最近、完全ワイヤレスイヤフォンを外へ持ち出さなくなった。所有している製品が耳にフィットせず、落下して紛失しやすいからだ。イヤフォンの所有をやめようとも考えたが、音楽も動画もスピーカーではなくイヤフォンで聴きたいため、悩んだ末に行き着いた答えがネックバンド型のワイヤレスイヤフォンだ。なぜこのような結論に至ったのか、実体験を踏まえてお伝えする。 そもそも完全ワイヤレスイヤフォンに手を出したきっかけは「AirPods」だった。iPhoneでApple Musicを利用し、楽曲のストリーミング再生を行い、音楽をスマートフォンで楽しんでいた筆者は、Appleが2016年、「iPhone 7」「iPhone 7 Plus」のイヤフォンジャックを廃止することに伴い、発表したAirPodsを購入した。 それ以前に使っていた有線イヤフォンは首やカバンに絡んでしまいケーブルが邪魔になっていたが、AirPods

ドワンゴは6月14日、ニコニコのサービス全般が利用できない状況になっている障害について、「ランサムウェアを含む大規模なサイバー攻撃によるものであることが確認された」と明らかにした。今後は段階的な復旧を目指すが、1カ月以上かかる見通しだという。 今月8日、グループ企業のデータセンターがランサムウェアを含むサイバー攻撃を受け、相当数の仮想マシンが暗号化され、利用不能になった。その後も攻撃は繰り返し行われ、遠隔でプライベートクラウド内のサーバをシャットダウンしても、攻撃者が遠隔起動させて感染拡大を図るなど攻防が続いたという。 このため、サーバの電源ケーブルや通信ケーブルを物理的に抜いて封鎖したが、グループ企業が提供するデータセンターに設置されているサーバはすべて使用できなくなった。 「冗長構成とかバックアップというのは当然用意しておりましたし、セキュリティ対策というのも様々に実施してはいたのです

ドワンゴは6月10日、8日から続く大規模障害を巡り、今後の方針を発表した。10日午後6時時点で「サイバー攻撃の影響を受けずにニコニコのシステム全体を再構築するための対応を進めている」という。復旧予定やサイバー攻撃の詳細については「今週中に、役員の栗田穣崇およびCTO鈴木圭一が、復旧までの見込みおよびその時点までの調査で分かった情報を説明する予定」としている。 会員費の払い戻しなど、個々のサービスへの質問については「影響の調査を行っている段階のため」として回答を控えたが「誠実に対応させていただきますので続報をお待ちください」とした。 今回の攻撃を巡っては、ニコニコ以外にもKADOKAWAが提供する複数のサービスがダウンしており、KADOKAWAの公式サイトも表示できない状態が続いている。 関連記事 「#がんばれニコニコ」拡散　サイバー攻撃でダウン中、ユーザーが復旧を応援 「ニコニコ」でサイバ

東京都交通局は3月29日、「上野動物園モノレール」の代替となる新しい乗り物の企画案を公開した。ジェットコースターと同様の構造で、安全性が高いとしている。 新しい乗り物はレールの上面だけでなく、側面と下面からも車輪で支える構造。脱輪の心配がなく安全性が高い。上り勾配はモーターで駆動し、下り勾配では位置エネルギーを利用して走行するという。 仕組みはジェットコースターに近いが、東京都交通局は「アトラクション性を求めたわけではない」と話す。企画案は、公募で集まった3社の提案から、専門家で構成する審査委員会が選んだもので、利便性や安全性、環境への配慮といった部分を重視した。 新しい乗り物は、老朽化のため昨年末に正式に廃止となった「東京都懸垂電車上野懸垂線」（通称：上野動物園モノレール）に代わり、恩賜上野動物園の西園と東園を結ぶ予定。今後は企画案をもとにルートや乗り物、駅舎などの設計に着手する。運用開

システム障害は15日午前0時頃（現地時間）に発生し、世界中のマクドナルド店舗に影響が出た。モバイルオーダーアプリなど利用できない状態が続いた他、日本を含む一部の国では一時休業を余儀なくされた店舗もあった。 McDonald'sは声明で「世界規模のシステム障害が発生したが、すぐに特定され是正された。多くの国ですでにシステムが復旧しており、残りの国でも復旧作業が進行中だ」と説明。続けて「この問題はサイバーセキュリティの問題によって直接引き起こされたものではなく、設定変更中のサードパーティプロバイダーによって引き起こされた」と明かした。 同社の最高情報責任者（Chief Informarion Officer）を務めるブライアン・ライス氏は、「技術の信頼性と安定性は最優先事項だ。今回の障害は例外的なものだが、至急解決するよう努力している」とコメントした。

「DNSに対する最悪の攻撃」　迅速なパッチ適用を推奨 ATHENEによると、KeyTrapを悪用した場合、単一のDNSパケットが結果的にCPUの使い果たしを誘導し、「Google Public DNS」やCloudflareのDNSなど広く使われているDNS実装やパブリックDNSプロバイダーを全て停止させることが可能だ。発表によると「BIND 9」を16時間ダウンさせたとされている。なお、この欠陥は「CVE-2023-50387」として特定されている。 この攻撃はインターネットの基本的な機能に深刻な影響を与え、世界中のWebクライアントの大部分が利用不能になる可能性がある。主要なDNSベンダーはこの攻撃を「これまでに発見されたDNSに対する最悪の攻撃」と呼んでおり、状況の重大さが指摘されている。 KeyTrapを悪用するサイバー攻撃者は、DNSSECを検証するDNSリゾルバを利用する全ての

このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 ペンシルベニア大学などに所属する研究者らが発表した論文「Information content of note transitions in the music of J. S. Bach」は、音楽作品を情報ネットワークへと変換し、作品が内包する情報量と伝達効率を調査した研究報告である。この研究では、バッハの楽曲を情報ネットワークとしてモデル化し、楽曲が持つ情報量とその情報をいかに効率よく伝達するかを定量的に評価する。 手法の第一歩として、楽曲の各音符をネットワーク上のノードとして捉え、音符間の遷移をエッジで結び付けている。このエッジは指向

ISC2の調査によると、サイバーセキュリティ業界の専門家は世界で550万人に増加しているが、増加するデジタル分野の脅威から身を守るためには、依然として数百万人の有資格者が必要であることが明らかになった。 サイバーセキュリティ専門のトレーニングサービスを提供するISC2が公開した「2023 ISC2 Global Workforce Study」によると（注1）、サイバーセキュリティの労働力は世界的に8.7％増加して550万人となり、過去最高の数に達した。しかし、業界は依然として400万人の専門家の不足に直面しており、世界のデジタル資産を適切に保護するためには合計950万人の有資格者が必要だという。 業界の専門家の4分の3が「脅威の状況は過去5年間で最も厳しい」と回答しており、「今後2年から3年の間に予想されるサイバーリスクに対処するための十分なツールと人材が組織にある」と答えた専門家はわず

回転寿司チェーン大手のあきんどスシローは9月27日、デジタルビジョンと回転レーン融合した「デジタル スシロー ビジョン」（通称：デジロー）を発表した。9月21日から先行して「江坂店」（大阪府）に導入しており、28日から「新宿西口店」（東京都）でもトライアル導入するとしている。10月には「天白焼山店」（愛知県）でも展開予定。

「犬と同居している人は活動的でiPhoneユーザーが多い、猫と同居している人はスマホ利用時間が長くAndroidスマホユーザーが多い」──こんな調査結果をNTTドコモのモバイル社会研究所が9月14日に公開した。 全国の男女7000人以上を対象にWebアンケートを実施し、年代や性別ごとに集計した。猫を飼っている人は平均6.2％で、全年代で女性の割合が高かった。犬は平均7.2%で、男性の40～79歳、女性40～59歳において割合が高めだった。 使用しているスマホについて聞いたところ、犬を飼っている人の5割超はiPhoneを使用していた。一方、猫を飼っている人はiPhoneが4割だったのに対し、Androidスマホは5割強と多めだった。 猫と暮らす人の31％はスマホを1日4時間以上利用していた。一方、犬を飼っていて1日4時間以上スマホを使用している人は24.1％で、ペットがいない人を含めて最も少

医療政策の企画立案などを目的とする日本医師会総合政策研究機構（日医総研）が8月24日に公開した文書が、SNS上で物議を醸している。医療機関とシステムベンダーの契約と責任分担に関するもので、「信義誠実の原則」を理由に「ベンダーのリスク説明が不足している場合、契約に記述がなくても、医療機関側から一定の責任を問える可能性がある」との内容が記されている。 文書のタイトルは「サイバー事故に関し システムベンダーが負う責任：医療DXを推進するために」。医療機関とベンダーには専門知識の格差があることなどから、「システムベンダーは信義誠実の原則に基づく不随義務として、医療機関が安全管理義務を履行するために必要な情報を適切に提供する義務を負う」との見方を示している。 「信義誠実の原則」とは「互いに信頼を裏切らないよう行動すべき」とする法原則。既知の脆弱性についてベンダーが適切に情報提供しない状態で、その脆弱

関連記事 Wi-Fiルーターの設定確認ってどこを見ればいいの？　警視庁の注意喚起で困惑の声　バッファローに聞いた 警視庁は家庭用Wi-Fiルーターの不正利用について、「見覚えのない設定変更がなされていないか定期確認」を推奨。しかし、Twitter上では「設定なんていちいち覚えてられない」など困惑する声も。バッファローに具体的な対策を聞いた 帰省先のWi-Fiルーター、セキュリティは大丈夫？　GW中に確認しよう　警視庁も注意喚起 サイバー攻撃への対策を呼び掛けるサイバーセキュリティ連盟は、Wi-Fiルーターへの不正アクセスを防ぐためゴールデンウィーク中に確認すべきポイントを紹介した。 ハンディファン、猛暑日は逆効果とメーカーが注意喚起　「濡れタオルとの併用を」 手軽に外でも使える「ハンディファン」（携帯型扇風機）は気温35℃以上になると逆効果になるとエレコムが注意喚起した。 エレコムが“スマ

AI「保護率39％」、児相は一時保護見送り……　三重の“4歳女児暴行事件”をAIガバナンス観点で考える：事例で学ぶAIガバナンス（1/3 ページ） 三重県で痛ましい事件が起きてしまった。津市で4歳の女児が親から暴行され、死亡したのである。まず何より、こうした虐待死事件が1件でも減り、また育児に問題を抱える親には支援の手が差し伸べられるようになることを願いたい。 この事件が報じられる中で、三重県の児童相談所のある対応が注目を集めた。虐待を受けていた女児を事件の1年以上前から「要保護児童」と認定し、一時保護を検討していたが、結局実行しなかったのだ。三重県はその一因として「AIによる判断」があったことを明らかにした。 この児童相談所では2020年に、人手不足や担当者の経験不足を補うために、AIを活用した児童保護の支援システムを導入していた。このシステムには「一時保護率」という類似の過去事例での保

この対応についてユーザーからは「今回のTwitter機能制限でついに決断したか」「当然、Twitterを見限る企業も出て来るわけだ」「ゲームでのTwitterアカウントがいよいよ終わり始めました」など、連日のTwitterの仕様変更によるものかと予想する声も複数見られる。 Twitterを巡っては、米X社（旧Twitter）のイーロン・マスク氏が突如、ツイートの読み込み数に一時的な制限を加えたことを発表。他にも、ログインしないとツイートを表示できなくしたり、Twitter APIの有料機能の一部を突如使えなくしたりするなど、相次いで仕様変更を実施。ネット上では混乱が広がっている。 関連記事 Twitterに厳しい一時制限　未認証アカの閲覧件数は「1日600件まで」──　「Twitter終わり」「API規制」トレンドに【更新：1日1000件に緩和】 Twitter、ログインしないと何も表示で

2023年5月、バルミューダと京セラが相次いで個人向けスマートフォン事業からの撤退を発表し、FCNTが民事再生法を申請するなど、国内スマートフォンメーカーの撤退・破綻が相次いだ。一連の出来事に大きく影響しているのは国内スマートフォン市場を取り巻く“四重苦”というべき現状であり、今後も国内外問わず、スマートフォンメーカーの撤退・縮小が続く可能性がある。 バルミューダと京セラは撤退、FCNTは経営破綻 夏商戦を控え、メーカー各社からスマートフォン新機種が相次いで発表されている2023年5月。だがその一方で、スマートフォン市場に激震をもたらす出来事も相次いでいる。 口火を切ったのは家電メーカーのバルミューダだ。同社は2021年に「BALMUDA Phone」でスマートフォン市場へ参入、バルミューダらしい強いこだわりを盛り込んだことで注目された一方、それゆえにコストがかさみ性能と価格のバランスを大

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。Twitter: ＠shiropen2 韓国のKAISTとS2W Inc.に所属する研究者らが発表した論文「DarkBERT: A Language Model for the Dark Side of the Internet」は、ダークウェブに特化した大規模言語モデルを提案した研究報告である。 ダークウェブは、Googleなどの一般的なWeb検索エンジンにはインデックスされず、通常のWebブラウザではアクセスできないインターネットの一部である。ダークウェブにアクセスするためには、Tor（The Onion Router）などの特別なソフトウェアが必要で、匿名性の高い利点から違法な取引、例

Twitter上で5月22日（現地時間）、青いチェックマーク付きの複数のアカウントがペンタゴン（米国防総省）で爆発があったと主張する画像付きでツイートし、拡散した。中にはブルームバーグと関連があると思わせるアカウントもあった（既に凍結済み）。この影響で株式市場は一時的に下落した。 ペンタゴンのあるバージニア州アーリントンの消防署の公式アカウントはすぐに、「国防総省近くの爆発に関する報告がオンラインで広まっていることを認識している。国防総省近辺で爆発や事件は発生しておらず、公衆に対する差し迫った危険や危険もない」とツイートし、国防総省の公式アカウントもこのツイートをRTした。 調査集団ベリングキャットの一員であるジャーナリスト、ニック・ウォーターズ氏は、この画像がAIによって生成されたものである可能性が高いとツイートした。 数時間後にはほぼすべてのツイートは削除され、一部のアカウントは凍結さ

エーザイは5月19日、同社グループの取引先情報約1万1000件が漏えいした可能性があると発表した。何者かが海外法人に勤める社員のアカウントに不正ログインし、グループ横断で使っていたクラウドサービス上の情報にアクセスしたという。 エーザイやその子会社であるEAファーマ（東京都中央区）、カン研究所（神戸市）、サンプラネット（東京都文京区）の取引先情報が対象。2018年5月から23年4月にかけて、（1）4社が管理する「Microsoft Teams」のプロジェクト管理機能に招待された人、（2）4社が管理するファイル共有サービス「Sharepoint」へのアクセス権を付与された人、（3）オフィススイート「Microsoft 365」で作成したメーリングリストに登録された人、（4）4社が管理するID管理システムに登録された人──の氏名やメールアドレスが漏えいした可能性がある。 約1万1000件のうち

連載：仕事に役立つ企業トリビア 「知られざる本社所在地」「手掛けている意外なビジネス」「ロゴマークに込めた真意」「名物社長の経歴」――ビジネスを楽しくする企業トリビアを紹介していく。 「驚安の殿堂」をキャッチコピーに、“ドンキ”の略称で親しまれているディスカウントストア「ドン・キホーテ」。ドンキの略称はいかにして浸透したのか。運営元PPIH（パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス）の広報に聞いた。 結論は「不明」　ドンキ浸透の背景に2つの説 店名は、スペインの文豪セルバンテスの名作『ドン・キホーテ』に由来する。同社は公式Webサイトで、主人公のドン・キホーテが行動的理想主義者で、既成の常識や権威に屈しない者として描かれていることから「『新しい流通業態を創造したい』という願いを込めている」と説明している。 では、なぜドンキになったのか。結論から言えば、理由や経緯は不明だ。だが

スマートフォンはカメラであり電話機でありインターネット端末でありゲーム機でありスケジューラーであり時計であり財布であり……とにかくそこに入ってデジタル化できるものなら何でもこいなんだけど、いろんなジャンルが1つにまとまっているおかげで、用語が大変ややこしいことになっている。 例えばカメラ。スマートフォンもこれだけカメラとして使われるようになるとその性能や機能を表記するのにカメラ用語はさけられず、ある程度詳しくないと何をいっているんだかよく分からない指標がいくつも出てくるのだ。 そこでスマホユーザーに送るカメラ用語の話。 最初は分かりづらいF値からだ。 光を多く取り込めるかどうかを示すF値　なぜ単位がない？ スマホの仕様をいくつか見てみると、「F1.7」や「f／1.7」という表記が必ず入っている。