植物を育てると、生活に潤いがもたらされる。しかし、犬や猫、鳥といったペットと違って動きがない。名前を付けて呼んだところで、可愛らしい反応をするわけでもない。 そこで、育てている植物の状態を顔のアニメーションで豊かに表現する植木鉢「Lua」を紹介しよう。現在クラウドファンディングサービス「Indiegogo」で支援募集中。

Amazonは米国時間6月10日、クレジットスコア（個人の信用偏差値）を得たい人を対象とした新しいクレジットカードを米国で提供開始した。 「Amazon Credit Builder」プログラムは、年会費無料で「Prime」会員ならば5％還元するなど、「Amazon Store Card」と同じ多くの特典を提供する。Synchrony Bankがカードを発行している点も同じだ。 両者の違いは、Amazon Credit Builderのクレジット限度枠が、口座開設時の払い戻し可能な保証金と同額であることだ。保証金が受領されてから約7～14日でカードが有効になり、Amazon.comで使えるようになる。 カード保有者は、クレジットスコアを構築する方法に関する情報にアクセスできる。また、自分のクレジットスコアを確認し、TransUnion CreditViewに登録して自分の行動がスコアにどの

もし、「ドラえもん」に登場するたくさんのひみつ道具の中から、どれでも1つだけ手に入るとしたら、読者の皆さんは何を選ぶだろうか。私なら迷わず「どこでもドア」を選ぶ。自宅にいながら、世界中の好きな場所に一瞬で行くことができる。そんな夢のような道具があったら、限られた時間の中でどれだけ人生を豊かにできるだろう。考えるだけでワクワクする。 そんな“どこでもドア”の窓バージョンとも言える、“どこでも窓”を本当に作ってしまったのが、元任天堂社員であるアトモフの姜京日氏と中野恭兵氏の2人。世界中の景色を切り替えながら楽しめるスマートなデジタル窓「Atmoph Window（アトモフウィンドウ）」を開発し、2015年に初代モデルを発売した。 現在はそこから改良を重ね、機能を大幅に追加した新モデル「Atmoph Window 2」を開発中。まずはクラウドファンディングサービス「Indiegogo」の支援者の

マネーフォワードのグループ会社であるマネーフォワードファインは5月8日、中小企業からの資金ニーズに対応するオンライン融資サービス「Money Forward BizAccel」を開始したと発表した。 Money Forward BizAccelは、ビジネス向けクラウドサービス「マネーフォワード クラウドシリーズ」の会計データや連携している銀行などの明細データなどにもとづいて審査する融資サービス。決算書・登記簿謄本といった紙書類の提出や保証人、担保が不要。他の一般的な銀行借り入れなどに対するスピーディーな入金が特徴。 今後は、入出金データなどに基づく資金ニーズの早期把握や、会計仕訳データなどに基づくモニタリング評価など、中小企業の資金調達をより高度・機動的にサポートする。さらに、金融機関との協業によるオンライン融資サービスの提供やグループ会社とのシナジーの実現を模するほか、個人事業主へ向けた

「目は口ほどにものを言う」ため、お互いによく知った間柄であれば、言葉を交わさず目と目で通じ合うことが可能だ。ある程度の意志疎通であれば、視線を合わせただけでできてしまう。 これに対し、IBMは視線を合わせることでデータ交換するヘッドマウントディスプレイ（HMD）向け技術を考案。この技術を米国特許商標庁（USPTO）へ出願したところ、米国時間3月21日に「EYE CONTACT-BASED INFORMATION TRANSFER」（公開特許番号「US 2019/0089769 A1」）として公開された。出願日は2018年11月16日。 この特許は、お互いにHMDを装着しているユーザーのあいだで、第1の装着者と第2の装着者が視線を合わせると、一方から他方へファイル送信する技術を説明したもの。HMDにはカメラとディスプレイがあり、視線を追尾する機能を備えている。2台のHMDが相互に視線トラッキ

欧州連合（EU）加盟各国は現地時間4月15日、著作権法の抜本的な改正を承認した。3月には、欧州議会がこの新しい法案の採択を決議していた。 EUの著作権指令は、著作権で保護されたコンテンツのオンラインへの投稿を保護および管理し、時代遅れの規則をインターネット時代に適合したものに一新する。この法律をめぐっては、政治家とより広範なテクノロジーコミュニティーの間で激しい議論が展開されてきた。世界最大規模の一部の企業はこの法案、特に第13条として知られる項目に反対の立場をとっている。 第13条では、著作権で保護されたコンテンツを共有する者は、事前に権利所有者から許可を得るか、少なくとも許可を得るために最善の努力をしなければならないと定められている。この要件を満たすには、インターネットサービスやソーシャルネットワークはアップロードフィルタを構築して適用し、ユーザーがオンラインに投稿するコンテンツの管理

ディープフェイクについて考えると、ともすれば哲学的な問題に行き着く。例えばこうだ。ディープフェイクが、大国に対する妨害行為に利用されるというときに、自分の顔がハードコアポルノ動画の出演者の顔にすげ替えられることを心配している場合だろうか。 ディープフェイクとは、人が実際とは違うことをしたり言ったりしているように見せかける偽造動画のことだ。「Photoshop」で画像の修正がいともたやすくなったように、ディープフェイクのソフトウェアが登場して以来、そうした動画に容易にアクセスできるようになっただけでなく、フェイクだと見分けることが、ますます困難になっている。 そして、自分の画像をインターネットに載せないよう細心の注意を払っていない限り、今日にでも自分がディープフェイクに登場してしまう可能性がある。 「オンラインで自分の画像を公開するというのは、自分を人目にさらす行為だ。しかも、制限なく公開し

楽天は2月21日、中国でECサイト最大手「京東商城（JD.com）」を運営する京東集団と連携し、楽天の無人配送ソリューションに京東集団のドローンと地上配送ロボット（UGV）を導入すると発表した。 楽天が導入を予定するのは、最大積載量5kgのドローンと、最大50kgの荷物を積載して時速15kmで走行可能なUGV。ドローンで離島や山間地域などの物流困難地域への配送を実現するほか、UGVの活用により無人での新たな配送ソリューションの実現を目指す。 京東集団は、2016年の総流通総額は9392億元（約154兆7700億円）をほこる中国最大の小売業者で、IT企業としても、アマゾンやグーグルと並び収入規模で全世界トップ3に君臨している。また、世界初の完全無人倉庫や無人仕分けセンターを建設するなど、物流の革新的なスマート化に取り組んできた企業だ。ドローンやUGVを活用した無人配送も、既に中国国内8省で実

YouTubeは、同サイトのコミュニティーガイドラインに違反するコンテンツを投稿したユーザーに適用している、「3回目でアウト」の違反警告制度を改定した。 米国時間2月25日から、規則に違反するコンテンツを初めて投稿したすべてのYouTubeチャンネルに対して事前警告が発行される。そのコンテンツが削除される以外にペナルティは科されない。しかしその後は、90日以内に3回の違反警告を受けた時点で、チャンネルが停止される。 YouTubeは19日付けのブログ記事で、「3回目でアウト」の違反警告制度の変更点について説明した。これまでは、規則に違反したコンテンツの種類（動画のアップロードか、それとも説明の中のリンクか、など）によって異なるペナルティが科されていた。今後は、すべての違反に対して同じペナルティが科されるようになるという。 事前警告を受けた後は、1回目の違反警告で、コンテンツのアップロードが

CNET Japanでは、関係各社様からたくさんの2019年カレンダーをいただきました。そこで、いただいたカレンダーの中から、特にデザインや仕掛けがユニークだったものを編集部でセレクトして紹介します。前編はこちら。

VTuberなどで活用されている3Dモデルにおけるファイルフォーマット「VRM」について、VRの事業に携わる13社が共同事業体として、2019年2月に「一般社団法人VRMコンソーシアム」を設立すると発表した。発起人となる企業はIVR、エクシヴィ、S-court、DUO、ドワンゴ、バーチャルキャスト、ミラティブ、Wright Flyer Live Entertainment、クラスター、クリプトン・フューチャー・メディア、SHOWROOM、ピクシブ、ユニティ・テクノロジーズ・ジャパン。 VRMはプラットフォーム共通のファイル形式で、対応アプリケーション全てにおいて同じアバター（3Dモデル）データを使うことができるというもの。生放送や動画、ゲーム、チャットなど、プラットフォームを超えた自由なコラボレーション実現の一助となることを目指している。VRM形式とその標準実装（Unity対応）は、すべて

あなたの位置情報履歴を1セント以下の少額で買いたいと言われたら、どう思うだろうか。 その履歴には、あなたが訪れた場所の正確な緯度と経度や、その時刻に至るまでが記録されている。そんな個人情報が政治や医療、レストランなど、多くの分野の広告主の手に渡るのを想像してほしい。 位置情報ベースのマーケティングと分析を手がけるReveal Mobileは、まさにユーザー1人当たり1セント以下の少額で「GasBuddy」からデータを購入することに同意した。GasBuddyは、ユーザーが地域で最も安価なガソリンスタンドを見つけられるように支援するアプリだ。 GasBuddyのようなサービスを提供する無料アプリには代償が伴う。ユーザーはプライバシーポリシーに隠された条件を認識することなく、自分のデータを提供することに同意するからだ。The New York Times（NYT）は米国時間12月10日に掲載した

この大会に向け、日本国内では2018年夏に全国41カ所でWRO Japan公認の地区予選大会が開かれ、その狭き門を通過した17チーム60名が、晴れの舞台で競い合った。競技内容は、レギュラーカテゴリ、オープンカテゴリ、アドバンスド・ロボティクス・チャレンジ、フットボール、WeDo Challengeの5種目。年齢別の部門は、小学生、中学生、高校生、高校教育機関の4つで構成されている。 今回、日本のチームは大健闘。なかでも、オープンカテゴリ（テーマに沿って自由な造形でロボットを制作する）の小学生チーム「キャンディーサムライ（CandySamurai）」が、見事8位入賞を果たした。 種目ごとに「創造性」と「問題解決力」を競う WROは自律型ロボットによる国際的なロボットコンテストで、世界中の子どもたちが各々ロボットを製作してプログラムにより自動制御する技術を競い合う。制作には市販のロボットキット

Delta Air Linesは、米国のハーツフィールド・ジャクソン・アトランタ国際空港（ATL）において、顔認証でチェックインや手荷物預け入れなどが済ませられるシステムを12月に運用開始すると発表した。2019年には、デトロイト・メトロポリタン国際空港（DTW）の搭乗手続きでも顔認証を使えるようにする。 アトランタ国際空港でこの顔認証システムを運用するのは、国際線Fターミナル。同空港からDelta Airのほか、Aeromexico、Air France、KLM Royal Dutch Airlines、Virgin Atlantic Airwaysの便で米国外へ直接向かう搭乗客は、国際線出発ロビーにあるセルフサービスチェックイン端末と預け入れ手荷物カウンター、手荷物保安検査場、Fターミナルの搭乗ゲートという4カ所で、顔認証による手続きが選べる。また、国際線到着便のFターミナル入国審査も

中国の国営電気通信企業が「欧米諸国の重要なインターネットバックボーンを乗っ取っている」と、米海軍大学とテルアビブ大学の研究者らが米国時間10月21日に公開した学術論文で報告した。 その国営電気通信企業とは、中国電信（チャイナテレコム）のことだ。チャイナテレコムは2000年代初めに同社初のPoP（Point of Presence）を設置して以来、北米のネットワーク内で存在感を発揮している。 トラフィックはBorder Gateway Protocol（BGP）を使ってASネットワーク間を移動する。これを利用したBGPハイジャックと呼ばれる攻撃は、不正なBGP経路情報を流して、自分のネットワークに向けられたものではないトラフィックを受信するというものだ。 研究者らは論文の中で、チャイナテレコムがインターネットで最も確信的なBGPハイジャッカーの1つだとしている。 研究者らの指摘によると、中国

エン・ジャパンとLINEによる合弁会社のLENSAは10月22日、LINE上で利用ができる転職情報サービス「LINEキャリア」を開始。あわせて発表会が行われた。 LINEキャリアは、全国の転職や求人情報をLINE上から閲覧ならびに、応募することが可能な転職情報サービス。エン・ジャパンが運営する「エン転職」との連携により、エン転職の掲載求人情報をすべてLINEキャリア内に掲載。社員や元社員による本音での口コミもそのまま掲載し、サービス開始時から豊富な求人情報を提供するという。なお、スマートフォンアプリからだけではなく、ブラウザ版も同時にリリースしている。 求職者であるユーザーは、LINEユーザーであれば追加アプリのインストールや新規会員登録不要でLINEキャリアの利用が可能。希望の条件を選択するだけで、希望に合った求人情報がレコメンド配信。さらに応募から面接調整まで、一連の転職活動をLINE

朝日インタラクティブは9月13日、都内で経営層からマーケティング部門などユーザー企業担当者を対象にしたイベント「CNET Japan Conference 2018 ビジネスコミュニケーションツールセミナー」を開催した。重要度が増す"社内外のコミュニケーション"を加速させるためのビジネスコミュニケーションツールという切り口で、多くの事例が語られた。本稿では基調講演として登壇したIDOM 執行役員 経営戦略・人事・カスタマーサクセス・広報担当 北島昇氏の「新たなコミュニケーションツールの活用と、リアルな場でのコミュニケーションの重要性」を紹介する。 コミュニケーションユーザーに合わせた多様な手法を導入 30歳を迎えた2007年にIDOM（旧ガリバーインターナショナル）へ入社した北島氏は、人事やマーケティング、商業施設向け新型店舗開発、経営企画を歴任。IDOMの新規事業に対する取り組みはほかの

ロックバンド「Dragon Ash」のKjこと降谷建志氏のソロ2ndアルバム『THE PENDULUM』が、10月17日に発売された。2015年の1stアルバム『Everything Becomes The Music』から約3年ぶりのリリースとなる。前作と同様に降谷氏が作詞作曲、アレンジをしているほか、ボーカル、ギター、ベース、ドラムス、キーボードまで、すべて1人で演奏しているという。 CNET Japanでは約2年ぶりに降谷氏に単独インタビューを実施。今回も「音楽とテクノロジー」（前回は「デジタル」と表現）という切り口で、降谷氏とテクノロジーの接点や、音楽業界を悩ますチケット転売問題と電子チケット、聴き放題サービスの普及により変化する音楽と消費者の関係性など、幅広いテーマについて聞いた。 バンドとソロでは“揺さぶりたいもの”が違う ——今回はDragon Ashではなく、降谷建志さんと

英Rolls-Royceは現地時間10月15日、船舶の自動航行に向けてIntelと新たに提携したと発表した。海運業界向けシステム「Intelligent Awareness System」を強化するものだ。人工知能（AI）を搭載する同システムは輸送船の「目と耳」としての役割を果たし、それらを自律航行に一歩近づけるものだと、Rolls-Royceのエンジニアリングと技術および船舶インテリジェンス担当ディレクターを務めるKevin Daffey氏は述べた。 Intelligent Awareness Systemは、LiDAR、レーダー、サーマルカメラ、HDカメラ、衛星データ、天気予報からの入力データを処理する。そのデータを総合することによって、船舶は周囲の環境を認識し続け、数km離れたところにある物体を検出することができる。 Daffey氏によると、入力データは1日あたり合計で最大1テラバイ

顔認識はもう人間だけのためのものではないようだ。 米国時間10月8日、ノルウェーの養殖大手のCermaqが、サケの養殖場にフナムシ対策としてサケの顔をスキャンする顔認識技術の導入を計画していると、Bloomberg Businessweekが報じた。経時的に追跡できる医療記録を1匹ずつに付けるのだという。 Bloomberg Businessweekによると、サケ養殖場にとってフナムシの増殖は大きな問題で、サケ養殖業の世界市場での被害額は年間で10億ドル（約1133億円）にも上るという。Cermaqのシステムには3Dスキャンが可能なカメラが用いられ、魚の目・口・えらの周辺の模様のパターンを記憶することにより、それぞれを識別できるという。フナムシが付着していたり、皮膚病にかかっているサケは隔離され、治療を施されると同誌は報じている。 サケ養殖業界が顔認識を増産への手段と見なしている一方で、法