葬式、お墓、愛する人との別れ、性……。一体どうしたら思い残すことなく最期を迎えられるのか。92歳のいまも作家として、また僧侶として活躍する瀬戸内寂聴氏が「生」と「死」を語る。 私が見送ってあげる 私は毎朝、新聞を死亡欄から読みます。'72年に出した祇園を舞台にした小説『京まんだら』を書くために取材した祇園の女将が、「私たちは朝、新聞を開いたら、必ず死亡欄を読みます」と言うんです。「お客さまが亡くなっていないか、チェックするためです」と教えてくれました。もし、お得意先が亡くなっていたらすぐに弔電を打たないといけないですからって。 それを聞いて以来、私もだれか知り合いが死んでいないか、死亡欄を確認するようになりました。驚いたのですが、この頃では70代で死んでも死因は「老衰」です。いま、92歳の私なんかが死んだら「老老老衰」になるんじゃないのかしら(笑)。 私は今年5月に93歳になります。'13

2015年3月、デジタルクリエイターTehu氏（19）が「現代ビジネス」CTO（最高技術責任者）に就任した。慶応義塾大学SFC在籍中で、ライフイズテック株式会社クリエイティブプランナーとしても活躍するなか、新たなメディアのカタチを創るべく実験と挑戦をはじめる。UI/UXの改善や新コンテンツ開発を手がける予定だが、その第一歩として「現代ビジネス」内に「Tehu Lab.」がオープン。今回のCTO就任について、現代ビジネス編集長・瀬尾傑との対談を2回にわたってお届けする。 新規読者の開拓と、既存読者に対する新しい価値提供を目指す Tehu：今回の「現代ビジネス」CTO就任は1月に瀬尾さんと食事に行った際にオファーを受けたことがきっかけです。あるとき、プライベートな悩みをフェイスブックに投稿すると、瀬尾さんからもコメントをいただきました。以前からメッセージをいただいていたのでお会いしたんですが、

1000万円が8万円に 千葉県郊外に住む両親が亡くなって以来、10年間にわたって「空き家」となった実家を所有してきた、佐野義之さん(67歳・仮名)が嘆く。 「新しい法律ができていたなんて、まったく知りませんでした。私は東京在住で、千葉の実家に戻る気はありません。でも自分が生まれ育った家を壊すのは忍びないと思って、何となくそのままにしていた。でも税制上の優遇措置がなくなるなら、もう空き家のままの実家を持っているわけにはいきませんよ」 2月末から密かに施行されようとしている、「空き家対策特別措置法」をご存知だろうか。更地の6分の1だった固定資産税の税率が更地と同様になり、空き家を持つ人は従来の6倍の税負担を背負わされる恐れがある新法だ。 昨年7月に公表された総務省の統計では、全国に存在する空き家は820万戸を突破。その中には、いわゆる廃屋になっていて、倒壊の恐れがあったり、ホームレスのたまり場

トップ1%に入る年収はいくらか？ 先週土曜日（21日）、面白い体験をした。その日は、たまたま2件、テレビとラジオの出演があった。ともに、格差問題で、ピケティ本に関する話だった。筆者が、ピケティ本の解説本（『【図解】ピケティ入門 たった21枚の図で『21世紀の資本』は読める! 』http://www.amazon.co.jp/dp/4860637402/）を書いているから、お呼びがあったのだろう。 テレビはＢＳ朝日『Live Nippon』（18：54～20：52）でテーマは「景気回復は本当か？格差問題は？」、ラジオはJ-WAVE『Prime Facto』(21:00-24:00)でテーマは「もしアイドルがピケティを読んだら？」だった。 ＢＳ朝日では、最近の格差拡大を意味する以下の図がでてきた。 これをベースにして、トップ１％の人のシェアが最近拡大しているという話だ。実は、ピケティ本の各国の

当てはまらないという意見もある。日本はアメリカに比べて高所得者上位の間で年収の幅が小さい。加えて欧米に比べて相続税が高く設定されているからだ。 し かしピケティ教授は、「日本は典型的な格差社会だ」と断言する。日本の高所得者上位5%には大企業の一般社員クラスが相当するが、そのシェアは25・ 98%を占める。非正規雇用者の拡大や最低賃金の低さによって、下位層の所得が低下。その結果、正規雇用者層が上位に押し上げられているためだ。ピケティ 教授が続ける。 「非正規雇用者も、正規雇用者と同様に財産を増やすチャンスを与えられるべきです。 そ のために富裕層への課税を行うことを提案しますが、税率の設定は難しい。日本の最高税率は、1970年代には75%でしたが、今は45%と下がっていま す。最高税率が下がるとともに、経済成長率も下がった。ここにどのような因果関係があるのかを再検討して、課税について議論を進

全349社、すべて実名!　10年後「大きくなっている会社」「小さくなっている会社」 トヨタ 三菱商事 みずほ銀行 野村證券 日本生命 朝日新聞ほか　働く人も、株をやる人も、就活生も必読 強いのはデンソー、ファナック、JR東日本。キッコーマン、良品計画、オリンパスも好評価。東芝と日立は差が明確に。死滅しそうな業界はどこか—。たった10年で、「業界地図」は様変わりする。 グーグルがトヨタのライバル 「多くの日本人経営者は、未来を予測するのは不可能だと訳知り顔で語り、目先のことばかりに執着した経営を行っています。しかし、先を見通せないというのは言い訳でしかない。世界のトップ企業では、経営陣が生き残りのために必死で未来のシナリオ分析に力を注いでいるのが実情です。 これからはあらゆる業界が劇的な変化に襲われる。いますぐにでも先に向けて一歩を踏み出さなければ、多くの日本企業が小さく萎んでいく悪夢の道を

「野党よりマシでしかない。」ので自民党へ投票という有権者も、いたようだ    photo Getty Images 第47回衆議院議員選挙は12月14日、投票が行われ、自民、公明の連立与党の圧勝に終わった。公示前の「自民党だけでも30議席は減らすだろう」といった予想を覆し、両党合計で改選前と同数の326議席を維持し、参議院で否決された法案を再可決できる衆院の3分の２超の議席の確保に成功したのである。 総選挙に反映されなかった別の民意があった 12日間の選挙戦で目立ったのは、もともとやる気のなさがミエミエだった来年秋の消費増税を1年半先送りすることの「信を問う」という安倍政権・連立与党の練りに練った選挙戦術の群を抜くしたたかさだ。 原子力発電所の再稼働や集団的自衛権行使を巡る解釈改憲など議論の割れる問題にはできるだけ踏み込まず、準備不足の野党各党を圧倒した。 だが、開票の夜、私がコメンテータ

11月28日の債券市場で、新発2年物国債の流通利回りがマイナス0・005％と利付国債としては初めてのマイナス利回りとなった。これは何を意味するのだろうか。 日経新聞には、「財務省にとっては、金利を受け取って借金することができることになる」と書かれていたが、これは不正確である。財務省にとってのコストは、流通利回りではなく発行利回りだからだ。 具体的に見れば、前述のマイナス金利がついたその少し前、2年利付国債（第346回）が発行されている。発行額2・5兆円に対して11・9兆円の応募があり、競争入札の結果、発行利回りは0・012％だった。その後の取引で、2年物国債を購入したい金融機関が額面の100円以上の高値で購入した。結果として、償還まで保有すると購入価格と額面との差額がマイナス（償還損）になって、マイナスの流通利回りになった。 なぜ金融機関が額面以上の高値で購入したかといえば、2年物国債が金

安倍晋三首相が目指す「経済の好循環」がひと足早く実現する“業界”がある。国家公務員だ。 国家公務員は賞与16.5%増という試算も 12月10日に支給される年末ボーナスは前年に比べて11％以上の大幅増額になる。4月の消費税率引き上げと同時に、給与も8.4％増えており、まっ先にアベノミクスの恩恵を享受している。 民間では円安による企業業績の好調がなかなか給与や賞与の増加に結びつかず、むしろ物価上昇によって実質賃金は目減りしている。国が抱える借金は昨年、1000兆円の大台を突破、世界有数の赤字組織のはずだが、リストラするわけでもなく、ボーナスが大盤振る舞いされる。何かおかしくないだろうか。 ボーナスが大幅に増えるのは2012年度、2013年度と2年間にわたって実施されていた減額措置が今年度から終了したためだ。「我が国の厳しい財政状況及び東日本大震災に対処する必要性に鑑み」給与減額支給措置が取られ

「問われる、費用700億円 解散理由に賛否」 朝日新聞に出てくる見出しだ(→こちら)。 本サイトにも、「#どうして解散するんですか?」Twitter上で政府・メディア関係者ほか100万人に届けられた疑問の声(追記あり)(→こちら)がある。もっとも、これは追記にあるとおり、子供の名を語った大人のやらせであることがわかっている。まったく卑劣な話だ。 ネット上では、デマはあっという間に広がる。公共電波も同じだ。選挙ではそうしたデマで有権者の判断が歪められたら本当に怖い。そこで、冒頭にあげた記事を検証してみたい。 「ご説明」に籠絡された議員、マスコミ、有識者 まず朝日の記事にあるこの記述。 〈経済ジャーナリストの荻原博子さんは「解散は必要ない」と言い切る。消費増税法には、景気が想定以上に悪くなれば増税の先送りやとりやめができる「景気条項」があるからだ。「法律に基づいて増税を先送りすれば良いのに」〉

衝撃スクープ!フォークで刺されたはずの盲導犬オスカー「実は刺されてなんか、いなかった」日本中が激怒した事件に意外な新証言が…… 「盲導犬オスカー刺傷事件」はあまりに大きな反響を呼んだ。しかし、3ヵ月が経った今も、犯人は捕まっていない。一体犯人はどこにいるのか。取材を進めるうちに衝撃の事実が浮かび上がってきた。 警察が隠していること 「もう、いいじゃないですか、その話は……」 盲導犬オスカーの近況について尋ねると、飼い主の近所に住む住人たちは、異口同音にそう答えた。その口ぶりは、まるで何か言いにくいことを隠しているようにも取れた。 今年7月、盲導犬オスカーが何者かに背中を刺されて大騒動となったのは、記憶に新しい。 埼玉県さいたま市に住む全盲の男性(61歳)が連れていたオスカー(オス・8歳)が被害に遭ったのは、男性が自宅を出て職場に着くまでの、通勤経路のどこかだと見られる。 「フォークのような

「日本テレビに来春アナウンサーとして入社予定だった女子大生が、内定を取り消され、しかもその理由が不当で裁判沙汰になっている」 ――そんな衝撃の事実を11月10日発売の『週刊現代』がスクープしている。 この女子大生は、ミス東洋英和にも輝いたことのある笹崎里菜さん（22歳）。彼女は裁判に至った事情を『週刊現代』に顔を出して実名で告白しているのだ。一体、彼女の身に何があったのか？ 「来年、日テレに入社する権利を確認する裁判」 「女子アナの内定取り消し」をめぐって「法廷闘争」という前代未聞の事態は、日本テレビ局内でも極秘扱いだったようだ。ある中堅社員が言う。 「ウチの会社が、7月に突然『アナウンサーの夏採用（追加募集）を行う』と発表したから、どうしたんだと社内でも話題になりました。 社員の間では『女子アナ内定者が一人内定を辞退した』という話になっていたけど、真相は辞退じゃなくて取り消しだったんです

「ハロウィン・サプライズ」以降、株価は堅調だが、消費増税はまた別問題  photo Getty Images 政府・内閣府は11月4日、消費税率を来年10月に10％へ引き上げるかの最終判断に向けて、有識者に意見を聴く景気点検会合（通称、「有識者会合」）を首相官邸でスタートした。 消費増税10％の是非問う有識者会合のメンバーとは？ 政府から麻生太郎副総理・財務相、甘利明経済財政・経済再生相、黒田東彦日本銀行総裁、そして経済財政諮問会議（議長・安倍晋三首相）の民間委員の榊原定征経団連会長（東レ会長）、伊藤元重東京大学教授、新浪剛史サントリー社長ら8人が出席した。 同有識者会合メンバーは各界の有識者45人から成る。 三村明日本商工会議所会頭、古賀伸明日本労働組合総連合会（連合）会長、白石興二郎日本新聞協会会長（読売新聞グループ本社社長）、万歳章全国農業協同組合中央会（ＪＡ中央会）会長、稲野和利日

どこか遠くのアフリカの国で流行中の怖い病気。でも、私には関係ない—。そう感じてしまう人も多いエボラ出血熱。だが専門家はいま、ウイルスがすぐにも世界中に広がると真剣に危惧している。 すべての対策を凌駕する 「10月1日からの60日間で、今回のアウトブレイク(爆発的感染)を抑えられなければ、エボラの感染リスクは劇的に上昇し、行われているすべての対策を凌駕してしまうだろう」 10月14日、国連エボラ緊急対策チームのトップ、アンソニー・バンバリー氏は国連安保理への報告のなかで、こう警告した。 さらに同日、世界保健機関(WHO)のブルース・エイルワード事務局長補は、12月上旬には毎週最大で1万人が新たにエボラに感染することになると懸念を表明した。 世界を震撼させている、エボラ出血熱の大流行。それは国連安保理で緊急の議題にされるほど差し迫った世界レベルの危機だと認識されている。だが日本に住む私たちは、

「お前が悪い!」「ウソをつくな!」名門企業どうしがシステム開発を巡って法廷闘争　野村證券vs.日本IBM　感情ムキ出し「33億円」の大ゲンカ そこまでするか、と首をかしげずにはいられない。誰もが知る有名企業同士が繰り広げる相互批判、暴露、醜聞の蒸し返し……。異例の喧嘩の裏には、どうしても負けられない「事情」があった。 まず野村が訴えた 子供の頃、喧嘩には暗黙のルールがあった。相手が泣いたら止める、血が出るようなことはしない、顔は殴らない。 大人であればなおさらのはずだが、野村證券と日本IBMという名門企業が法廷の場で争う大人の喧嘩には、そうしたルールはまったく通用しないようだ。 互いが互いを徹底的に批判し、完膚なきまでに叩きのめそうとする大ゲンカが今、展開されている。 「野村がIBMに委託したシステム開発プロジェクトが頓挫したことがきっかけで、野村が被った損害として約33億円という巨額の支

最近の景気低迷について、政府は、消費増税による影響を無視して、天候不順によると主張している。内閣府は、今年の天候不順が経済に与えた影響について、1日に開かれた経済財政諮問会議に報告した。それによれば、今夏の天候不順(低温・多雨)によって、7-9月の個人消費に与える影響は、▲0.2～▲0.7兆円程度。これを7-9月期のGDPでみると、年率換算で▲0.8～▲2.4%ポイント押し下げることになる。 甘利明・経済財政相は1日の記者会見で面白いことを言っている(→こちら)。 「7-9月期の民間見通しが4%です。これが仮に天候要因を加味したものであるならば、天候要因がなければ5.6%ということになるということでありますし、天候要因を加味していないのであるならば、それは2.4%になるということだと思います」 天候要因が景気に与える影響がこれだけ大きいなら、これからエコノミストは気象予報士の資格を義務付け

まさか嘘だろ、あの大江アナが結婚!?しかも相手は15歳も年上の証券会社社長!?そう思ったファンが一体何人いただろうか。人気№1女子アナを射止めた松本氏が、彼女との結婚秘話を語った。 キッカケは仕事の相談 「大江さんとの結婚についてインタビューを受けるのは週刊現代さんが初めてです。経済ニュースならまだしも、結婚についてですからね。お恥ずかしい(照れ笑い)。 結婚後は新しく借りたマンションに二人で住んでいます。お互い忙しくて、一緒にいられる時間は短いですが、彼女との生活は楽しいですよ」 こう語るのはマネックス証券社長で同グループCEOの松本大氏(50歳)だ。 9月16日、テレビ東京の経済情報番組『ワールドビジネスサテライト』(WBS)でキャスターを務める大江麻理子アナ(35歳)が、松本氏との結婚を発表。人気女子アナと証券会社社長の予想もしなかった結婚は大きな話題を呼んだ。 大江といえば「好きな

状況に応じて立場を変える御用学者たちとは違う。俗説に媚びることなく自説を主張し、未来を「的中」させてきた。その冷徹かつ一貫した視線は、いま、日本経済の重大な「変調」を見抜いていた。 とんでもない愚策 私はこれまで安倍晋三政権によるアベノミクスを支持してきました。金融と財政の両面から経済を刺激するというアベノミクスの戦略は、これまでどこの先進国も実行したことがない「経済実験」でした。これを批判的に見る専門家もたくさんいましたが、私は必ず奏功すると主張してきました。 実際、アベノミクスが実行に移されてから、株価も上昇し、景気も回復基調に入ろうとしていました。しかし、私はここへきて、安倍政権の経済政策に懐疑心を持ち始めています。 というのも、安倍政権はこの4月に消費税を5%から8%に増税し、さらに来年にはこれを10%に増税することすら示唆しているからです。 消費増税は、日本経済にとっていま最もや

小保方氏を気遣った笹井芳樹氏 再生医療研究の第一人者である笹井芳樹氏が自殺、各界に衝撃が走った。 「STAP細胞を必ず実現させて下さい」 小保方晴子・研究ユニットリーダーに宛てた遺書には、そういった趣旨の言葉が残されていたという。 ノーベル賞候補の天才研究者と言われ、再生医療の分野で世界的な注目を集めてきた笹井氏は、理化学研究所の発生・再生科学総合研究センターをリードしてきた。 小保方氏の研究が、ネイチャー誌に掲載され認知されたのも、STAP論文の責任著者のひとりだった笹井氏の存在が大きかった。 その笹井氏の死は、「STAP細胞が存在するかどうか」というところにまで膨らんだ疑惑の全容解明が難しくなったことを意味する。だが、解明の努力を怠ってはならない。 笹井氏の気遣いを受けた小保方氏は、再現へ向けての実験を続けなければならず、理研や大学を含めた研究界は、画像やデータの捏造や改ざん、剽窃の横

総務省が27日に発表した5月の家計調査で、ちょっとびっくりするような数字が出た。 マスコミ報道では、「1世帯当たりの消費支出(2人以上世帯)は27万1411円で、物価変動を除いた実質で前年同月比8.0%減った。減少幅は4月の4.6%から拡大した」「家計調査の実質消費は、東日本大震災があった2011年3月(8.2%減)以来の落ち込みだった」と書かれている。 ちょっと長めのデータを見てみよう。それには、家計調査にある「消費水準指数」がいい。これは、1世帯当たりの実質消費と似ているが、消費支出から世帯規模(人員)、1か月の日数及び物価水準の変動の影響を取り除いて計算した指数で、家計消費の面から世帯の生活水準をより的確に把握することができるものだ。 5月の消費水準指数の対前年同月比は▲7.8%と、たしかに東日本大震災があった2011年3月の▲8.1%以来の落ち込みなのだが、下図からわかるように、最