日立、手の動きで3Dキャラクターを動かせる裸眼立体ディスプレイ技術を開発
日立製作所のシステム開発研究所は11月17日、手の動きに応じて3次元（3D）映像を生成する裸眼立体視ディスプレイ向け技術を開発した。同技術を利用すると、立体感のあるキャラクター映像を、センサーの入力に合わせてリアルタイム表示できる。 この技術は、日立の開発した「Integral Videography（IV）」方式と呼ぶ裸眼立体視ディスプレイがベース。IV方式は、高精細ディスプレイ上に小さな凸レンズが並んだマイクロレンズアレイを乗せた構造を持つ。 左右および上下方向の視差を作り出すため、ディスプレイを横から見ても立体視できる。複数人が多方向から同時にディスプレイを見る場合や、寝転がってディスプレイを見る場合でも、自然な立体映像を表示可能という。 日立は、IV方式のマイクロレンズ1個から60方向の光線情報を出力できるよう改造を施し、滑らかな運動視差を表現できるようにした。さらに、バンダイから
コンピューター，IT業界は「間尺に合わない」ことだらけ
伊嶋 謙二 氏 ノークリサーチ代表 矢野経済研究所を経て98年に独立し，ノークリサーチを設立。IT市場に特化した調査，コンサルティングを展開。特に中堅・中小企業市場の分析を得意としている。 いわゆる新IT用語花盛りのコンピューター，IT業界での毎度の「バズワード」だが，結局，市場に定着したものは別として，多くのサービスやソリューションは立ち消えになり，そのコンセプトはどこかへ行ってしまった。 ひどい例では，まだ立ち上がってもいない市場で，「ポスト○○市場はこうなる」などのマッチポンプ的な概念論を言い出す始末。多くはITを売る側などが発信しているのだが，おそらく中堅中小企業に向けてはいないはずだ。なぜなら中堅中小企業の多くは，全く別の要素を必要としているからだ。 筆者は特に中堅以下の企業を中心に利用動向調査を行っているが，結果は端的に，現在のIT市場の問題を指摘している。少なくとも大多数の「
IBM、新しいチップ冷却技術を発表
米IBMが10月26日、新しいチップ冷却技術を発表した。生物学からヒントを得たという「樹形状」構造を取り入れた「high thermal conductivity interface（高熱伝導率インタフェース）」技術で、現在の冷却技術に比べて2倍の冷却能力が得られるという。 この新技術は、チップと、ヒートシンクなどの冷却用コンポーネントとの接続部分に着目。通常この部分には、チップが熱に応じて伸縮できるよう、特殊なペースト状の材料が塗布されている。このペーストが薄いほど冷却能力は高まるが、薄過ぎるとチップの収縮による圧力を吸収できず、損傷することもある。 IBMの新技術では、ヒートシンクとペーストとの間に、樹形状の溝を持つ「チップキャップ」を設置。この溝が、チップにかかる圧力を均等に分散するうえ、チップからヒートシンクへの熱輸送量も10倍向上し、冷却効果が上がるという。 IBMでは、こうした
ストレージはいまだ「箱物」――意識レベルは米国の3年遅れ
SNIA-Jによると、日本企業のストレージに対する意識は単なる「箱物」との考えが依然大半を占めているという。 日本は3年遅れている――ストレージネットワーキングの普及を目指すSNIA-Jによると、米国に比べ、日本企業のストレージへの意識は過去からあまり変化がない。ストレージベンダーに期待するのは「価格」や「信頼性の向上」。単体の「箱物」との考えがまだ大半を占めている。 「90年代に米国でストレージネットワークが登場したのは、データの増加に対し管理性を向上させたいという要請があったから。米国企業は、TCOという観点でストレージを見ている」と意識レベルの差を指摘するのは、SNIA-J副会長の菊地宏臣氏。 SNIA（Storage Networking Industry Association）は、ストレージネットワーキング技術の普及を目指す業界団体。1997年に米国で設立。2002年には世界で
NECはサーバ仮想化技術開発で何を狙うのか
システムベンダなどが、自ら仮想マシン環境を開発する動きが広がっている。これを追う新連載の第1回として、NECにおける自社製仮想マシン環境開発に関する戦略を取り上げる インテルが新しいItanium2プロセッサやXeonプロセッサに搭載した「インテルVirtualization Technology」（VT）や、AMDがOpteronプロセッサに搭載した「AMD Virtualization」は、ハードウェアレベルで仮想化をアシストする機能だ。これらのプロセッサによる仮想化支援技術の登場は、注目を浴びつつある仮想マシンのさらなる普及、発展を強力に後押しすることとなるだろう。 国内のハードウェアベンダも相次いで仮想マシンの提供を開始あるいは表明している。本連載では、さまざまなプレイヤーによる仮想マシン環境への取り組みについて、その狙いや方向性を検証する。第1回としては、2007年の提供に向け、
インテルが「vPro」発表、「PCでも仮想化は標準になる」 － ＠IT
2006/9/9 米インテルは9月7日、プロセッサやネットワーク、ソフトウェア技術を組み合わせた企業PC向けのプラットフォームテクノロジ「インテル vPro テクノロジー」を発表した。国内でも日立製作所やNECがvProを搭載したビジネスPCを発表。インテル日本法人は9月8日会見し、「vProはビジネスPCが抱える多くの課題を解決する」とアピールした。 vProは「インテル Core 2 Duo デュアルコア・プロセッサー」とチップセットの「Intel Q965 ICH8-DO」、ネットワークの「インテル 82566DM ギガビット・ネットワーク」を組み合わせた製品。さらにプラットフォーム技術の「Intel Active Management Technology」（AMT）、「Intel Virtualization Technology」（VT）を搭載する。 インテルのマーケティング本
＠IT：キーワード：普及が始まった「RAID 6」とは
サーバに搭載／接続されるハードディスクの大容量化は止まるところを知らない。当然ながら、蓄積されるデータ量も増え続けており、ストレージ管理が管理者の大きな悩みとなっている。特にハードディスクが故障すると、重要なデータが失われる危険があるため、その対策には気を使うことになる。 一般にサーバで利用されるハードディスクは、RAIDによる冗長化を行い、1台のハードディスクが故障しただけではデータが失われないようにしている。しかし現在一般的に利用されているRAID 1（ミラーリング）やRAID 5（分散データ・ガーディング）では、1台のハードディスクが故障した場合のみデータが復旧できるという仕組みであり、2台のハードディスクが同時に故障した場合はデータが完全に失われてしまう。例えば、故障したハードディスクを交換する前や、交換した後のRAIDの再構築作業中に、別のハードディスクが故障すると、もはやデータ
コンピュータに「エコ志向」の萌芽523人に聞くITの消費電力／熱問題
プロセサの性能向上に伴い，コンピュータの消費電力や発熱の問題が急浮上している。ITproの姉妹サイト「Enterprise Platoform」では8月，IT関係者がこの問題についてどう捉えているか調査。523人から回答が得られた。全体として消費電力や発熱に対する意識はまだ低いものの，関心は着実に高まっているようだ。調査結果のポイントを紹介しよう。 身近なパソコンでは発熱・騒音に関心大 まず調査では，ユーザーに身近なパソコンについて，その消費電力や発熱をどう考えているか聞いた。「パソコンを購入する際に，消費電力やファンの騒音，発熱について気にするか」との問いに対して，パソコンを購入した501人は次のように挙げた（複数回答）。発熱を気にするのが361人（72.1％），ファンの騒音を気にするのが346人（69.1％），消費電力が250人（49.9％）だった。発熱とファンの騒音について，気にする
パソコン仮想化の効果的な使い方
クライアント用のパソコンに仮想化環境がなぜ必要なのか，と常々疑問に思ってきた。使い道としてよく聞くのは，WindowsとMacOSを同時に稼働させるというものだ。しかし，2つのOSを1台のマシンで利用する用途に，それほどニーズがあるとは思えない。あるとすれば，仮想化を使って仕事用OSとホビー用OSを使い分けることで，ウイルス感染による情報漏えいを防ぐという使い方だろうか。しかし，ユーザーがわざわざOSを切り替えながら使う状況は一般的にはならない気がしていた。 ところが最近，仮想環境はネットワークやコンピュータを管理する目的では効果的だと気が付いた。エンドユーザーが意識して使う方法は本筋ではないのだ。そう考え始めたきっかけは，10月から本格展開すると見られる米インテルの新ブランド「vPro」を調べたことにある。vProはインテルが定めた部品・ファームウエアを搭載した企業向けパソコンに付けられ
UPSを用いた電源障害の回避手法
思わぬ災害や事故による停電はいつでも起きる可能性がある。その際には、サーバなどのマシンだけでなくネットワーク機器もUPSで電源を保護し、シャットダウンできるようにしなければならない。最良の方法はどのようなものか。 現代日本の産業界におけるアキレス腱は、電力問題だと言われている。特に災害や事故による停電への対応がおろそかになりがちだ。コンピュータ技術は発展したが、依然として電源障害がシステムのダウンタイムの主な原因の1つだ。無停電電源装置（UPS）と付属ソフトウェアを使えば、停電時にマシンをシャットダウンさせることができるようになる。このときに注意が必要なのは、ネットワーク機器も同時に保護しなければならない点だ。たとえば、スイッチングハブやルータを介して他のIT機器と通信を行っていた場合、それらの機器も同時に保護されていないと通信が中断されてしまう。 ここでは、電源障害およびその原因について
国内アプリケーションサーバ市場、2位の富士通が売上シェア躍進--IDC調べ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IT専門調査会社のIDC Japanは8月28日、国内アプリケーションデプロイメントソフトウェア市場動向を発表しました。 同調査によると、国内アプリケーションデプロイメントソフトウェアの2005年の市場規模は、前年比7.2％増の833億円。2005年〜2010年の年間平均成長率は5.1％で拡大し、2010年には1068億円に達する見込みだ。 機能別では、アプリケーションサーバソフトウェア448億円、インテグレーションサーバソフトウェア169億円、トランザクションサーバミドルウェア114億円、メッセージ指向ミドルウェア60億円、アプリケーションデプロイメントアダプタ／コネクタ43億円。 アプリケーションサーバソフトウェア市場の売上シェアで
企業向けソフトウエア業界が迎えるパラダイム・シフト
企業向けソフトウエア業界では，頻繁にパラダイム・シフトが起きるものだ。実際われわれも，今まさに新たなパラダイム・シフトを迎えようとしている。「アプリケーション・ホスティング・サービス」の台頭だ。米Microsoftのアプリケーション配布技術「ClickOnce」も，クライアント/サーバー・システム（C/Sシステム）の復権にはつながらないだろう。 新しいパラダイム・シフトに触れる前に，まずはわれわれが過去に体験してきたパラダイム・シフトについて説明しよう。元来われわれは，サーバー・ベースのアプリケーションとロール・スクロール式のダム端末に依存する，大型の中央メインフレーム・システムを利用していた。これらのシステムは，大規模な組織以外のほとんどの企業には手が出せないほど，高価なものであった。小規模なコンピュータの処理能力を必要とする企業は，米IBMのような企業がホスティングし運用しているコンピ
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