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ブックマーク / nosumi.exblog.jp (7)

  • 【さらに追記しました】新型コロナウイルスとBCG | 大隅典子の仙台通信

    想定内のことであったが、ついに東京オリンピックの開催は延期され、直後に小池都知事は都民に対して外出自粛の要請を発した。1ヶ月前と国内外の状況は大きく異なっている。もはや感染者数の世界トップは米国で、イタリアも中国を抜いた。欧州の主だった国の感染者数も日に日に増加している。日は東京で60人超え、千葉でも障害者福祉施設で、28日職員と入所者合わせて57人の感染者が報告されるなど、日にも、いわば第二波(実は第三波?ー追って別記事を書きます)のような感染者数増加が著しい。 このような国別の感染者数、死亡者数を見て、国による差が著しいことについて、多くの人々がその理由を考えている。理由がわかれば、予防に繋がると期待されるからだ。 もちろん、誰でもすぐ考えつく文化的な差異としては、COVID-19蔓延以前からのマスク着用の習慣や社交的な挨拶の仕方などがあり、さらに医療インフラの多寡なとが挙げられる

    【さらに追記しました】新型コロナウイルスとBCG | 大隅典子の仙台通信
  • 科学者は競争的すぎる環境に付いていけない | 大隅典子の仙台通信

    では平成7年に「科学技術法」が制定され、国の施策の基に科学技術を据えることにしました。5カ年ごとに「科学技術計画」が定められ、現在は平成23年に閣議決定された「第4期科学技術計画」の元に施策が立てられています。平成28年からは第5期の開始となるので、そろそろ次の計画をどうするか、という話も出始めているようです。 1990年代からいわゆる「大学院重点化」が開始され、科学技術を支えるには博士号を持った人材が必要であるという観点から、大学院生の定員が増やされてきました。そのような大学院生の次のキャリアパスとして博士研究員(ポスドク)がありますが、平成8年からの第1期の計画において「ポストドクター1万人支援計画」が策定され、ポスドクの数も増えることになりました。このようなポスドクの多くは、プロジェクトごとに雇用される有期雇用者です。したがって、5年などの任期が終了すると、次の就職

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  • STAP細胞を前提にしないと説明できない? | 大隅典子の仙台通信

    日はNature論文の責任著者でもあり、理化学研究所発生再生科学総合研究センター(CDB)副センター長の笹井氏の記者会見が都内で行われました。

    STAP細胞を前提にしないと説明できない? | 大隅典子の仙台通信
  • 小保方氏会見から得られたもの | 大隅典子の仙台通信

    一日は誰にも平等に24時間しかないので、何かに時間を費やそうと思ったら、他に削れる時間から取ってくるしかない。

    小保方氏会見から得られたもの | 大隅典子の仙台通信
  • STAP細胞顛末 | 大隅典子の仙台通信

    11jigenさんの検証によりSTAP細胞に関するNature Articleの図に、筆頭著者の博士論文からの図がスキャンしてコピペされていたことがわかり、共著者である山梨大学の若山先生から「確証が持てなくなった」というコメントが出されました。

    STAP細胞顛末 | 大隅典子の仙台通信
  • リケジョと割烹着:小保方さん報道に関連して(その2) | 大隅典子の仙台通信

    なお、記事は、STAP細胞についての疑義が生じる前に書かれたものであり、現時点での認識とは異なります。2014年12月26日に、STAP細胞は実はES細胞であったという調査結果が発表されました。 ***** 「酸性の溶液でマウスのリンパ球を処理すると、多能性の高い細胞を誘導することができた」という理化学研究所発生再生研究センター(注:理研ビタミンの会社ではありません。歴史的には関係ありますが)の小保方晴子ユニット・リーダーの研究成果について昨晩取り上げました。 さっそく今朝の新聞各紙の一面を飾ったようで何よりです(つまり日、日が平和な日であるという証拠です)。 「多能性のある(英語ではpluripotent)」すなわち、いろいろな種類の細胞を生み出すことができる細胞には、これまでから、胚性幹細胞(ES細胞)とiPS細胞がありました。 今回のSTAP(Stimulurs-Trigger

    リケジョと割烹着:小保方さん報道に関連して(その2) | 大隅典子の仙台通信
  • 森口騒動と大学広報 | 大隅典子の仙台通信

    まぁ、絶妙のタイミングであったために、人の意図以上に注目を集めることになった森口氏の捏造騒動だが、この件は医学系研究科の広報室長を務める身としても、なかなかに考えさせられることが多かった。 いくつかの国内外の科学不正が問題となった後、2006年に日学術会議から「科学者の行動規範(PDF)」が表出されたが、年になって発覚したケースが、京都大学の研究費不正使用、東京大学や東邦大学の論文捏造と相次いでいるのはなぜなのか? ここでは研究費不正使用の話はとりあえず脇に置いて、森口氏の論文捏造の方を考えてみる。 今回の森口氏のケースの最初の告発は、近い研究分野の研究機関に所属する方が「iPS細胞を使った世界初の心臓移植手術」という10月11日の報道に疑義を挟み(下記リンク参照)、同日のうちにハーバード大学からの否定、国際会議での発表取り下げとなったのだが、さらに、ただちにこれまで発表された論文に

    森口騒動と大学広報 | 大隅典子の仙台通信
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