アメリカではハイキング人口が過去10年で170％へと 拡大しているし、もっと歩くために足を鍛え直そうと、裸足感覚で歩けるベアフットシューズが空前のムーブメントとなっている。

線虫という小さな生物を利用し、尿の匂いから胃がん、大腸がんなど15種類ものがんのリスクを一度に判定できる検査だ。「HIROTSUバイオサイエンス」社（本社・東京都千代田区）が2020年1月に世界で初めて実用化した。

このコラムは、世界のビジネス、テクノロジーのコンテキストを学びつつ、ついでに英単語も一つ覚えられるお得な連載です。

ソフトウェアエンジニアは業務外でも勉強するべきか否かという話題が、たびたび世間を賑わせる。 業務外に業務のことをするのが当たり前だとなると、なかなか過重労働じゃないか、だからあまりそんなことを当然だとするのは健全ではないのではないかという意見もある。 その一方、最新技術を用いて開発するのがスキルだし、医者も弁護士だって、どんな職能を持った人だって自分の腕を磨くのは当たり前だなんという主張もあったりする。 個人的には、人がプライベートな時間に何をしてようと好きにすれば良いじゃないかと思うし、スキルアップがしたいひともいれば、趣味に興じたい人もいるし、だらだらと寝ていたい人もいる。プライベートな時間でなくても、うまく仕事を進めて学んでいけるひとはそれでも評価されるだろうし、プライベートな時間を勉強に費やしていても実際にスキルが伴わない人は評価されないというのがフラットなものの見方だろうとおもう

インスタグラム創業者は、なぜフェイスブックによる巨額買収を受け入れたのか。フェイスブック傘下のインスタグラムはなぜ迷走し、創業者はなぜ退任したのか──。 FB・インスタの創業者ら200名以上に取材し、昨年末の「フィナンシャルタイムズ＆マッキンゼー ビジネスブック・オブ・ザ・イヤー賞」を獲得したビジネス・ノンフィクション『インスタグラム：野望の果ての真実』が、本日刊行される。 FBの寡占にメスをいれる米国下院司法委員会でも注目された本書を、日本のビジネスパーソンはどう読むべきか。NewsPicks記者、岡ゆづはによる解説をお届けする。

特定のシステムベンダーが提供するアプリプラットフォームにおける不具合が原因だったようですが、各行がベンダー名指しの他責ではなく自行の問題として発表するコミュニケーションは素晴らしいと思いますね。

特に、2020年3月に日本語対応を開始したドイツのDeepLは、より自然で滑らかな日本語への翻訳が可能で、自動翻訳が従来よりも一段上の「使える」ツールになったと感じている人も多いだろう。

2010年代に飛躍的に進化したAI技術の基礎をつくったトロント、GoogleやFacebookをはじめとするテック企業が進出するモントリオール、コンピュータグラフィックスなどの映像産業でハリウッドと密につながるバンクーバー。日本の24倍の国土を持ちながら人口わずか4000万人弱のカナダから、コンピュータサイエンスの研究やビジネスが次々と生まれている。 なぜカナダに、第一線の研究者や企業が集まるのか。どのようにテクノロジーやビジネスを育んでいるのか。多くの日本人にとっては未知の国である、知られざるテクノロジー・ビジネス環境としてのカナダについて、同国での研究経験を持つ情報科学者・暦本純一氏に聞いた。

2010年に入社した時はまだアンダーセン時代の体育会カラーが残っていて、ここ数年の変化に元社員としてもいい意味で大変驚いています。 以前からアクセンチュアは戦略とシステムの両立を強く意識しており、昔叫ばれていたBI (Business Integration)のコンセプトやシックスバブルズ(戦略、ビジネスプロセス、行動、IT、組織、人材)のフレームワークはデジタルトランスフォーメーションの時代こそより意味を持つと思います。 以前のコメントでも書きましたが、ここまで規模を拡大すると人材育成はアクセンチュアに限らず課題でしょう。顧客のデジタル化支援にはスタートアップとの連携やオファリングへの組み込みもスコープに入ると思いますが、通常シリコンバレーの有力スタートアップとコンサルが交わることは稀です(投資家が経営支援しますし、通常コンサルとの多額契約は認めないでしょう)。　スタートアップのカルチャ

2014/10/2 ディー・エヌ・エーは10月１日、住まいやインテリアに特化したキュレーションメディア「iemo」を運営するiemoと、女性向けのファッション・キュレーションメディア「MERY」を展開するペロリを買収。両社の株式を総額約50億円で100％取得し、完全子会社化すると発表した。 これに伴い、iemo代表取締役の村田マリ氏はディー・エヌ・エーの執行役員に就任、引き続きiemoの運営を続ける。さらに、ディー・エヌ・エーは村田氏らのリードにより、新たなキュレーション・プラットフォーム事業を運営していく計画もあるという。なぜ、今、キュレーションやバイラルメディアは買収で高値が付くほど評価が高いのか？　はたまた、ディー・エヌ・エーやiemoの狙いは？　渦中の村田マリ氏を直撃した。 「iemo」と「MERY」買収総額50億円は高い？ ——「iemo」と「MERY」の２社の買収金額が合計50

今年10月、自身が創業した、住まいやインテリアに特化したキュレーションメディアiemoをディー・エヌ・エーに売却。これに伴い、ディー・エヌ・エーの執行役員に就任した村田マリ氏。実は、彼女はシンガポールに住んで２年になる。よって、社長を務めるiemoは基本的にリモートマネジメントすると言う。 しかし、彼女はなぜ、そもそも日本にいることより海外移住を選択したのか？　その本音を探る。 第１回　私が、DeNAに「iemo」を売った理由 第２回　今週、一番ホットな起業家が語る「次に来るメディア」 移住の目的は子どもを中国語・英語ネイティブにするため ――村田さんが、シンガポールに移住して２年になります。そもそも、なぜシンガポール移住を決断したのですか？ それは、子どもを中国語・英語ネイティブにしたいからですよ。それで、移住したの。 ――日本での教育に不満があるのですか？ それはありますよ。日本の学校

新型コロナウイルスの蔓延によって一気に動き始めたリモートワーク。しかし、慣れていない企業、ビジネスパーソンにとってはいろいろな不都合を感じる場合も多いはず。 今回は4年前からオフィスを撤廃し、全従業員にリモートワーク体制を敷いているソニックガーデン、そしてウイルス蔓延を早期に察知し雇用形態を問わず全従業員フルリモートにチャレンジしているfreeeに、リモートワークを実践して見えたことを聞いた。

トップマネジメントコンサルティング業界で圧倒的なブランドを保ち続けるマッキンゼー・アンド・カンパニー。このトップマネジメントコンサルティングの巨人は今、デジタルによる「全社変革」に本腰を入れている。今、デジタルトランスフォーメーションに取り組む企業は増えているが、マッキンゼーが考えるデジタルによる全社変革は、世間で推進されているデジタルトランスフォーメーションとは違うという。 普段メディアに社員が登場することが極めて稀な中、デジタル変革を後押しする「デジタル・マッキンゼー」のパートナーでありコンサルタントが、マッキンゼーが考えるデジタルによる全社変革とこれから創るチーム、そして求めるメンバー像を語った。

──前回は「従来のマスコミはユーザーに対して閉じすぎていたけど、今のソーシャルメディアはユーザーに対して開きすぎている」というお話でした。NewsPicksは、その課題解決を目指しているわけですが……。 旧来のメディアが、朝日新聞の文化欄をしげしげと読んでいるような、中央線沿線のすでに滅びた文化の形骸（けいがい）を追いかけている「文化よりも文化的な自分が好き」な層をお客さんにしているとすれば、NewsPicksのお客さんは、地頭とお金はあるけれど、人並みの繊細さを欠いた六本木のエコノミックアニマルという印象です。

「たとえ知っていなくても、知っていますって言わないといけない。」は典型的なコンサル2.0の"ビヘイビア"だと思う。 ところでコンサル業界はなぜか自分たちを事業会社と思わない。これが産業モデルが外資系に占められている日本のコンサル業界がいまいち革新性がない理由だと思う。 自然人の健康問題に対して医師がいるように、法人にはコンサルがいます。コンサルにも実に多様な種類があり、心臓外科医から整形外科医、消化器内科医からアレルギー内科や感染症内科、精神科医や産婦人科医など。大病院の勤務医もいれば、開業医もいます。コンサル業界の大病院グループは何兆円もある上場企業です。これがなぜ日本では事業会社と言わないのでしょう？それは産業化をやってきたのは日本ではないからです。産業化とは、科学（サイエンス）を工学（テクノロジー）に発展させビジネスとして広範囲に持続性をもたせたものです。 また、コンサルを医師と例え

事業、組織共に急拡大を続けているメルカリは、現在強烈な成長痛に直面している。 まさに変革の時を迎えている同社は、組織拡大を推進しつつ、創業時からのカルチャーをより強化するため、2018年4月、社長室の唐澤俊輔氏が執行役員VP of People &Cultureという新しいポジションを担い新体制を築いた。 メルカリは、今後も成長し、変化し続けるために何をしようとしているのか。唐澤氏と総務マネージャーの山下真智子氏に話を聞いた。

ゴールドマン、ＩＰＯ自動化努力が拡大－数千時間の人間作業が不要に Bloomberg 2017/06/14 (Bloomberg) -- ゴールドマン・サックス・グループの最高幹部らは数年前に、新規株式公開（ＩＰＯ）関連業務のやり方をじっくりと見直した。一つの案件で必要になる作業を127の工程に分け、それぞれについて人間ではなくコンピューターで行えるかどうかを検証した。 その結果、ほぼ半分がコンピューターで代替できることが分かった。 ＩＰＯ業務を自動化する取り組みを発表してからわずか１年９カ月後には、ゴールドマンは数千時間分の人間の作業が不要になる方法を開発した。「ディール・リンク」というコンピューターインターフェースが、バンカーからバンカーへと数世代にわたり受け継がれてきた非公式のチェックリストに取って代わった。法律やコンプライアンスに関するレビューを設定して追跡するほか、定型書式にデー

政府がプレミアムフライデーを提案するなど、日本全体で「働き方」が見直されている昨今。誰かに決められるのではなく、自らワークスタイルを規定し、実行してきた“ヒーロー”たちの多様なポリシーに学ぶ。（全4回、毎週金曜日掲載）