ビッグデータ処理のオープンソースソフトウエア（OSS）である「Apache Spark」のディープラーニング（深層学習）対応が進んでいる。Sparkの主要開発企業である米Databricksや米Intel、米Microsoft、米Verizon傘下の米Oath（旧Yahoo!）などが、Sparkの深層学習対応に熱心だ。 分散処理ソフトのSparkは、2014年ごろには機械学習の大規模化に欠かせない存在だと認識されていた。しかしその後の深層学習の台頭によって存在感が薄れていた。深層学習の高速化にはGPU（Graphics Processing Unit）が向いていることが分かり、米Googleが公開した「TensorFlow」などGPUに対応した深層学習フレームワークが人気を集めるようになったためだ。 ところがここに来て、Sparkを深層学習に対応させる動きが活発化している（表）。2017年

機械学習において教師あり学習は、一般画像認識や音声認識などで目覚ましい成果を上げている。一方で世の中のほとんどの問題では教師データはほとんど存在せず、教師なしデータが大量に存在する。このような、大量の教師なしデータと少量の教師ありデータが与えられた場合に学習する問題を「半教師あり学習」と呼ぶ。 生物のほとんどの学習が、このような半教師あり学習の問題だと考えられる。人間は生まれてから様々な物体を、正解を与えられずにただ観察する。そしてある日、その物体のラベル（例えば「これは象」「あれはキリン」など）が与えられると、その教師事例を数千例も与えられなくても途端に認識できるようになる。こうした生物の学習の過程では、教師なしのデータから何らかの学習を行っているはずである。 半教師あり学習は2種類に大別 半教師あり学習の手法は大きく2つに分かれる。1つ目は、「ブートストラップ法」と呼ばれる方法である。

ソーシャルゲーム事業などを手がけるアカツキの福岡拠点責任者の小倉将氏は、「アジアへの近さ」や「明るい人が多い」ことに加えて、福岡市の人口増を挙げた。「事業は、拠点×人材で成り立つ。福岡市は長期的にも人口増が続くと予想されており、しかも若い人が多い。専門学校などゲーム開発への素養がある人が育つ環境も整っている」と評価。「さまざまな候補地の中で『福岡がいいんじゃないか？』と思って選んだが、実際に来てみて、その仮説が正しかったことを実感した」（小倉氏）という。

新著『物理学者の墓を訪ねる ひらめきの秘密を求めて』（日経BP社）で偉大な物理学者たちの足跡をたどった京都大学大学院総合生存学館（思修館）教授の山口栄一氏（イノベーション理論、物性物理学）が、現代の“賢人”たちと日本の科学やイノベーションの行く末を考える本企画。 前回に続き、ニュートリノ振動でノーベル物理学賞を受賞した東京大学宇宙線研究所長の梶田隆章氏との対談の模様を伝える。話題は科学教育や国の研究予算など日本における科学を巡る環境に進んだ。（構成は片岡義博＝フリー編集者） 理論と実験という車の両輪 山口　私は岐阜のカミオカンデには2回、行ったことがあります。また、カミオカンデと同じようにニュートリノの観測ができるイタリアのグラン・サッソ山の地下研究施設にも行ったことがあります。1日ずっといて、これは気が狂いそうになるなと思いました（笑）。そこにいる研究者は世俗の享楽から離れた修行僧のよう

「アウトソーシングは敗者」――。リーマンショックをきっかけに「脱・製造業」路線から「製造業回帰」や「製造業デジタル化」へと大転換した米ゼネラル・エレクトリック（GE）。同社のジェフ・イメルト会長兼CEOは、ソフトウエアの内製化にも舵を切った。GEがなぜ内製を目指したのか。その理由を解説しよう。 「産業界の多くの企業が20年前に進めた『デジタル筋肉（マッスル）』のアウトソーシングが、今日には敗者であると我々は学んだ。今後、GEのすべての新規採用者はコード（プログラミング）を学ぶことになる。彼ら全員がソフトウエアを書けるようになるとは期待していないが、デジタルの未来における『可能性の芸術（アート）』は、必ず理解しなければならない」 GEのイメルトCEOは2017年2月に公表した「株主への手紙」でこのように述べている。イメルトCEOが言う「デジタル筋肉（マッスル）」とは、ビジネスのデジタル化を推

国土交通省は2017年6月6日、JavaのWebアプリケーションフレームワーク「Apache Struts2」の脆弱性を攻撃され、最大で約20万件の土地関連情報が流出した恐れがあると公表した。Struts2の脆弱性を悪用された被害事案は3月10日に東京都などが公表して以来、公表ベースで13件目となった。 第三者が不正アクセスしたのは「不動産取引価格アンケート回答（電子回答）」サイト。適正な公示地価を判定するため、不動産取引の実例をアンケートで収集するサイトである。 今回、氏名・法人名、契約日、取引価格、登記上の地番と住居表示などのアンケート回答情報が最大4355件流出した恐れがあるという。併せて、登記所などで入手できる情報ではあるものの、所有権移転登記情報も最大19万4834件流出した恐れがある。 サイトを運営する国交省の土地・建設産業局不動産市場整備課によれば、同サイトの運営委託業者に調

多重下請け構造が広がるIT業界で、ある異変が起きている。これまで下請けだった中堅中小のシステムインテグレーター（SIer）が、ユーザー企業と直接取引し始めているのだ。大手SIerとのコンペでも案件を勝ち取る例も珍しくない。理不尽な立場に追い込まれていた下請けSIerの“逆襲”と呼ベるが、ピンハネや丸投げを繰り返してきたような一部の元請けは窮地にさらされそうだ。 何もしないのに「4割」持っていく元請け 下請け時代に「死ぬまでやってくれる」と元請けから評され、約30年にわたって苦しみに耐えてきた中小SIerのシナプスイノベーション。同社は現在、下請けから元請けへと昇格し、ユーザー企業と直接取引できるようになった。同社の藤本繁夫社長はかつての元請けへの怒りをこうぶちまける。「（元請けが手掛ける）上流工程の遅れはすべて下請けがかぶらされる。料金をもらえない仕様変更も頻発。労働時間は全くコントロール

世界中で利用されている国産プログラム言語「Ruby」が、機械学習や人工知能（AI）開発の盛り上がりを前に正念場を迎えている。米Googleなどを後ろ盾に「Python」が同分野でソフトを充実させる一方で、Rubyの存在感は薄い。5月19日に開かれた「DataScience.rb ワークショップ 〜ここまでできる Rubyでデータサイエンス〜」で、Ruby開発者達は危機感をあらわにした。 「Rubyはデータサイエンスの分野で“歯抜けの状態”だ」。生物学関連のソフトウェア開発に携わる西田孝三氏は、Rubyの現状をこう評する。西田氏は芦田恵大氏、三軒家佑將氏と共同で、2016年10月から2017年2月までの2016年度Ruby Association開発助成プロジェクトの下、Rubyのデータ処理ライブラリの整備に取り組んだ。 特に不足しているのが、データの前処理に関わるソフトウエアだ。「前処理は

ブロックチェーンをはじめとする分散台帳技術の実用化に向け、三菱東京UFJ銀行などのユーザー企業と、日本IBMや日本オラクルといったITベンダーの動きが加速している。2017年3月以降、実証実験の開始やコンソーシアム参加が相次いだ。 分散台帳技術は、取引履歴などのデータベース（台帳）を単一の中央組織が管理せず、複数プレイヤーが分散管理する仕組みを指す。金融取引の場合、台帳を集中管理する「信頼ある第三者」が不要になり、取引コストを減らしやすい。製造業のサプライチェーン管理などへの応用も期待される。 ビットコインから派生したブロックチェーン技術と、分散データベースの分野で研究が進む「合意アルゴリズム」を組み合わせ、多様な分散台帳ソフトウエアが登場している（表）。

大手通信事業者のKDDIが、クラウドを基盤とするシステム開発や運用を手掛けるクラウドSI事業へのシフトを急いでいる。2017年1月25日、クラウド専業ITベンダーのアイレットを2月下旬に子会社化すると発表。IoT（インターネット・オブ・シングズ）ビジネスに参入する企業などを対象に、クラウド上のシステムの設計開発や運用保守から通信インフラの提供までワンストップの支援体制を整えるのが主な狙いだ。 「当社に不足していたクラウドSIのノウハウを取り込み、法人向けITサービスの競争力を高める。特にIoTでは多種多様なデータを大量に処理する必要があるため、クラウドを基盤にシステム構築する顧客ニーズが大きい。そこに応えていく」。KDDIの新居真吾理事・バリュー事業本部バリュー事業企画本部長はアイレット子会社化の理由をこう説明する。アイレットは、AWS（アマゾン・ウェブ・サービス）を基盤としたSI事業を営

ソフトウエアにも色々なものがありますが、プラットフォームと呼べるようなソフトウエアの場合、その上で構築されるアプリケーションやそれを利用するビジネスにとって根本的な重要性を持つことになります。 例えばOracleを使う大多数の企業ユーザーにとって、Oracleは本質的に重要です。またクラウドコンピューティングの時代、Netflix（ネットフリックス）にとってAWS（アマゾン・ウェブ・サービス）の存在はやはり本質的に重要です。こうした関係は簡単にリプレースすることができないので、戦略的関係だと言えるでしょう。日本企業がクラウドコンピューティングをもっと採用するようになれば、私たち日本のIT業界にとってもAWSや他のクラウドベンダーの戦略的重要性はもっと増していくことでしょう。 読者の皆さんのビジネスを支えているITインフラがWindowsやOracleのように、磐石で安定しているものだけに依

ICリーダーライターを購入し、民間サイトを含む複数のサイトを巡ってソフトをインストールし、設定を完了させる。ITリテラシーの高いユーザーでも、ログイン成功まで至るのは相当な苦労を要する。 さらにJava実行環境は、2013～2014年にかけて、脆弱性を狙ったサイバー攻撃が多発した経緯がある。通常利用のブラウザーに組み込むにはセキュリティ面で不安が残る。 なぜ、マイナポータルはJava実行環境が必須となったのか。今後、改善の余地はあるのか。内閣官房 番号制度推進室 番号制度推進管理補佐官の楠正憲氏に聞いた（取材は文章ベースのやり取りで実施し、表現は一部編集した）。 Java実行環境を必須とする構成にした理由は。 楠氏　店頭で販売され、また実際に利用されている、できるだけ多くのPCとMacに対応しつつ、できるだけ端末ソフトウエアを共通化して開発および保守の工数を最適化するためだ。 e-Taxの

MBS 動画イズム 444はドラマ、バラエティ、アニメ、スポーツなどMBSで現在放送中の番組や過去の番組を、PCやスマートフォンを通じて月額444円（税別）の定額課金で視聴できるサービスだ。同サービスのプロジェクトは2016年8月に発足した。同年12月20日にサービスリリースが決定していたため、短期間でシステムを開発する必要があった。 cloudpackはAWSが提供するサーバーレスのイベント駆動型コード実行サービスの「AWS Lambda」などを活用することで、約3カ月でシステム基盤を構築した。Lambdaの利用によってサーバーの運用管理やキャパシティ管理が不要になるため、インフラ全体の運用コストを削減できた。

オンラインゲームやゲーム配信向けのサーバーソフトなどの開発を手掛けているプログラマーの中嶋謙互です。初めまして。このコラムでは主にゲームの技術に関して考えたことを書いていきたいと思っています。 今回は、オンラインゲームのプラットフォームSteamで2016年10月7日に発売されたばかりの新しいインディーズゲーム「深セン I/O（Shenzhen I/O）」（開発Zachtronics、1480円）をみなさんにご紹介したいと思います。というのはこのゲーム、エレキ技術者の日々の仕事をゲームにしたと言ってよい内容だからです。 深セン I/Oの最大の特徴はデジタル機器の開発そのものをゲームにしてしまうというアイデアにあります。ゲーム内でプレーヤーは、香港にほど近い電子技術産業の集積地である中国・深セン市のある電子機器メーカーの新入社員となって業務にあたり、会社の仕事をこなしていくという設定になって

Amazon Web Services（AWS）のクラウド環境をフルマネージド型で提供するcloudpack（運営会社はアイレット）は2016年11月16日、AWSを使った動画配信をする際の手法をまとめたホワイトペーパー「cloudpackライブストリーミングホワイトペーパー」を公開した［ホワイトペーパーのダウンロードサイト］ 同社はAWSを活用した動画配信サービス「streampack」を2016年7月に提供開始している。本ホワイトペーパーでは、インターネットを通じた動画のライブ配信をしたいユーザーに対し、基礎知識や必要となる技術要素の解説、ライブ会場での注意事項などを整理している。 顧客向けの動画のライブ配信環境を、手軽かつ安価にAWS上に構築できるというサービス「streampack LIVE」の活用例を参考に、ライブ配信決定からの準備やリハーサル、本番までの具体的な過程について、留

「年齢とか役職は関係ありません。独断で各サブチームから技術力の高いメンバーを選び、横断の（選抜）チームを編成しました。あるサブチームから選抜したのは、入社3〜4年目。一番の若手でした」。 新しいアプリケーション開発方針である「マイクロサービスアーキテクチャー」への取り組みについて、キヤノンに取材したとき、ある開発部隊を率いる八木田 隆氏（映像事務機事業本部 主席）からこう聞かされた。「相当な覚悟だな」と、思わず姿勢を正した。 八木田氏らの開発部隊は、複合機の顧客向けネットサービスなどを担当する。「新機能がほしい」「使い勝手をよくしてほしい」と、顧客や社内の利用部門から改変要望が次々と寄せられるという。だが、従来は1年に3回ほどしかアプリケーションを更新できなかった。「ニーズに応えられない」。八木田氏らは改変頻度を「年に3回」から「週に数回」に増やすべく、開発体制を変革し始めた。 週に数回の

ITには大いなる可能性と危険性があるが、結局はソフトウエアの問題に尽きる。ソフトウエアの構想、企画、設計、開発、保守のやり方をどう良くしていくのか。ソフトウエア人材の将来像はどのようなものになるのか。日本製ソフトウエアを輸出できないのか。 ソフトウエアについて様々な人が論じ合える場を用意し、多くの人に考えるきっかけを提供したい。そこで「ソフトウエア、それが問題だ～Software Matters」と題した本連載を始め、この中で、ソフトウエアの諸問題と対策を日本や世界の論客の方々、そしてITpro読者の皆様と考えていく。ソフトウエアに関するご意見をお寄せいただきたい。 第1回として米カリフォルニア大学バークレー校のRobert E.Cole（ロバート・コール）名誉教授に寄稿いただいた。コール氏は、日本の作業組織の研究で知られる。ミシガン大学社会学及び経営学の教授を務め、日米自動車の製品品質の

一昔前、「厚い財布」は、お札をどっさり入れて高級店に出入りする「お金持ち」の象徴だった。貨幣と交換でモノやサービスを買う社会では、お財布の厚みによって受け取れるモノやサービスの量が決定されたからだ。 しかし、クレジットカードや電子マネーが普及して高額の現金を持ち歩く必要性がなくなった現在では、厚い財布は「スマートさに欠ける人」を指す表現になっている。大量の現金を持ち歩くのは不用心だし、クレジットカードやポイントカードなどで財布が膨らんでいると「お得」や「特典」といった言葉に踊らされている人だと思われがちだからだ。 情報システムの納品物となるドキュメントも、かつてはその厚みが数億円ものコストを象徴していた。基幹系システムなら、ドキュメント一式でキャビネットが数段占有されるのが当然のことだった。 しかし、いまや紙のドキュメントはお荷物。更新が大変なのでソースコードと乖離しやすいうえ、同時に複数

私はいまの日本のちょっと特殊なIT業界の構造は、日本IBMがもともと作ったものだと考えています。とあるカンファレンスでそんな話をしたところ（関連記事：日本IBMが作った「クラウドに向かない」国内IT業界の特殊な構造）、日本IBMの敏腕営業マンだったX氏と、日本のIT業界の生い立ちについて語り合うことになりました。 IBMが日本企業へ大型コンピュータを販売するために日本IBMを設立したころ、日本企業にはコンピュータに関する知識のある人材はほぼ誰もいなかったはずです。ユーザー企業が大型コンピュータを使いこなせるように、日本IBMが業界を育てたのです。 大型コンピュータを使いこなせるように日本IBMが育てた 自社のスタッフを育成するのはもちろんですが、日本IBMはそれに加えて周辺のいろいろなパートナー企業を整備していきました。例えば、ユーザー企業が必要とするアプリケーション開発要員を派遣するソフ

企業情報システム開発の生産性向上や品質向上のための切り札の一つとして，製造業の「工場」をモデルにソフトウエアを開発する「ソフトウエア・ファクトリー」に注目が集まっている。この特集では，ソフトウエア・ファクトリー構築に取り組むITベンダーやユーザー企業の現場を紹介する。 関連記事：ソフトウエア・ファクトリー最前線 ＜目次＞ <1>製造業をモデルにしたソフト開発環境 <2>アプリの種類ごとに“工場”を整備 <3>製品系列の考え方で開発を効率化 <4>計画を基に作業指示を画面に表示 <5>方法論---注目集める「Software　Factories」 ソフトウエア・ファクトリーの源流 ソフトウエア・ファクトリーという概念は，すでに1960年代からあった。特に進んでいたのは，日本の大手コンピュータ・メーカーのソフト開発現場である。 実際，日立製作所や東芝といったコンピュータ・メーカーは，1960年