東京五輪・パラリンピックの公式エンブレムに決まった「組市松紋」のデザインを分析したツイートが話題を集めている。 ibukiさん（@ibuki7）のツイートによると、エンブレムは、大きな24角形と小さな12角形の枠組みに分割できるという。12角形の頂点を結んで小さな長方形を作り、頂点同士で組み合わせている。ibukiさんの出身大学の教授が「見つけ出すのに3時間かかった」ほど、精巧にデザインしているようだ。
五輪エンブレムの“ここ”がすごい 幾何学的に分析、ネットで称賛の声
東京五輪・パラリンピックの公式エンブレムに決まった「組市松紋」のデザインを分析したツイートが話題を集めている。 ibukiさん（@ibuki7）のツイートによると、エンブレムは、大きな24角形と小さな12角形の枠組みに分割できるという。12角形の頂点を結んで小さな長方形を作り、頂点同士で組み合わせている。ibukiさんの出身大学の教授が「見つけ出すのに3時間かかった」ほど、精巧にデザインしているようだ。
Appleサーバをハッキングした16歳少年の動機は？
オーストラリアのメルボルンに住む16歳の少年がAppleのサーバをハッキングし、顧客情報と、90GB以上もの秘密ファイルをダウンロードしていたことで逮捕されたとThe Ageが伝えている。 少年はハッキングして得たファイルを「ハックハックハック」というタイトルのフォルダに保存していたという。 Appleが少年による不正アクセスを検知するまで、継続的にアクセス可能となっていた。 AppleがFBIに報告して調査が始まり、オーストラリア連邦警察と共同で国際調査した結果、少年を突き止め、押収した2台のApple製ラップトップを調べたところ、社内システムに不正アクセスした機器のシリアル番号と一致したそうだ。
今さら聞けない、RPAとAI、botの違い
RPA（Robotic Process Automation：ロボティクスプロセスオートメーション）について、ITIL（Information Technology Infrastructure Library：ITサービスマネジメントのフレームワーク）の視点から考えてみたいと思いますが、今回は事前知識として、RPAとは何かについて確認しておきしょう。 RPAに似ている技術として、botとAIがよく引き合いに出されます。全て、「自動的」というキーワードでくくられがちなため、区別なく話題に登場することもありますが、その本質は大きく異なります。 ルールベースのRPA、判断ベースのAI 何かを自動処理させたい場合、「人の手によって処理フローを全て定義するか」「蓄積された内部データと照らし合わせて都度システムが判断するか」のいずれかで実現します。このとき、前者をルールベースの自動化、後者を判断ベー
「VALU」やめました やめるのは、とても大変でした
話題のネットサービス「VALU」。「よく分からないけど、面白そうだし、もうかりそう！」――そう思って飛びついてしまった筆者は、その数週間後、激しく後悔し、やめる方法を模索し始めた。 「行きは良い良い、帰りは怖い」。そんなメロディが、筆者の頭をこだましている。 VALUを「やめる」、2つの意味 VALUには（1）VALUを売る、（2）VALUを買う――の2つの参加方法があります。この記事では（1）に焦点をあて、「VALUをやめる」＝「VALUを売ることをやめる」「VALUが売れた後にやめる」の意味でレポートします。 VALUは、今年5月31日にスタートしたばかりの、金融とITを融合した「FinTech」と呼ばれるサービスの1つだ。誰でも自分の「価値」を売り出し、それを他人に買ってもらえる――というものだ。 ユーザーは、「VALU」と呼ばれる模擬株式を発行し、ほかのユーザーに買ってもらえる。上
“自分の価値”を株式のように交換する「VALU」 「夢を支援するフィンテックサービス」
個人が株式会社のように「自分の価値」を発行・交換できる新サービス「VALU」（バリュー）を、ベンチャー企業のVALUがこのほどスタートした。夢や目標のある個人が模擬株式「VALU」を発行。仮想通貨で購入してもらう形で支援を受け、「時価総額」を高めたり、優待など見返りを届けられる。決済にはビットコインやブロックチェーン技術を活用した。 FacebookやTwitter、Instagramのフォロワー数・友達数に応じて自身の「時価総額」を算出し、模擬株式「VALU」（VA）を発行。「上場」してVALUを売り出せる。 VALUはビットコインで購入でき、各個人のVALUの価値は、取引によって株式市場のように上下する。VALU発行者は購入者へのお礼として、限定イベントに招待したり、メールマガジンなどの「優待」を届けることも可能だ。 ビットコインを採用したのは、「インターネットに繋がる環境であれば、世
バブル？ ビットコインで“自分の価値”売り出す「VALU」人気 投機的な動きも……運営元が対策
個人が株式会社のように「自分の価値」を発行・交換できる新サービス「VALU」が話題に。バブル的な動きもあったが、運営元は矢継ぎ早に対策を打ち出している。 個人が株式会社のように「自分の価値」を発行・交換できる新サービス「VALU」（バリュー）が話題を集め、著名人の“時価総額”が短期間で高騰するなど、バブルのような様相を呈している。運営元は、売り出し可能数や取引回数を制限するなど、投機的な動きへの対策を打ち出している。 VALUは、FacebookやTwitter、Instagramのフォロワー数・友達数に応じて自身の「時価総額」を算出し、模擬株式「MY VALU」（単位はVA）を発行、審査に通れば売り出せるサービス。発行されたVALUはビットコインで購入でき、各個人のVALUの価値は、取引によって株式市場のように上下する。VALU発行者は購入者へのお礼として、限定イベントに招待したり、メー
pixivが運営するPawoo、Mastodonサーバでユーザー数世界一に
Twitterライクな投稿ができる分散型ソーシャルネットワーク「Mastodon」のインスタンス（サーバ）で、pixivが運営しているPawoo（パウー）が4月17日19時20分頃には世界一のユーザー数となったことが分かった。 これまで日本人向けサーバとしては、個人が運営しさくらインターネットが支援しているmstdn.jpがトップで、14日に続いて16日に再度世界一となったばかり。 関連記事 Pawooに「エッチなコンテンツ」の警告文が入り、.cloudにフランス国旗が揚がる Mastodon連載第3回は岡田有花がお送りします。 Mastodonで防災情報配信 自前インスタンスに地域別アカウント設置 Twitterでは難しかったことが、Mastodonならできたという。 日本のMastodonサーバ「mstdn.jp」、再びユーザー数世界一に pixivのPawooは3位 サーバ移転による
高齢者カモ疑惑 PCデポの「初動対応」があまりにもお粗末だったのはなぜか
スピン経済の歩き方： 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」を紐解いていきたい。 先週、PCデポが大炎上した。 発端は8月14日18時ごろ、独居で暮らしている80歳男性の息子さんが投稿した以下のようなツイートだった。 『80過ぎの独居老人である父が、PCデポに毎月
auの「Xperia Z4」をSIMロック解除して格安SIMを使ってみた
2015年5月以降に発売したauの携帯電話は、購入から180日以上が経過していれば、SIMロックを解除できる。筆者が2015年6月に購入した「Xperia Z4 SOV31」も、2016年の年明け早々にSIMロックを解除して、時折ドコモ系の格安SIMを入れて使っている。少々期間が空いてしまったが、あらためて解除方法や、解除後の運用についてレポートしたい。 端末の対応周波数をチェック SIMロックを解除するメリットは、他キャリアのSIMカードを使ったり、海外で現地のSIMカードを使えたりすることが挙げられる。ドコモ端末の場合、ドコモ系MVNOのSIMカードは、SIMロックを解除しなくても使えるが、auやソフトバンクの場合はそうはいかない。また、Xperia Z4をはじめとする「au VoLTE」に対応したスマートフォンは、「mineo」や「UQ mobile」などau系の格安SIMを使う際で
サンリオ会員サイト、「サーバ設定ミス」で330万人の個人情報が閲覧可能に 5万人は日本人
サンリオは12月24日、香港の関連会社・Sanrio Digitalが運営するコミュニティーサイト「サンリオタウン」に登録された330万人分の個人情報が第三者からアクセス可能だとセキュリティ研究者に指摘された問題について、Sanrio Digitalの見解を公表した。サーバの設定ミスが原因で、第三者が閲覧できる状態だったことを認めている。 米IT情報サイトのCSOは、同サイトのデータベースがオンライン上で見つかり、ユーザーの氏名やメールアドレス、ハッシュ化済みパスワードなど330万件の情報が記録されていたと伝えた。セキュリティ研究者のクリス・ビッケリー氏が12月19日に問題を発見したという。 Sanrio Digitalによると、原因はサーバの設定ミス。最大330万人の会員の氏名、性別、国名、メールアドレス、エンコードされた生年月日、「SHA-1」でハッシュ化されたパスワード、パスワードの
ゲーム配信のSteamでアカウント乗っ取り横行、トレードのセキュリティ対策強化
アカウント乗っ取りの被害は毎月7万7000件あまりに達し、何者かにアカウントを乗っ取られて自分のアイテムがトレードされ、売り払われてしまう被害が頻発しているという。 米Valveが運営するゲーム配信サービスSteamは12月9日、ユーザーのアカウントが乗っ取られてアイテムが売り払われる被害が続出していることを受け、2要素認証の義務付けなどのセキュリティ対策を強化すると発表した。 Steamでは、ユーザー同士でアイテムを交換できるトレード機能を導入して以来、アカウント乗っ取りの件数が20倍に増え、ユーザーからの苦情が急増した。アカウント乗っ取りの被害件数は毎月7万7000件あまりに達しているという。 組織ぐるみでアイテムを盗み、売り払うビジネスを展開している集団が存在すると見られ、何者かにアカウントを乗っ取られて自分のアイテムがトレードされ、売り払われてしまうユーザーの被害が頻発。事態は悪化
セキュリティ会社元社員の個人情報流出事件の疑問点
F-Secureの元社員がネット上で多くの個人情報を流出させたと騒ぎになった。セキュリティの専門家としてこの出来事で疑問に感じた点を挙げてみたい。 にわかには信じられない事件が起きた。セキュリティ会社として世界的にも有名なF-Secureの元社員（事件後に退職）が、信条的に「気に食わない」人の意見に対し、これに「いいね」を投票した一般の人の個人情報を故意に流出させてしまったというものだ。 この事件は様々な意味で興味深く、また今後も事態が変わるかもしれない。事件の底流には現代社会の混沌とした部分や様々な思想、視点によって違う正義などが流れ、複雑化しているようにも思う。今回はセキュリティの専門家としてこの出来事に感じた疑問を挙げてみたい。 事件の経緯は様々なところで報じられているので割愛するが、疑問点は大きく（1）流出情報の入手方法、（2）会社側の対応――の2つになる。 疑問点1：どうやって情
マイナンバーが届いたら確認すること
10月5日からマイナンバーの通知がスタートし、間もなくお手元に届き始めるだろう。まず確認すべきチェックポイントを個人、企業それぞれの視点で紹介する。 10月5日から国内に住民票を持つ人へのマイナンバーの通知が始まった。そこで今回は通知を受け取った後、すぐに確認しておきたいポイントを取り上げたい。 通知が届いたら？ 1.基本だが、必ずあて名を確認する。簡易書留で送られてくるが、配達するのは人間であり、間違いがある。実際に筆者の知人は、手紙が近所の同姓同名の方に誤って配達され、憤慨したことがある。 2.配達される「通知カード」の記載内容をもれなく確認する。「氏名」「住所」「生年月日」「性別」「マイナンバー」に本当に誤りがないかどうかは、現状では確認できないので、取りあえずそのまま信用するしかないが。 3.顔写真付きの個人番号カードを申請する。申請先は市町村だ。顔写真が必要になるが、無料で交付さ
Dell、EMCを約670億ドルで買収と正式発表
米Dellと米EMCは10月12日（現地時間）、DellがIT系投資ファンドの米Silver LakeなどとEMCを買収することで合意に達したと発表した。買収総額は約670億ドル（約8兆円）で、取引は2016年5月～10月に完了の見込み。 買収側は、Dell、Dellの創業者のマイケル・デル会長兼CEO、投資ファンドの米MSD Partners、Temasek。EMCを、その傘下のVMwareやRSAなどを含めて買収する。 両社は発表文で「DellとEMCの組み合わせにより、世界最大の統合テクノロジー企業が誕生する」としている。「新企業は両社の製品ポートフォリオ、販売チーム、研究開発投資戦略を統合することで、2兆ドル規模の情報テクノロジー市場のリーダーとなる」としている。 VMwareは独立した公開企業として存続する。 Dellは2013年、デル氏が同社を買収し、非公開化した。 EMCはク
第28回 「続けてパスワード送付」欧米でまったく使われないワケ
「添付ファイルがパスワードロックされたメール」とそれに続けてやって来る「パスワードだけ書かれたメール」。 多くの日本企業で当たり前のように採用されているメールセキュリティのガイドラインですが、前回取り上げた通り、これらは完全に日本だけのガラパゴスなルール／システムです。 なぜ日本だけの独自文化なのか、また欧米はどのように対応しているのかを確認しましょう。 日本独自のガラパゴスルールが広がったワケ まずは、日本でこのようなガラパゴスルールが当たり前になってしまった背景から。実際に情シス担当者の方に導入理由を聞くと、おおむね次のような答えが返ってきます。 「情報漏えい事件の防止や、起きてしまった場合のリスクヘッジである」 まず挙がるのがこちらです。この手のシステムの検討にあたり、稟議書の最初に書かれるであろう理由でもあります。 未然に防げれば何よりですし、「万一、誤送信してしまっても、暗号化さ
不倫サイトの流出パスワードを解読、強力ハッシュの突破に成功か
既婚者の不倫を奨励していた出会い系サイト「Ashley Madison」から会員情報が盗まれ、インターネットに暴露された事件で、流出したパスワードの保護に使われていた強力なハッシュを破ることに成功したとして、「CynoSure Prime」というクラッキング集団がブログでその方法を公開した。 この事件ではAshley Madisonに登録していた会員の氏名や住所、パスワードなどの情報が大量に流出した。しかし、パスワードは「bcrypt」というアルゴリズムを使ってハッシュ化されており、全てを解読しようと思えば何百年もかかるとも言われていた。 これに対してCynoSure Primeは9月10日のブログで、Ashley Madisonのbcryptハッシュを効率的に破ることに成功したと報告。同サイトから流出したコードを調べた結果、「2つの興味深い機能」が見つかり、この機能を利用すれば、bcry
「Boot Camp 6」でMacにWindows 10を入れてみた――インストール編
「Boot Camp 6」でMacにWindows 10を入れてみた――インストール編：手順を解説（1/2 ページ） Windows 10に対応した「Boot Camp 6」 既報の通り、Windows 10に対応したBoot Camp 6がリリースされた。PC USER読者の中にはすでに従来版のBoot CampでWindows 10 Insider Previewをインストールしていた方も多数いると思われるが、正式対応したBoot Camp 6によってドライバ回りの心配が減ったのは「これからMacでWindows 10を使ってみようかな」と思っていた人には朗報だろう。 インストール編では、最新の15インチMacBook Pro（MJLT2J/A）にWindows 10をクリーンインストールする際の手順を紹介していく。 続くブラウザ対決編では、Boot Camp 6でWindows 10
「Windows 10」無料アップグレード - ITmedia PC USER
いよいよ「Windows 10」の一般公開が始まる。まずはWindows Insider Program参加者向けに順次配信されていく予定だ。ただ、これまでInsider Programに参加してきた600万人以外の、ごく一般的なユーザーの中には、今回の無料アップグレードに誤解や不安を抱いている方も少なくないと思われる。 まずはっきりしておきたいのは、「Windows 10のアップグレードは自動でも強制でもない」という点。知らない間にWindows 10へアップグレードされてしまい、周辺器機のドライバやネットバンキングがWindows 10に対応してなくて困る、ということは起こらない。そもそも、仮にアップグレードしても「アップグレードから31日間は直前の環境に戻せる」仕組みが用意されている。 また、「予約をしないとアップグレードできない」や「互換性がないとアップグレードできない」といった誤
“Linuxの父”トーバルズ氏、Gmailのスパムフィルター新機能に怒る 「3分の1以上は必要なメールだった」
Linuxカーネルの開発者として知られる“Linuxの父”ことリーナス・トーバルズ氏が、米GoogleのGmailに苦言を呈しているようだ。米Wall Street Journal（WSJ）などがそんな話を伝えている。 WSJによると、Gmailでは7月半ばごろから、トーバルズ氏宛ての正当なメールをスパムメールとして分類するようになっていた。それに気付いた彼がおかしいと思って調べてみたところ、迷惑メールボックスに振り分けられていた約3000通のメールのうち30％超（1190通）は、Linuxカーネル開発者たちのメーリングリストを含む“必要なメール”だったという。 トーバルズ氏は「Gmailがどんなメールを迷惑メールとして判定して破棄しているのか知らないが、率直に言ってひどすぎる。とても受け入れられたものじゃない。Googleがここ数日でGmailに加えた変更は完全におかしい」と自身のGoo
エスカレーター「片側空け」は危ない！ 鉄道各社が一斉に「みんなで手すりにつかまろう」キャンペーン
全国のJR・私鉄、空港などが7月21日から、駅などでエスカレーターの安全利用を呼び掛ける「みんなで手すりにつかまろう」キャンペーンを一斉に実施する。エスカレーターで片側を空ける習慣は「危険な事故につながる場合もある」として、「エスカレーターでは立ち止まり、手すりにつかまる」ことを呼び掛けていく。 客がエスカレーターでバランスを崩して転倒したり、駆け上がったり駆け下りたりする際にほかの客と衝突し、転倒させるケースが起きているという。 エスカレーターでは急ぐ人のために片側を空ける習慣があるが、「片側を空けて乗ることのできないお客にとっては危険な事故につながる場合もある」として、エスカレーターは立ち止まって手すりにつかって利用するよう、ポスターなどで呼び掛けていく。 キャンペーンに賛同する、昇降機関連企業で構成する日本エレベーター協会はWebサイトで「エスカレーターの安全基準は立ち止まって利用す
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