システムズエンジニアリング・公開ワークショップ 〜IoTに向けた新しい製品・サービスに求められるシステムズエンジニアリングの実践について考える〜 開催情報 本年度IPA/SECの事業計画のひとつである「システムズエンジニアリングの普及」において、その取り組みの 一環としてドイツ・フラウンホーファIESE*と協業し、欧州企業におけるシステムズエンジニアリングの 実践状況・ベストプラクティスの調査・分析を実施しました。その成果報告会として本年10月に東京と大阪 にてSEC特別セミナーを開催しました。 今回、その調査・分析から得られた成功事例・教訓事例をもとに、さらに踏み込んで、イノベーティブな製品・サービスを生み出す新しいシナリオ策定のために、要求されるシステムズエンジニアリングの実践と現状とを 照らし合わせ、そのFit/Gapについてアセスメントを実施し、必要アクションを思考するワークショッ
開催情報 安全は伝統的に「物事が悪い方向へ向かわない状態、すなわち、危険を防ぐ」こととして定義され、それに対する多種多様な取り組みがなされてきました。しかし、日々複雑さを増しているIoTの時代、このような安全のとらえ方は十分ではなくなっています。 レジリエンスエンジニアリングが提唱することの一つは、安全を旧来の考え方から「物事が正しい方向へと向かうことを保証する、すなわち、うまくいっていることから学ぶ」という新たな考え方への変革を促すことです。複雑な工学システムにおいては、重大な事故や損失が起こってから対応するのでは社会的影響が大きすぎるため、この考え方を取り入れることが必須となります。 レジリエンスエンジニアリングの提唱者で世界的権威のエリック・ホルナゲル教授をお招きし、レジリエンスエンジニアリングが様々な産業界で役に立つという視点で紹介していただくとともに、複雑な医療現場におけるレジ
SEC高信頼化技術セミナー モデルベースシステムズエンジニアリング(MBSE)入門 〜導入のポイントと適用事例の紹介〜 開催情報 システムズエンジニアリングは、「製品やサービスなどのシステムの実現を成功に導く」ことを目的とし、コンセプト、開発から運用、廃棄に至るまでのライフサイクル全体に渡って考慮したプロセスを定義しています。これをモデルベースアプローチで進めるモデルベースシステムズエンジニアリング(MBSE)は、生産管理やサプライチェーンにまでその対象を広げつつあります。 本セミナーは、開発の上流工程でのプロセスの品質を強化するためにMBSEを初めて導入しようとする技術者、その管理者、またシステム開発の品質管理、生産管理などに携わる方を対象に、MBSEの基礎からプロジェクトへの導入事例までの内容について学んでいただきます。 講演資料を公開しました。プログラム概要欄よりダウンロードいただけ
システム障害情報から読み取れる教訓等をお知らせする「教訓集活用メルマガ」を配信しています。 配信をご希望の方は障害情報の教訓リンク集ページよりご登録をお願いいたします。 SEC journal 最新号を3月1日に発行しました。PDF版を公開しています。 (定期購読・論文随時受付中)
2013年3月19日公開 独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア・エンジニアリング・センター 概要 インターネット販売サイトやSNS(ソーシャルネットワークサービス)等のシステムでは、その構築において要件のすべてが明確にならなくても開発に着手し、要件の明確化や変更には開発と並行して対応します。それは、いかに早くサービスを提供するかに、ビジネスの命運がかかっているからです。 こうした要件の変化に柔軟に対応できる開発手法として、「アジャイル型開発」があります。これは、ビジネス上の優先度が高い順に、短いサイクルで機能単位の開発を繰り返す手法です。 このアジャイル型開発手法は自社開発(内製)が中心の米国で発展したものであり、要件を決めて外部に開発を委託することが多い等、受発注環境が異なる日本でアジャイル型開発を適用するのは難しいと考えられています(*1)。 「アジャイル型開発」には、
要求・アーキテクチャ領域「機能要件の合意形成技法WG」の検討成果の前身となる発注者ビューガイドラインを公開します。 機能要件の合意形成技法WGでは、2006年から2007年にかけて活動が行われた「実践的アプローチに基づく要求仕様の発注者ビュー検討会」(以下、「発注者ビュー検討会」といいます)の検討成果物である「発注者ビューガイドライン」をベースに検討活動を行います。 WGの本格活動に伴い、IPAでは発注者ビュー検討会の参加企業9社(株式会社NTTデータ、富士通株式会社、日本電気株式会社、株式会社日立製作所、東芝ソリューション株式会社、株式会社構造計画研究所、日本ユニシス株式会社、沖電気工業株式会社、TIS株式会社)から発注者ビューガイドラインの譲渡を受けましたので、それを公開します。 ※なお、発注者ビューガイドラインは改訂を行い、機能要件の合意形成ガイドとして2010年3月に公開しました。
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