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ブックマーク / www.news-postseven.com (5)

  • 【独占】ツイッターでヘイト発言を繰り返していた「桜ういろう」は、共同通信のデスクだった

    Twitter上で過激な発言を繰り返し、炎上を繰り返していたユーザーが大手メディア共同通信社の記者だったことが「週刊ポスト」の取材でわかった。 ユーザー名は「桜ういろう」。いわゆる“左翼アカウント”として、数年前からユーザーに認知されていた。フォロワーは1.6万人にのぼる(現在はアカウントごと削除)。作家の百田尚樹氏や有香氏らの有識者に執拗に絡み、〈【朗報】ホラノ門ニュース(編集部注:百田氏が出演していたニュース番組『真相深入り!虎ノ門ニュース』を指しているとみられる)の百田尚樹氏、やっと自分をサイコパスであることを自覚する。コバンザメの有香氏もすかさず「『天才』は往々にして勝ち組サイコパス」とヨイショ!つーか、気付くの遅すぎ〉などと過激な投稿を繰り返していた。一般ユーザーに対しても〈ネトウヨ(ネット右翼の略称)は知識が足りない〉などと馬鹿にした言動が目立ち、問題視されていた。 桜うい

    【独占】ツイッターでヘイト発言を繰り返していた「桜ういろう」は、共同通信のデスクだった
    liinter7
    liinter7 2023/02/19
    共同通信の記者がロシアの戦争を賛成してウクライナ人を攻撃していたんですね。 恐ろしいです。
  • 徴用工の真実を明かした韓国人、「塩酸まくぞ」と脅迫される

    異常な反日デモの盛り上がりを見ていると、やはり韓国では“反日こそが正義”であり、それ以外の意見は受け入れられないという暗澹たる思いに駆られる。だが、それは間違いだ。日韓関係について客観的事実を知る多くの韓国人が、実は「文在寅政権は間違っている」と感じている。その声なき声を国が主導する異常な反日ムードが封殺しているだけだ。 少しでも日に理解ある発言をすれば「親日罪」とのレッテルを貼られるこの国で、リスクを顧みず声を上げる人たちが現われた。彼らは決して“親日派”ではなく、むしろ愛国者である。だからこそ、許せないのだ。韓国を誤った道に導こうとする文在寅政権を──。ジャーナリスト・赤石晋一郎氏がレポートする。 * * * 「日は隣国に不幸をもたらした過去を省察すべきです。日の不当な輸出規制に対抗し、私たちは経済強国に向けた道を歩むのです」 8月15日、日統治から朝鮮半島が解放された記念日で

    徴用工の真実を明かした韓国人、「塩酸まくぞ」と脅迫される
    liinter7
    liinter7 2019/08/19
    韓国には言論や学問の自由がないのでしょうか。
  • 韓国「旭日旗バッシング」で朝日の社旗が“スルー”される理由

    韓国では、旭日旗に少しでも似ているものを見つけると「日軍国主義の象徴」だとして撤去せよと大騒ぎする。海外のモノでも抗議電話やメールが殺到する。ところがなぜか旭日旗にそっくりの朝日新聞の社旗に文句をつける韓国人はまずいない。その理由を韓国人のノンフィクション・ライターで『韓国「反日フェイク」の病理学』の著者、崔碩栄氏が分析する。 * * * 韓国の「旭日旗模様」への批判は極めて偏向している。似てもいないものに対し「旭日旗」模様と断定し、バッシングに熱を上げることがあれば、誰の目にも明らかな旭日旗の模様であるのに、何の批判もされず、話題にもされていないケースもある。 実際、韓国が旭日旗の形だとして批判してきたデザインを振り返ってみよう。 (1) 2014年 アメリカのニューヨーク・ブルックリンの壁に描かれていた画 (2) 2012年 ロンドン五輪における体操日本代表チームのユニフォーム (3

    韓国「旭日旗バッシング」で朝日の社旗が“スルー”される理由
    liinter7
    liinter7 2019/04/23
    韓国の主張をそのまま報じる朝日新聞とAbemaTVは応援したくないです。
  • 「学校休ませて旅行に行く」への反対59.8%、賛成40.2%

    子供が小さなうちに、家族旅行の思い出を残しておきたいのは、多くの親が望むこと。 しかし、土日・祝日も仕事、長期休暇も取りにくい、夫婦共働きで休みが合わないなど、なかなか難しい。では、どうすべきか…。誌・女性セブンは緊急アンケート(セブンズクラブ会員(全国の10~80代の男性・女性457名が回答、実施期間2018年5月10~16日)を実施。 すると、読者の意見は二分されましたが、あなたはどう思いますか? 【反対59.8%】 【賛成40.2%】 反対派の意見はこうだ。 「一度でもズル休みをさせると、『休んでもいい』という甘い考えが身につき、社会に出てもルールが守れない子、責任感のない子になる!」(61才・自営業) 「現在の過密な授業カリキュラムでは、1回休んだだけでも、授業がかなり先へ進みます。授業がある日は授業を優先させるべき」(54才・教員) 賛成派はこういう。 「学校だけが人生じゃない

    「学校休ませて旅行に行く」への反対59.8%、賛成40.2%
    liinter7
    liinter7 2018/09/18
    好む好まざるに関係なく、憲法26条に違反するのではないでしょうか。 そういう意味で今の憲法では反対派が多いというのは自然なことかもしれません。
  • 若い世代のTV離れが一目瞭然 視聴時間が5年で3割以上も減少

    テレビの危機を指摘するのに、もはや言葉は要らない。客観的なデータがそれを如実に示している。 テレビの視聴率低下がいよいよ深刻である。 10月3~9日の視聴率トップは、日テレビ系『笑点』で18.1%。これは週間1位としては史上最低の数字だった。さらにその前週(9月26日~10月2日)には、かつてなら低視聴率に入る12%台の番組がトップ30以内に入るといった具合である。 フジテレビ系列の産経新聞は、紙面でこう嘆いた。 〈ついにその日がきた、という感じだ。「12%台」でもトップ30入りしてしまった。前代未聞の事態だ。(中略)ことここに至っては、よほどフンドシを締めてかからないと「回復」どころか「歯止め」すらおぼつかなくなるのではないか、と危惧する〉(10月4日付) だが、こうした事態にもテレビ関係者は、「録画視聴が多くなったから」だの、「若い世代は携帯やワンセグで見ている」だのと言い訳する。つ

    若い世代のTV離れが一目瞭然 視聴時間が5年で3割以上も減少
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