知られている。また円石藻は微化石として大量に出土する為、現生種の何倍もの化石種が記載されており、層序学の分野においては示準化石として利用されている。加えて、円石の形

withnews.jp LGBTに対する差別感覚がある人へのインタビュー記事。内容としては、「差別をする人って、どんなに悪い人かと思ってたら、実は人懐っこい笑顔の、いい人でした」みたいな感じ。まぁ、著者にとっては目新しかったのかもしれないが、LGBTを始め、被差別マイノリティの人たちにとっては、特に目新しいものではないだろう。 なぜなら、差別される側の人にとっては、「普通のいい人」が差別的な発言をする場面に遭遇することは、あるあるな話だからだ。むしろ、特に関心を持っていなかったり、嫌なやつだと思っている人よりも、好感を持っていた相手が差別的な発言をした時のほうが、不意打ちを食らった時のように、ダメージが大きかったりする。それは時に、大好きな親や友人、尊敬する先生や上司、パートナーだったりする時もある。差別されるということは、そういう経験を度々するということだ。 ここで書かれているのは、「凡

どれだけ効率的に働いたかを示す労働生産性が、日本のサービス業はアメリカの半分ほどの水準だとする調査結果がまとまりました。 公益財団法人の日本生産性本部が、小売業や飲食業などのサービス業について、２０１５年時点の労働時間などをもとに、日本、アメリカ、ドイツ、イギリス、フランスの５か国で比較しました。 その結果、日本の労働生産性は５か国の中で最低で、最も高かったアメリカの半分程度の水準となりました。 ２４時間営業のような長時間労働が行われていることや、高品質なサービスが安い価格で提供されていることなどが理由だということです。 調査をした東洋大学経済学部の滝澤美帆教授は「日本はおもてなしの精神で手厚いサービスが提供され、消費者の立場からすると幸せな国だが、労働生産性としては低くなり、ＩＴなどによる効率化が必要だ」と話し、働き方改革を進めることが重要だと指摘しています。