仕事において「文章」とは、もっとも使用するであろうツールです。メール、企画書、報告書、議事録、依頼状など…各場面によって生きてきます。そのため、仕事を動かすうえで、文章は大きい影響力を持っています。その人の評価自体を決めてしまうほどです。 今回は、3月1日に発売された拙著『人より評価される文章術』（発行：宣伝会議）から、ロジカルライティングを専門とする高橋慈子氏、エモーショナルライティングを専門とする堀内伸浩氏の著者2名それぞれに分けて、ライバルより、同僚より、他社より評価される文章術について2回の記事で触れていきます。 文：堀内伸浩（文章コンサルタント） 「あなたのカラダは、あなたがこれまで食べてきたものでできている」という話を聞いたことがある人も多いのではないでしょうか。 じつは、これと同じように、あなたの今の仕事の状況も、あなたがこれまで書いてきた文章でできていると言えるのです。どう

前回のコラムでは、テレビCMが炎上しやすくなっている昨今、炎上を起きにくくするためには顧客視点で見た際の「Authenticity（真実性）」へのこだわりが重要ではないかという話を書きました。 ただ一方で、最近の炎上事例を見ていると、もはやテレビCMなどのマス広告が炎上しないように、事前に完璧な努力をするのは難しいのではないかという考えが徐々に頭をもたげてきます。 それは、もはや現在の日本には、炎上をネットメディアがネタとして取り上げるサイクルができあがってしまっているからです。 テレビCMの炎上騒動の多くは、一人のユーザーが表現に対して問題提起することから始まります。この段階で、通常はその発言はフォロワーなり、友人の数10人～数100人が見て終わるだけですが、たまに1つの発言が大勢の人にリツイートされたり、シェアされたりする状況が発生します。 ネット上では数限りなく繰り返される行為なわけ

仕事において「文章」とは、もっとも使用するであろうツールです。メール、企画書、報告書、議事録、依頼状など…各場面によって生きてきます。そのため、仕事を動かすうえで、文章は大きい影響力を持っています。その人の評価自体を決めてしまうほどです。 今回は、3月1日に発売された拙著『人より評価される文章術』（発行：宣伝会議）から、ロジカルライティングを専門とする高橋慈子氏、エモーショナルライティングを専門とする堀内伸浩氏の著者2名それぞれに分けて、ライバルより、同僚より、他社より評価される文章術について2回の記事で触れていきます。 文：高橋慈子 「メールや報告書など、仕事の文章を書くのに時間がかかる」、「伝えたいことが多くて、長い文章になってしまう」、このようなお悩みを持っている人はいませんか？企業のビジネス文書研修で、受講者の方々に「文章を書くことの課題や問題は何ですか」とお聞きすると、よく出てく

［寄稿者一覧はこちら］ 【前回のコラム】「今、勉強をともにできる仲間はまわりにいますか？」はこちら コピーライター養成講座を終えて、 私は、自分のスペシャリティーである、作詞・作曲をより頑張ろうと決意しました。 コピーの勉強はこれからもしていきます。 ただそれ以上に、自分が今立たせてもらっている立場の有難さを痛感し、 その使命を果たしたいと思ったからです。 配信がメインになり、より気軽に様々な音楽が聴ける世の中になった今だからこそ、音楽がつくれる一体感、誰かの力になれるメッセージってなんだろう、と最近よく考えます。 今こそ、そういうものが必要な気がするのです。 チャンスの時代 今はチャンスの時代だと思います。 音楽を始めとしたエンターテインメント業界は縮小気味かもしれないけど、 だからこそ、海外で活躍できる可能性も高いし、夢物語ではない。 縮小しているからこそ、 今までになかった、提携の仕

マスメディアからインターネット、アウトドアまで、広告メディアについてのあらゆるデータを収録した書籍『広告ビジネスに関わる人のためのメディアガイド2017』（博報堂DYメディアパートナーズ編）が、4月下旬から全国の有力書店・オンライン書店で販売されています。「メディアガイド」は、博報堂DYグループの社内向け冊子を2015年に初めて書籍化したもの。2017年版は、デジタル領域の新しい用語やデータに対応し大幅アップデートしています。 コラムでは、本書の編集に関わった博報堂DYメディアパートナーズ社員が、各メディアのトピックを紹介します。 私は、入社以来10年間、テレビスポットビジネスに携わっていますが、その間のテレビビジネスにおける環境変化はとても大きいと感じています。HUT（総世帯視聴率）の低下傾向やキャッチアップサービス（番組の見逃し配信）の開始、キー局におけるタイムとスポットの売り上げ比率

アメリカの新興Webメディア「Narratively（ナラティブリー）」は、徹底して長文記事のみを発信し続けており、スタートアップメディアの成功事例として名前が挙がることも多い。「Narratively」を設立し、同社のCEOと編集長を務めるNoah Rosenberg（ノア・ローゼンバーグ）氏に、その戦略について聞いた。 —あなたの教授だったニューヨーク市立大学ジャーナリズム大学院のジェレミー・キャプラン氏に昨日インタビューをし、彼はここ数年でアメリカにおいて成功しているメディアの一つとして「Narratively」の名前を挙げていました。まずは、「Narratively」を設立した背景について教えてください。 私自身はもともと「ニューヨーク・タイムズ」などで記事を書くジャーナリストをしていて、ジェレミーが担当している「起業家ジャーナリズム」のコースで勉強もしていました。ただ2008年の

アジア最大級の広告をテーマにしたイベント「Advertising Week Asia 2017」が5月29日から6月1日に東京で行われる。その開催を記念して、同イベントのアドバイザーによるコラムがスタート。第1回は、LINE 上級執行役員 コーポレートビジネス担当 田端信太郎氏です。 この文章は広告についてのものだ。広告業界では、未だに議論が続いているだろうが、私の中では結論は出ている。 オーケー、認めよう。広告はもはや「嫌われもの」なのだ。デジタルネイティブ世代にとって「熱狂」する対象ではない。例えば、その証拠に2016年半ばからiOSの有料アプリランキングのトップにいるアプリをご存知だろうか。それは、広告ブロッカーだ。多くのユーザーがお金を払ってまで、広告など見たくないと思っているのだ。 なぜ広告は、そこまでユーザーから嫌われるようになったのだろうか。多くの広告業界人はなぜ広告が嫌われ

日本を先行しているアメリカのメディア界では、どのような変化が起こっているのか。激動するメディアの震源地とも言われるニューヨークで話を聞いたのは、Jeremy Caplan（ジェレミー・キャプラン）氏。昨年刊行された『デジタル・ジャーナリズムは稼げるか』の著者 ジェフ・ジャービス氏とともに、メディアの未来戦略について提言をするキャプラン氏は、ニューヨーク市立大学ジャーナリズム大学院で教育担当ディレクターを務めている。「メディアにとっての最大の価値は、彼らが持つ“スキル”だ」と語る真意とは。 —今回は、アメリカにおけるメディアの最新事情についてお伺いできればと思います。まず、最近顕著なトレンドとしては、どのようなものがありますか。 メディアを取り巻く変化は激しいので、本当にさまざまな潮流がありますが、いくつか象徴的なトレンドがあります。まず一つは、狭いテーマにフォーカスしたメディアが増えている

メディアの広告ビジネスに役立つ各種データや基礎知識を収録した書籍「広告ビジネスに関わる人のメディアガイド2017」（博報堂DYメディアパートナーズ編）が宣伝会議から発売された。全国の有力書店のほか、オンラインブックストアでも販売する。 メディアの動向、接触状況、最新キーワードなど様々なデータを書籍化。博報堂DYグループ内はもちろん、広告会社の社員研修に多く活用されている。2016年版からすべてのデータをアップデートし、特別企画「8人の若手メディアマンが読み解く　2017年メディアビジネス大予測」を収録。「メディア定点調査」を発表している社内シンクタンク「メディア環境研究所」のほか、マスメディアからデジタル、アウトドアメディアまで各メディアのエキスパートが執筆にあたっている。 メディア概況、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌、デジタル、アウトドアメディアの7つのパートに分かれ、媒体概況や特性、接触デ

第9回販促会議企画コンペティションでは、一次審査員を20名に増員しました。審査員の皆さんに、応募企画のどのような点を見ているかや、どのような視点で企画を立てると良いか、そのポイントを聞きました。全4回でお伝えしていきます。 （第9回販促コンペの特設サイトはこちら） ［アドバイス］ まずは企業側の「課題」とその背景をしっかりと見つめ、どのように解決へと導いていくか。そのストーリーづくりが「アイデア発案」だと思います。「人を動かす」ことは容易ではありません。手法に執着し手段が目的化しないように。「課題は何で、それをこのアイデアで解決する」そんな思いを込めた企画を期待しています。 井口富義氏（オリコム 企画制作本部ソリューションプランニング局 プロモーションプランニング部） 1998年入社。ゲーム・精密機器・中国事業・電力など、さまざまなジャンルのプロモーションに携わり、イベント・展示会・キャン

発売当時、「未来志向のメディア指南書」とも言われた『MEDIA MAKERS――社会が動く「影響力」の正体』。その著者・田端信太郎氏は現在、LINEの法人ビジネスを統括し、個人ではSNSで10万人以上のフォロワーを抱える。同書の発売から5年を経た2017年のいまだからこそ語られる、田端氏のメディア論とは。 「記事」の経済的価値とは ――今回の『編集会議』最新号の特集は「その記事は“売りモノ”になるか――記事で問われるメディアの真価」です。メディアは記事の集合体であることを考えると、記事の価値そのものがメディアとしてのビジネスに直結するのが理想だと思いますが、田端さんは昨今のメディアとビジネスの関係について、どのように見られていますか。 いきなりこの特集にケンカを売るわけではないですが、アウトプットとしての「記事」ってそもそも情報ですよね。本来、情報それ自体は“売りモノ”にしにくいものだと思

2017年の春になりました。この春は見回すと、いろんな方がけっこう“移動”しています。きっとあなたの周りにも多いのではないでしょうか。変化を身近に感じる春です。たくさんの皆さんの一人ひとりの変化が、大きな変化をもたらそうとしています。 そんな変化の春から、このところ起こったことを振り返ってみると、2016年は大きな、大きな“曲がり角”だった気がします。気がしますというか、間違いないですね。はっきりと、パラダイムシフトが起こったのです。もっと言うと、何かが終わった、何かが始まった。そして、ひとつ大きな区切りがついた。 それを強く感じたのは、ちょっと言いにくいのですけど、電通の社長が辞任を表明したときです。12月28日でした。びっくりしましたね。十分世間からつべこべ言われて、もう禊（みそぎ）は済んだのではないかと思っていたら、社長が辞任までしなきゃいけないのかと。 それがちょうど、12月26日

マーケティングという仕事の具体的な業務をリストアップしていくと、いろいろなものが出てきます。新ブランド導入、新商品開発、デジタル・コミュニケーション開発、クリエイティブ開発、プリントやOOH開発、メディア計画立案、消費者プロモーション立案、価格の設定、パッケージデザイン開発、P/L管理、競争計画、チャネル政策立案、消費者理解など、その種類はとても多様です。 これらの様々な業務や作業、すべての領域に関わってくるのが「戦略」の考え方です。実際、成功しているブランドマネジャーたちはとても戦略的であることが多いですし、戦略的思考を重要な資質とみなしているブランド企業も少なくありません。戦略的になることで、運に頼る要素が減っていき、マーケティングの成功確率はぐっと高くなります。 今回は4回に分けて、3月10日に発売された拙著『なぜ「戦略」で差がつくのか。 – 戦略思考でマーケティングは強くなる –』

『編集会議』の最新号では、「その記事は“売りモノ”になるか――記事で問われるメディアの真価」を大特集。特集によって売上が大きく左右される雑誌には、これまで以上に「企画力」が問われるようになっている。1895年に創刊し、日本最古の経済誌『週刊東洋経済』の西村豪太編集長が選ぶ「私のベスト企画」とは――。 『週刊東洋経済』編集長　西村豪太 氏 1969年東京生まれ。1992年に早稲田大学政経学部卒、東洋経済新報社入社。記者としては小売り、商社などを担当。2004～05年に中国社会科学院日本研究所客員研究員。名古屋駐在などを経て16年10月から現職。著書に『米中経済戦争　AIIB対TPP』（東洋経済新報社）。 「ベスト企画」の出発点 ベスト企画は、「物流が壊れる」（2017年3月4日号）です。いわゆる経済誌らしい特集で「この時期に物流が旬の話題になるだろう」という目算がぴしゃりと当たりました。この

「保育園落ちた日本死ね！！！」のように、ときとして、一つの記事が社会にもたらすインパクトは世論を動かすほど大きくなることもある。病児保育サービスや保育園運営を行う認定NPO法人フローレンスの代表を務め、同時に社会問題について現場から声を上げている駒崎弘樹氏が、日々発信をつづける記事に込める“意志”とは。 記事が起点となり世論が動く ――駒崎さんの記事には、読まれた先に「社会を良くしたい」といった“意志”を感じます。読んだ人が記事に書かれた問題をどのように認識し理解するべきか、またどのようなアクションをするべきかといった導線がきちんと描かれている。そうしたことは、やはり意識して書かれているんですか。 「この記事は何のために書くのか」を考えてから書くようにしていますし、そういう意味では一つひとつの記事に意志を込めています。僕は「表出」と「表現」という2つの発信のスタイルがあると思っているんです

世界14か国で展開する総合オンラインストアAmazon。Amazonでは、そのサイトやサービスを企業の広告、マーケティング活動の場として開発・提供を進めている。米・Amazon.comで広告メディア・マーケティングソリューション開発を専門に行う「Amazon Media Group」事業を統括するセス・デレイヤ氏に、同社が考える「Eコマースマーケティング」の概念とその展望について話を聞いた。 —Amazonは顧客第一主義を掲げている。広告ソリューション開発の際には、どのようにこの方針とのバランスをとっているのか。 広告やマーケティングソリューションの開発に際しても、顧客第一主義の考えが常に念頭にあることに変わりはない。顧客にとって魅力的な体験につながる広告でなければ、結果的に広告に対するレレバンシーも高まらないし、それはクライアントにとっての価値にもつながらない。すべては、顧客第一主義を基

【前回】「日本のマーケターが世界で活躍するには？」はこちら いきなり私ごとで恐縮ですが、祖母が印刷会社を営んでいたため、子どもの頃の遊び場は印刷工場でした。大学を卒業して一番初めに就いた仕事はテレビのカメラマンで、アルバイト時代も含めると5年くらいその仕事をしていました。そして、ヤフーという会社では、Webシステム開発のプロジェクトマネージメントを一番長くやっていました。 そのような雑多な経歴から、Webサイトはじめデジタルコンテンツの制作というのは、印刷物制作と映像制作とシステム開発の3人の親を持つことを理解しています。映像制作とシステム開発の子どもとして生まれ、その後「妻」映像制作がふらっと家を出ていってしまったため、実際は「内縁の妻」である印刷物制作と「父」システム開発の手で育てられた。そんな感じです。 広告会社は、これまで映像制作か印刷物制作畑の人がマジョリティーだったため、この最

3月に発売した『顧客視点の企業戦略』（発行：宣伝会議）は、「広告クリエイター」にこそ読んでもらいたい一冊です。なぜなら顧客視点で物事を考え、プロジェクトを企画・実現させるのは企業担当者や経営者、ストラテジックプランナーだけではないからです。今回のコラムで特にお伝えしたいのは、広告クリエイターという職業が持つ、能力の幅の広さです。広告の世界にインターネットやソーシャルメディアが加わり、クリエイターの活躍の場が広がりましたが、同様に顧客視点の時代を迎えて、さらに活躍の場が広がる可能性があるのです。広告クリエイターは職業柄、顧客に一番近い存在なのですから。 新人クリエイターがぶつかる最初の壁をご存知ですか。 例外はあるかも知れませんが、私の知る限り、広告制作の現場に配属された新人の多くが、ある壁にぶつかるようです。もちろん私自身もこの壁にぶつかり、大いに悩んで苦しみました。 その苦しみを乗り越え

読売新聞東京本社は4月1日付で、広告局内の組織を改編する。地域活性化に向けた地方自治体や団体のニーズに沿った提案に特化した「エリア戦略部」を新設するほか、営業推進室を「ビジネス推進室」に改称する。 ビジネス開発部とマーケティング戦略部は「企画営業部」として統合し、新聞広告を中心とした企画や事業の推進のほか、広告反響データの整備などを担う。 読売新聞社は広告主や広告会社からのあらゆる相談に1人の営業担当者が対応できるようにする「ワンストップ営業体制」を目指し数年前から広告局の組織改革を進めている。 2015年に営業推進室（4月からビジネス推進室）を開設したほか、2016年4月にはデジタル広告や小枠広告、別刷り広告特集など記事下広告以外の広告商品の開発や社内外との調整などを行う「メディアデザイン部（MD部）」を新設。同年12月にはアートディレクターやライターを抱える「クリエイティブチーム」設け

【著者】 近衞元博 迪尓希（上海）広告有限公司 （英語名：D2C China Co., Ltd.） CEO（総経理） 慶応義塾大学経済学部卒業。2001年Webデザイナーとしてキャリアをスタート。ディーツー コミュニケーションズ（現D2C）入社後、2006年より株式会社電通に出向し、その後5年間、電通のデジタル・ビジネス局にてモバイル領域のプランニング並びにサイト制作を行い、多数の大型クライアントのキャンペーン設計に携わる。2011年8月、迪尓希（上海）広告有限公司（D2C China）設立に伴い、同社の総経理（CEO）に就任。中国において、デジタルを活用したキャンペーンを精力的に手掛ける。2016年、中国で最も権威と影響力のある「中国国際広告祭」の「中国広告長城賞- インタラクティブ・クリエイティブアワード」でグランプリを獲得。 こんにちは。D2C China代表の近衛元博です。 私は2