Evernoteへ全ての情報を集約しよう！ - めざせ！へなちょこ脱出
私にとってEvernoteは普段の生活に無くてはならないものになりました。 Evernoteとは？ Evernoteとはクラウド型のメモ管理サービスです。 アカウントを登録すると、無料で月に40MBまでメモを作ることができます。 メモはサーバに保管され、PC（Windows/Mac）のクライアントソフト、Web、iPhoneなどのモバイル機器から、 参照、編集することができます。 私も昨年の夏から使い始め、今ではメモ数が1000を超えました。 （参考） https://www.evernote.com/about/intl/jp/ http://www.nikkeibp.co.jp/article/column/20090525/155174/ Evernoteの本も2冊発売され（一冊は電子書籍のみ）、 これからますます活用方法が出てくるでしょう。 （参考） HugeDomains.com
賃貸住宅斡旋のネット化 そろそろ？ - Chikirinの日記
少し前に、「リアルビジネスがどんどんネットビジネスに置き換わるよね」、と書きました。ネットへの移行が早かったビジネスといえば、金融、旅行、書籍と音楽流通などでしょうか。そして最近は一般の物品販売（家電、衣服、食料等）やメディアがブレイクし始めています。 他に“極めてネット向き”と思えるのに出遅れていたものとして“賃貸住宅の斡旋市場”があります。人が部屋を探す基準はとても似通っていて、エリア、家賃、間取りで物件を絞りこみ、トイレバス別とか、和室か洋室か、ペット可か不可か、などの好みで選んでいく。物件側もこれらの基準を元に完全にスペック化されている。 高度にスペック化された商品について、多数の需要と多数の供給があり、それらをマッチングさせるビジネスが賃貸住宅の斡旋事業なんです。こんなにＩＴ技術＆ネット向きのビジネスはない。ように見えるわりに、ネット化が遅いですよね。 皆さん、今住んでいる部屋は
BRICs金融政策「次の一手」 | JBpress (ジェイビープレス)
世界経済の中核は、モノとマネーの双方において引き続き米国が占めているものと、筆者は認識している。しかし、BRICsに代表される新興経済諸国の重みが徐々に増していくのが時代の流れであることも事実である。米国の株式市場が中国の預金準備率引き上げで動揺したり、米国の債券市場が中国やロシアの売買動向を材料にして不安定化したりするなど、マーケットの世界でも新興経済諸国の政策動向をウォッチする必要性が増している。 実際、3月9日の日経新聞（東京・14版）で、海外の経済ニュースが報じられる国際2面（9ページ）を見ると、「中国、消費財値上がりインフレ懸念、一段と」「『不動産急騰阻止へ監視強化』中国建設相」「利上げ時期巡り人民銀副総裁『物価上昇、重要な指標』」「新車販売インド2月43％増金利上昇傾向、伸び悩みも」といった記事が並んでいる。 BRICsを構成する4カ国の金融政策について、筆者なりに簡単にまとめ
売上高がトップの塾はどこ？ 学習塾・予備校の経営実態
帝国データバンクは3月8日、学習塾・予備校の経営実態調査を発表した。それによると、主要109社の2008年度の売上高総額は5857億1900万円で、前年度を2.7％（153億9800万円）上回るという結果に。2007年度も同1.2％（66億8500万円）増加しており、2期連続の前年度比プラスとなった。しかし昨今の景気低迷の影響は避けられず、「2009年度以降も緩やかな成長が続くかどうかは不透明」（帝国データバンク）としている。 2008年度の売上高トップは「河合塾」（462億4300万円）、次いで「KUMON」（418億200万円）、「栄光ゼミナール」（313億9800万円）、「東進ハイスクール」（194億2400万円）と続いた。売上高上位20社のうち、前年度比増加は11社、減少したのは9社と、直近の業績は明暗が分かれた格好だ。 2009年に学習塾・予備校は何件倒産したのだろうか。2009
表紙１−４・２／森 中村 中村
寄稿 アジアの最新ファイナンス事情" ∼「アジア財務戦略」講義から∼ 九州大学大学院教授 丹羽 由一 前回に続き、九州大学経済学研究院・ビジネ ススクールで開講中の福岡銀行連携講義「アジ ア財務戦略」から、実務家の皆様向けにいくつ かポイントをご紹介します。力強さと不透明さ が共存するアジアの経済・金融情勢、ビジネス 環境などについてご認識を深めていただければ 幸いです。 表１ ファンド名 アブダビ投資庁 １７ 年 ９７ 東京大学経済学部卒 日本開発銀行入行。 ハーバード大学客員研究員、大蔵省シニアエコノミスト、 日本経済研究所総務部長、日本政策投資銀行シンガポー ル事務所長、えひめ地域政策研究センター常務理事を経 て ０８ ２０ 年より現職。 世界の主要Ｓ Ｆ Ｗ 資産規模 設立 （億ドル）（年） 原資 ８７０ １７ 資源 ， ５ ９６ ３８０ １９ 資源 ， ０ ９０ ３３０
これで主催もばっちり！？思い立ったが吉日、勉強会をはじめる方法 - はてなニュース
リアルはもちろん、ブログにはじまりSNSやTwitter…同好の士と出会って勉強会に参加、いつかは勉強会を開催してみたいと思う方も少なくないのではないでしょうか。一方で、事前準備、当日の運営、さらにはアフターフォローまで、心配の種はつきません。今回はそんな時に頼りになりそうなエントリーを勉強会開催の段取りに沿って紹介していきます。 ■ スケジュールの調整 勉強会の中心になるメンバーの予定の調整に役立つサービスがあります。 ▽ 調整さん (beta)- 簡単みんなのスケジュール調整ツール ▽ 伝助 スケジュール調整サービス どちらもユーザー登録なしでスケジュール調整のページを作れます。URLを共有してスケジュールを書き込んでもらいましょう。 ■ 開催時間はいろいろ、朝やお昼の開催も 勉強会というとまとまった時間をとりやすい平日の夜や休日の開催を考えがちですが、朝やお昼に開催するスタイルはいか
チャレンジする起業家を怒っちゃダメ！ | 投資十八番
チャレンジする起業家を怒っちゃダメ！ 2010.02.27 経済・金融・法制 昨日の朝ナマ「凋落日本と若手企業家の成長戦略」が面白かった。 特に堀江さん、東浩紀さん、チームラボの猪子さんの東大三人組が目立っていました。 個人的なＭＶＰは、猪子さんのこの発言。 ・「（日本は）チャレンジすると怒られるでしょ。超怖い。」 アメリカでYouTubeはヒーローなのに、日本発のWinnyの作者は犯罪者扱いで逮捕されたのはなぜ？という話題がでてました。初めは著作権を無視してたという点ではどちらも同じ。Winnyだって巨大産業になる可能性はあったのにひねり潰されてしまいました。これはほんの一例なのかもしれません。 その後、YoutubeはGoogleに高額で買収され、Googleのディスプレー広告収入の大半を稼ぎ出すまでに成長しました（今年の同事業の予測売上は約7億ドル）。猪子さんが言ったように「
４００年ぶりに起きているデフレと長期不況（利子率革命）
藤井 まり子 「利子率革命」とは、デフレと長期不況が異常に長く続く現象を指す。 １９９７年９月以降、日本の１０年物国債の利回り（金利）は、２．０％以下で推移していて、今年で１３年目に突入している。 この２．０％以下という国債の異常な低金利は、今現在の近代資本主義システムを維持してゆくには、困難なほどの低金利（＝利潤率）である。なぜなら、名目長期金利が２．０％以下にまで低下したということは、長期の期待インフ率がゼロになったことを意味しているからである。 ところで、今現在の日本の１３年間にも及ぶ「利子率の２．０％以下までの異常な低下」「利潤率の異常な低下」は、近代資本主義制度のもとでは起きなかった「極めて珍しい現象」である。 そこで、金利の歴史（金利史）をひもといてゆくと、なんと４００年前の中世末期のイタリア・ジェノバで、こういった「国債の金利が異常に低い時代が２０年もの長きに渡って続いたこと
ツイッターがヤフーと提携、「つぶやき」会員6億人に 急拡大を続けるが、その収益モデルは謎のまま | JBpress (ジェイビープレス)
ミニブログサービスの米ツイッターと米ヤフーは両社が提携して、ヤフーのサービスでツイッターの投稿情報を利用できるようにすると発表した。 これによりユーザーはヤフーのポータル内で、自分がフォロー（追跡）しているほかのユーザーの「つぶやき」を読んだり、自分の発言を投稿したりできるようになる。 ヤフーは米国で人気のあるSNS「フェイスブック」とも提携しており、それぞれのコンテンツを互いのサイトから利用できるようにしている。 ユーザーの滞在時間を延ばし、広告収入の増大につなげたい考えだ。ツイッターとの提携もその一環で、ヤフーは様々なサービスのネットサービスを1カ所で利用できるようにするネットワークのハブ化を目指している。 MSやグーグルよりも広範な提携 実は、米グーグルや米マイクロソフトもツイッターと提携している。両社はそれぞれの検索サービスで、ツイッターのつぶやきをリアルタイムで検索できるようにし
日本経済新聞電子版の価格設定から透けて見える日経のホンネ - A Successful Failure
来る3月23日日本経済新聞 電子版が誕生するという。日本経済新聞の朝刊・夕刊の最終版が読めるのに加え、「電子版」の独自ニュースや解説記事を24時間配信するという。購読料金は宅配＋電子版の日経Wプランが月極購読料+1,000円、電子版月極プランが4,000円という設定だ。 この価格設定、行動経済学の観点からすると大変興味深い。昨年のベストセラー『予想どおりに不合理―行動経済学が明かす「あなたがそれを選ぶわけ」』にまさにぴったりの事例が紹介されているので、未読の方の為に紹介したい。以下は本書の第1章「相対性の真相」のエッセンスを抽出し再構成したものである。この本は行動経済学の入門書として大変面白く書かれているので、未読の方には一読を強くお勧めする。 【告知】@LunarModule7でつぶやいています。 興味のあるかたはフォローください。 おとりによる選択行動の変化 あなたは経済新聞「エコノミ
携帯電話のマネー機能が途上国で大活躍、庶民の味方に
ケニアの首都ナイロビ（Nairobi）で、携帯電話を使って送金する男性（2007年4月23日撮影）。(c)AFP/TONY KARUMBA 【2月22日 AFP】給与の振り込みに家族への送金――銀行やATMの数が少ない途上国で、携帯電話が「個人銀行」として活躍している。 ■銀行口座がなくてもOK 銀行口座を持たない人でも給料の受け取りや公共料金の支払い、送金などができる携帯電話のマネー機能は、世界各地の特に地方やへき地で強力な金融ツールとなりつつある。 「携帯電話を持っているが、銀行口座を持たない人は、世界で10億人に上る」と話すのは、移動体通信業界団体「GSMアソシエーション（GSM Association、GSMA）」のギャビン・クルーゲル（Gavin Krugel）取締役だ。 携帯電話を通じた銀行取引「モバイルバンキング」の人気もうなぎ上りだ。6年前にモバイルバンキングを開始したフィ
もうプロの記者は要らない？米国で台頭！ “ファストコンテンツ”メディアの衝撃 | ビジネスモデルの破壊者たち | ダイヤモンド・オンライン
検索をネタにしたビジネスはいろいろある。サーチ広告は最もよく知られているだろうが、その他にもサーチ・オプティマイゼーション（検索結果で上位に表示されるための技）を伝授するマーケティングやコンサルティングなどなど……。 だが、検索を逆手に取ったメディア・ビジネスが今、アメリカで大きな羨望と非難の的になっていることをご存じだろうか。 その名は、デマンド・メディア。数々のサイトを傘下に持つメディア会社だが、そのビジネスの核心は、ネット・ユーザーがたった今、知りたいと思っている情報を探り当て、そのコンテンツをほぼリアルタイムで制作し、それをネットに上げてページビューを稼ぎ、広告でボロ儲けすること。創業から4年足らずの同社は、この手法で2009年には2億ドルの売上げを稼いだと言われる。 仕組みはこうだ。 同社が開発した独自のテクノロジーがミソだが、それによってまず現在ネット上で話題になっている事柄、
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
アリアス税理士法人:Aim中野会計
asahi.com（朝日新聞社）：日経新聞、３７億円の営業赤字 広告収入落ち込み響く - ビジネス・経済
http://japan.internet.com/wmnews/20100303/5.html
Create Free Online Surveys, Quizzes & Forms - FreeOnlineSurveys
Engadget | Technology News & Reviews
米国で加速度増す新聞離れ 米国成人のニュース情報源、ネットが6割に | JBpress (ジェイビープレス)
世界史講義録
I