第1回 Twitterキホンのキホン｜gihyo.jp
皆さん、こんにちは！ ふじかわと申します。 新しいものにはすぐ飛びついて試してみる性分で、新しいWebサービスの話を聞くととりあえず登録しまくる日々です。今回は、そんな中でも近年まれに見る盛り上がりを見せるWebサービス「Twitter」をご紹介したいと思います。 Twitterってなに？ 図1 Twitterのトップページ。世界中のユーザーの今の状況が見られる 2006年からスタートした、海外のWebサービスです（図1、http://twitter.com/）。 しくみはとてもシンプル。「What are you doing?」（今何してる？）というたった1つの問いにひたすら答え続けるだけ。その答えが、自分とつながっている友人たちや、（設定によっては）Twitterを利用している全ユーザに発信されます。 基本的には発信することがメインなのに、そこから新たなつながりや交流が生まれ
「ニュースサイトが有料化したら読みたくない」人は96％
経営状況の悪化に苦しむ新聞業界。米国ではルパード・マードック氏がニューズ・コーポレーション傘下にある新聞のWebサイトを1年以内にすべて有料化する、と発表したが（参照記事）、日本で同じことが起きたとき、ネットユーザーはどのように反応するのだろうか。 アイシェアが20～40代の男女に対して行った調査によると、ニューズ・コーポレーション傘下の新聞社Webサイトが有料化することに対しての印象は、「利用料が発生するのは好ましくない」が最も多く33.1％、「新しい読者が増えなさそう」が26.0％と続き、「記事の質が良くなりそう」（6.7％）、「正確な情報が得られそう」「情報量が豊富になりそう」（いずれも3.0％）を大きく引き離した。 「アメリカ大手メディアで「ニューズ・コーポレーション」が1年以内に、傘下に持つ新聞のWebサイトを1年以内にすべて有料化するそうです。 このWebニュースサイト有料化の
第二新卒世代の安定志向強まる――イーキャリア調査
大学などを卒業してからまだ数年しか経っていない第二新卒世代。自身のキャリアについてどのような意識を持っているのだろうか。 イーキャリアの調査によると、新卒入社1年目から3年目の若手社員に「現在勤めている会社で定年まで働きたいですか？」と尋ねたところ、「思う（どちらかといえば思う含む）」は37.6％。半数以下ではあるが、前年度調査と比較すると5.5ポイント増加した。 会社を飛び出して活躍したい、というチャレンジ精神のある人はどのくらいいるのだろうか。「起業を考えたことがありますか？」と聞くと、「考えたことがある」は32.8％。こちらも半数以下ではあるが、前年度調査と比較すると10.7ポイントも減少している。イーキャリアでは「前年度調査でも原油価格高騰など景気低迷による先行き不安から安定志向は見られたが、今年度はさらにリーマンショックによる世界経済への打撃からその傾向に拍車がかかっている」と分
モバイルPCをどのように使っていますか？
ネットブックに代表される、機能を抑えて小型化したモバイルPCが近年人気を集めている。モバイルPCはどのように使われているのだろうか。 日本エイサーの調査によると、20～49歳のモバイルPCを所有する人に「インターネットに接続していない、もしくは接続できない状態でもモバイルPCを利用することがありますか？」と尋ねたところ、「はい」は65.8％だった。 「はい」と回答した人の利用目的は、「Word、Excel、PowerPointなどのソフトウェアの閲覧・入力・修正のため」が80.2％と圧倒的。「メモ帳代わりに使用するため」（10.6％）、「保存されているデータ（音楽、映像など）やDVDを鑑賞するため」（6.4％）、「時間つぶしにPCに入っているゲームを楽しむため」（1.8％）といった用途は1割未満にとどまった。 ネットの利用についてはどうなのだろうか。「無線通信スポットをよく利用するか？」と
円高の影響でFXの市場規模が縮小
矢野経済研究所は8月21日、「FX（外国為替証拠金取引）の動向調査結果」を発表、市場規模（預り証拠金残高）は前年比14.5％減の5951億4500万円となったことが分かった。同研究所では「昨秋のリーマンショックで急激な円高が進み外貨買い投資家の資産が減少したこと、さらに景気の悪化も重なったことが原因」と分析している。 預り証拠金残高が減少した一方、口座数は前年比55.3％増の192万1829口座と大幅に増加。また、取引高も前年比169.4％増の1641兆5550億円と大幅に拡大している。 この背景について矢野経済研究所では、「多くの企業でアクティブ層の開拓が進み、取引の頻度が上がった結果、取引高が2ケタ増と拡大したこと、中には、昨年の取引高が数十兆円だった企業で、本年は数百兆円規模にまでふくれ上がっている企業が数社あり、全体のボリュームを押し上げている」とコメントしている。 面談などによる
金融・政策／派遣業者倒産 １〜７月４７件 過去最悪ペース 縮む労働市場 零細淘汰が加速 - FujiSankei Business i.／Bloomberg GLOBAL FINANCE
労働者派遣業者の倒産が、急増している。東京商工リサーチのまとめによると、今年１〜７月の倒産件数は前年同期比５６．６％増の４７件。今後もこのペースで推移した場合、今年は過去最多だった昨年の５６件を上回る可能性が高いとみられ、更新すれば４年連続となる。派遣業者には資本力の弱い会社が多いだけに、製造業を中心とした「派遣切り」が急増した結果、派遣労働市場の縮小に伴う業界の淘汰（とうた）が加速しているようだ。 ７月時点での派遣業者の負債総額は、前年同期比７２．８％増の５０億２２００万円。負債１０億円以上の大型倒産の発生が１件もなかったのに対して、１億円未満の倒産が同５４．５％増の３４件と全体の７２％を占めたことが特徴だ。 規制緩和を背景に広まった労働者派遣だが、急拡大の引き金は０４年の製造業派遣の解禁といわれる。厚労省の調べによると、０４年の約３万事業所から０６年に約５万１０００事業所に増え
若手ビジネスパーソンで、最も貯蓄している職業
不況や年功序列の崩壊で、毎年給料が上がっていくかどうかが分からなくなっている昨今。病気や子どもの誕生など、何があってもいいように貯蓄をしておく必要性を感じている人は多いだろうが、若手ビジネスパーソンはどのくらい貯蓄しているのだろうか。 インテリジェンスの調査によると、正社員として就業している22～39歳の男女に貯蓄額を尋ねたところ、20代前半（22～24歳）では1位「50万円未満」（45.2％）、2位「100万～200万円」（21.0％）、3位「50～100万円未満」（17.7％）、20代後半（25～29歳）では1位「50万円以下」（27.2％）、2位「100～200万円未満」（15.9％）、3位「200～300万円」（15.0％）、30代前半（30～34歳）では1位「50万円未満」（19.9％）、2位「100～200万円未満」（16.5％）、3位「500～1000万円未満」（15.1％）
パチンコを「しなくなった」と「したことがない」理由
パチンコをしたことがある人はどのくらいいるのだろうか？ マイボイスコムの調べによると、パチンコ経験者（「したことがあるし、現在もしている」＋「過去にしていたが現在はしていない」）は、59.2％に達していることが分かった。しかし「現在もしている」という人は12.1％にとどまっていることから、全体の半数はパチンコを止めたようだ。 現在もパチンコをしているという人に、パチンコをする頻度を聞いたところ「週に1～2回」が最も多く34.3％、「月に1～2回」（29.4％）、「月に1回程度」（20.6％）、「週に3～4回」（10.0％）という結果に。またパチンコ店やパチンコ台の情報を何で知るかについては「パチンコ情報が掲載されているWebサイト」が33.9％でトップ、以下「店頭ポスターや店内の広告」（24.3％）、「パチンコ情報雑誌」（24.1％）、「テレビCMやテレビ番組」（23.4％）と続いた。 パ
法律改正が痛手に パチスロ機の市場規模が半減
矢野経済研究所は8月19日、「パチンコ関連機器市場に関する調査結果」を発表、2008年度のパチンコ産業関連機器の市場規模は前年度比14.8％減の1兆2981億円と大きく落ち込んだことが分かった。 分野別に見ると、パチンコ機市場は前年度比5.2％増の9005億円と好調。矢野経済研究所では「パチンコ機は年々、各社から高品質で魅力の高い新機種が登場する代わりに、販売価格も上昇しているため、販売台数に変動がなくても金額ベースでの市場規模は増加する傾向にある」と分析している。 一方、パチスロ機市場は前年度比51.6％減の2423億円にまで落ち込んだ。「パチスロ機は2004年の遊技機規則改正にともない、ギャンブル性が大きく規制されるようになったが、その影響が2008年度に一気に現れた」（矢野経済研究所）
終電だ！
「ちきりんの“社会派”で行こう！」とは？ はてなダイアリーの片隅でさまざまな話題をちょっと違った視点から扱う匿名ブロガー“ちきりん”さん。政治や経済から、社会、芸能まで鋭い分析眼で読み解く“ちきりんワールド”をご堪能ください。 ※本記事は、「Chikirinの日記」において、2006年7月18日に掲載されたエントリーを再構成したコラムです。 面白い話を聞きました。「終電が出る時刻」という概念。 これは、「有権者の中で50歳以上の人が占める割合が半数を超える時」を指します。この時を境に「財政改革ができなくなる」と言われています。 50歳以上の人たちは給付を受ける側の人たちであって、この層が過半数に達すると、「将来の世代に借金を残してでも、自分たちへの給付を厚くしてほしい」という声も過半数に達する、と。そうすると年金や医療保険を含め、財政再建ができなくなる。そういう話です。 IMFがこの終電発
「クレジットマスター」がどのような犯罪か知っていますか？
カード番号の規則性を利用し、他人のカード番号を入手する「クレジットマスター」という手口が相次いでいるが、明細をチェックしている人はどのくらいいるのだろうか。 クレジットカード利用者（80.0％）でカードの明細を「チェックする（必ず＋だいたい）」という人は89.2％、「まったくチェックしない」はわずか0.7％であることが、アイシェアの調査で分かった。またネットショッピングでカード支払いしたことが「ある」という93.9％の人に、ショッピングサイトがセキュリティ保護 (SSL／https) されていないと不安になるかを尋ねると「不安なのでカードは使用しない」（66.2％）が6割以上を占めた。その一方、「不安だがセキュリティ保護されていなくてもカード決済することがある」が24.6％、「気にしたことがない」は9.3％だった。 機械を使ってカードの磁気情報を盗み取る「スキミング」、偽のWebサイトのU
8．1％――副業している人の割合《気になる数字》 | 生活 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
賃金水準が上がらず、時間外労働の増加も期待しにくい状況下では、仕事を複数持つことも家計の所得を増やす有力な方策の1つとなる。 労働政策研究・研修機構が18〜64歳の男女を対象に実施したアンケート調査によると、仕事をしている人のうち「仕事が1つだけ（本業のみ）」は91.9％。残る8.1％が複数の仕事をしており、内訳は、「仕事は2つ（本業＋副業1つ）」が6.4％、「仕事は3つ以上（本業＋副業2つ以上）が1.7％となっている。 副業の主たる動機としては、「収入を増やしたいから」が最多で、「1つの仕事だけでは生活自体が営めないから」と続く。本業での月収（副業1つの人）を見ると、副業をしていない人より7.2万円少ない24万円弱。また副業している人を本業の就業形態別に見ると、正社員が27.2%にとどまる一方、非正社員は35.9%に上る。副業を持つ背景には、本業での収入の少なさと雇用の不安定さがある
売上高4兆円で足踏み！ ドコモ「一人負け」はなぜ止まらないのか | 公認会計士・高田直芳 大不況に克つサバイバル経営戦略 | ダイヤモンド・オンライン
高田直芳（公認会計士、CPA Factory Co.,Ltd.取締役社長） 【第13回】 2009年07月31日 1 2 3 4 5 6 7 8 売上高4兆円で足踏み！ ドコモ「一人負け」はなぜ止まらないのか 前回はＮＴＴを猛追するソフトバンクを取り上げ、客観的数値を用いることで、実は借金体質に悩まされているという実態を指摘した。市場が飽和状態に近づきつつある中で、「ケータイ電話戦争」 はより熾烈を極めているが、数多くのマスメディアでは語られない企業の実態を知ることは非常に重要だ。 2週間ほど前、都心を走る電車に乗ると、筆者の正面の長椅子（7人掛け）に座る乗客全員がケータイ電話の画面に没頭していて、「ここまできたか」と唸(うな)ってしまった。そのとき、ある哲学者の言葉「孤独は山になく、街にある。1人の人間にあるのでなく、大勢の人間の『間』にあるのである」（＊）を思い出した。 何かの記
若者のライフスタイルと消費行動～若者は本当にお金を使わないのか！？～(pdf)
地方経済総合研究所のホームページURLが変更になりました。 https://www.reri.or.jp/ 5秒後に自動的に新しいURLに転送されます。 ※自動的に転送されない場合、上記URLより移動してください。
統計局ホームページ/2 若年勤労単身世帯の家計収支の状況
(1) 実収入，消費支出の状況 ア 実収入 勤労者世帯のうち30歳未満の単身世帯（若年勤労単身世帯）について，平成16年10月，11月の1か月平均実収入をみると，男性が269,282円，女性が228,054円で，11年に比べて名目ではそれぞれ0.4％，1.0％減少し，昭和34年の調査開始以来初めての減少となったが，実質ではそれぞれ2.9％（年率0.6％),2.3％（同0.5％）の増加となっている。 昭和49年からの実収入の実質増減率（年率）の推移をみると,男性は49年（年率6.5％）から54年（同1.6％）,59年（同0.8％）と低下し，平成元年（同1.4％）にはやや上昇したものの,6年（同1.1％），11年（同1.0％），16年（同0.6％）と再び低下している。女性は昭和49年（年率9.0％）の男性の増加率を上回る上昇から54年（同0.9％）,59年（同0.6％）と男性の増加率を下回り,
消費しない20代が日本を滅ぼす!?｜竹中平蔵・上田晋也のニッポンの作り方｜ダイヤモンド・オンライン
竹中平蔵（慶應義塾大学教授 グローバルセキュリティ研究所所長）、上田晋也（タレント） 【第21回】 2008年09月01日 若者はサクセスストーリーを経験して積極的になれ！ 上田 今回のテーマは「ミニマムライフ」です。これは最近の若者の生活様式を表す言葉で、平たく言えば「最少限度の生活」という意味ですね。最近、大企業で高収入にもかかわらず、「車は要らない、お酒も飲まない」という人が増えているそうです。いったい、何故ですか？ 竹中 実はこの言葉、「昨年、新聞社が提唱したトレンドウオッチに関わるキーワードの中で、最も影響力があった」と言われています。今の20代を語る言葉として、最も適していますね。 以前、「シンプルライフ」という言葉が流行ったことがありましたが、これは「生活の質をもっと簡素化しよう」という意味でした。それに対して、ミニマムライフは「生活にかかるお金と時間の量を節約しよう」と
2008年 若者の生活意識調査｜マクロミル
20代若者の休日は「外出する」が63％、「家にいる」は38％ 休日の過ごし方は「ショッピング」が74％で最多 20代若者の約8割が毎月貯金をしている 今後、積極的にお金をかけたいものは「貯金」が44％でトップ お酒を「ほとんど飲まない」若者は3割超。その理由は「お酒に弱いから(37％)」 インターネット調査会社の株式会社マクロミル（本社：東京都港区、社長：辻本秀幸）は、1都3県(東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県)の20代男女を対象に、近年変化が注目されている若者の意識や消費行動を調べるため「若者の生活意識調査」を実施いたしました。 調査手法はインターネットリサーチ。調査期間2008年2月12日（火）～2月13日（水）。有効回答数は312名から得られました。 ※比較分析を目的として、同様の調査を30代男女312名にも実施しました。 調査方法 ： インターネットリサーチ 調査地域 ： 1都3県
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