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ブックマーク / zen.seesaa.net (5)

  • メディア・パブ: 新聞ブランドを切り捨て、記者ブランドで成功した「Re/Code」

    アップルが約3000億円でビーツ(Beats)を買収すると発表してから数時間もたたないうちに、カンファレンス会場にアップル上級副社長のEddy Cue氏とビーツ共同創業者のJimmy Iovine氏が駆けつけ、買収の狙いなどを語った。同じ会場でその2日前には、グーグル共同創業者のSergey Brin氏が、同日に公開した自社設計の自動運転車についての抱負を語った。 5月27日から29日までカリフォルニア州Rancho Palos Verdesで開催された「Code Conference」では、MicrosoftNetflix、Comcast、Qualcomm、Intel、Dropbox、 Flipboard、Salesforce.com、Twitter、Uberなどの有力IT企業のCEOがこぞって、カンファレンスに登壇した。ソフトバンク/Sprintの孫氏もその一人である。他に、女優のG

  • メディア・パブ: 新聞、米国で最も縮小している落ち目の業種に

    米国で最もシュリンクしている業種は新聞であるのかも。LinkedInの発表によると、2007年から2011年の間に最も従業員を減らした業種は新聞業界であった。リーマンショックによる金融危機に見舞われた波乱の時期であったが、人減らしで縮小している業種がある一方で、従業員を増やし拡大している業種も少なくない。 以下のLinkedInのグラフでは、各業種がこの5年間に増減させた従業員数の割合を示している。またプロットした円印の大きさは、増減させた従業員数の規模を示している。 (ソース:LinkedIn) 拡大している業種と、縮小している業種の代表例を以下に掲げておく。 ◇拡大している業種例 +49.2%:Renewables &Enviroment +24.6%:Internet +24.3%:Online Publishing +15.9%:E-learning ◇縮小している業種例 -12.

  • メディア・パブ: 米有力スポーツ誌「SI」の電子雑誌、なぜ端末がiPad/iPhoneでなくてAndroidか

    米アップルが一昨日に発表したApp Storeにおける定期購読(サブスクリプション)サービスに対して、新聞社や雑誌社のパブリッシャー側は不気味なほど沈黙を押し通している。 待望の定期購読サービスが開始されたのに採用を明らかにした雑誌/新聞はPopular Science、Elle、Nylonくらい。一足先にNews CorpのiPad専用新聞「The Daily」が同サービスをAppleの強力なサポートの下で適用したが、その後を他パブリッシャーが雪崩を打って追従してくれるとのAppleの期待は空振りしたのかもしれない。まぁ、今のところ様子見の段階か。 もともとパブリッシャー側のAppleに対する警戒心は大きい。Apple音楽産業の流通プラットフォームを事実上支配してきたように、次は新聞、雑誌、そしてビデオ(映像)産業の流通も支配していこうとしているからだ。今回の定期購読サービスで格的に

  • メディア・パブ: 止まらないグーグルの頭脳流出,活気づくスタートアップに転職

    Googleからの人材流出が止まらないようだ。IPO前にストックオプションを取得し,入社4年後にオプションをすべて受け取った従業員が,同社を辞めていくことは避けられない。 この1年間に約6000人も新規採用するほどの大企業となったGoogleでは,やりがいのある挑戦的な仕事を見出せなくなったのかもしれない。すでに,優秀なキーパーソンがFacebookなどに続々と転職している。 Wired.comが,Googleを飛び出た人の一覧を掲載していた。彼らが転職した企業を以下に紹介する。ほとんどがスタートアップである。おもしろいベンチャーが目白押しだ。彼ら自身が起業したスタートアップもある。 *Cuill:すでに話題になっている検索エンジン。インデックス化コストがGoogleの10分の1とか。relevanceの点でも優れているとか。 *HowCast:人気上昇のハウツー動画サイト。YouTube

  • メディア・パブ: また始まった米新聞社の人員削減の嵐,NYTは100人の記者が犠牲に

    またまた米新聞社にレイオフの嵐が吹き荒れている。 Tribuneが売上減を受けて,400~500人の社員を削減することになった。同社の2%の社員が犠牲になる。 これを伝えたLos Angeles Times自身も,100~150人が職を失うという。そのうち40~50人はニュースルームのスタッフ(要するに記者)である。 さらに,先ほど衝撃的なニュースが入ってきた。New York Timesのサイトで,同社の記者100人が整理される予定と報じていたのだ。同社のニュースルームは1332人のスタッフを抱えているが,そのうちの7,5%の100人が年内にカットされる。 米新聞社の経営は年々厳しさを増している。収益の大半を占める広告事業の落ち込みが止まりそうもない。昨年は業界全体で広告売上が前年比7.5%も減った。NYTも4.5%減である。さらに今年も,昨年と同じように,新聞広告の状況は悪いとNYTの

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