インフラについて、何となく理解しているつもりでも、「インフラとは何か？」と聞かれると、こういうものであると明確に答えるのは案外難しいものです。 そこで、インフラの基礎がわかるスライドシェアを10個ピックアップしてご紹介します。 インフラエンジニアの定義、インフラの基礎、手順書の書き方、インフラ自動化など、初心者から中級者向けの内容となっています。 Web業界で働くなら、システムの基盤となるインフラについて学んでおいて損はないはずです。

苦し紛れの人気取りで浜岡原発に「停止要請」をした菅直人前首相や、日本を代表する企業家の孫正義氏があれほどエキサイトしていたメガソーラーだが、両者ともに最近はすっかり興味をなくしてしまったようだ。その間、ヨーロッパのソーラーパネル製造の雄、Q-セルズの株価はあの頃のさらに3分の1になりとうとう50セントになってしまった。ピークの200分の１である。また、アメリカのソーラーパネル製造メーカー第３位のソリンドラが破綻し、政府からの補助金を得る際に不正があったのではないかとFBIの捜査を受けている。金融危機が続く中、補助金だよりの欧米の再生可能エネルギー関連メーカーは非常に厳しい状況に置かれている。以上の展開は大方筆者の予測通りであった。 自然エネルギーの不都合な真実、アゴラ、2011年07月14日 次々と破綻する欧米の再生可能エネルギー関連企業、アゴラ、2011年09月21日 残念ながら菅直人氏

先日、「ニュースの深層」に出ていらした、エネルギー環境問題研究所代表の石井彰氏のお話がすこぶる納得できたので紹介しておきます。 石井先生は311以降に起こっている「原子力か、再生可能エネルギーか」という論争の幼稚さを指摘しつつ、エネルギーと地球＆人類の歴史について超長期の視点から考え方の枠組みを説明されていました。 以下、自分のメモ用に「なるほど！」と思った点をまとめておきます。 その１：「電力不足」は「エネルギー不足」を意味しない。 エネルギー源とは、石油、石炭、天然ガス、太陽光線、水力、風力、原子力などの一次エネルギーを指す。電気はそれらから作られる二次エネルギーであって、エネルギーの利用形態のひとつに過ぎない。 一次エネルギー源のうち9割近くが化石燃料であり、その化石燃料は今後 2〜300年は無くならない。永久にもつわけではないが、原発があろうがなかろうが、節電しようがしまいが、10

ソフトバンクの孫正義氏が大々的に推進するなど、最近では自然エネルギーへの注目が集まっている。しかし、マスコミではイメージが先行し、その可能性と限界を正しく理解している人は少ないように、筆者は感じている。そこで、今日は自然エネルギー推進派のひとりとして、自然エネルギーに関わる不都合な真実も公平に論じたい。 ところで、自然エネルギーというのは再生可能エネルギー、英語の”renewable energy”のことを指す。多少、違和感のある言葉だが(原子力も火力も自然エネルギーだ！)、風力、太陽光、地熱などから得るエネルギーの総称として、日本で定着した「自然エネルギー」という言葉を筆者も使うことにする。 不都合な真実１ 自然エネルギーも環境破壊する 自然エネルギーは環境にやさしい、と思われがちだが、残念ながらいくつかの環境破壊を引き起こしてしまう。風力発電では、低周波や太陽光を風車が周期的に遮るスト

スマートグリッド （英語：smart grid） とは「次世代電力網」と呼ばれる新たな電力供給システムのこと[1]で、従来の電力供給システムとは異なり電力供給側と需要側の両方から制御できる双方向の電力網を構成することで、使用する電力量を最適化できるシステムである。 電力測定機能と通信機能を併せ持った、スマートメーターと呼ばれる高機能な電力計を用いることで、消費側が一日に使用する電力や時間帯と消費電力量の関係などを供給側に送ることができるようになる。これによって、消費電力の少ない時間帯には供給量を減らすなどエネルギーロスを削減できると期待されている。 またスマートグリッドによって電力網が構築されている街はスマートシティ[2]と、限られた範囲でエネルギー供給源から末端消費部分を通信網で管理するスマートグリッドは、特にマイクログリッドと呼ばれる。[3] 目的[編集] スマートグリッドの目的はコス

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福島第一原子力発電所の事故以来、日本では原発ヒステリーが吹き荒れている。しかし日本はこれから人口が減少し、経済も衰退していく国なので、日本が脱原発をしようが、世界の趨勢にはそれほど影響はなかろう。世界は今後も原発を作り続けることはほぼ確実なのであるし、また、そうするべきなのだ。現在、世界で５００基弱の原発が稼動しているが、中国だけで６０基の原発が建設中、または計画中である。中国は今後、年間６基程度の原発を新規に建設していく予定である。大気汚染のひどい中国で、石炭依存の脱却が進むことは、人々の健康に取って好ましいことだろう。 ２０世紀は科学の世紀であった。先進国では自動車やエアコンなど、人々の生活を豊かにするものが次々と発明され、そして普及していった。人々は大量のエネルギーを消費するようになった。エネルギーの主役は、常に石油や石炭などの化石燃料であった。その結果、大量の廃棄物を地球に放出し続

最近は太陽光発電のような再生可能エネルギーへの注目が集まっています。ソーラーで原発を置き換える、と主張する政治家も出てきました。そこで今日はソーラーのような再生可能エネルギーの現在の状況を紹介したいと思います。 まず、世界のエネルギー消費のうち再生可能エネルギーの占める割合は現在１．３％ほどです。 出所： BP Statistical Review of World Energy, June 2011 再生可能エネルギーでもエタノールなどのバイオ燃料が半分ぐらいを占め、ソーラーは全体の約０．１％ほどになっています。風力が一番多くてエネルギー消費全体の０．７％ほどです。これで原発や化石燃料を本当に置き換えていくことができるのでしょうか？ 少々不安です。 この０．１％の中でのソーラーの国別の内訳ですけれど、なんと日本はベスト３でかなりがんばっています。 出所： Renewables 2010

現在、年間被曝上限20ミリシーベルト撤回を、福島県の人々が文部科学省に対して、要求している。これは福島に限った問題だろうか。実際に福島県外の各地で高濃度汚染地帯が見つかっている。濃度のレベルに差はあるが。賢明な私たちは気づかなくてはならない。実際、NHKのEテレのドキュメンタリ「放射能汚染地図」では、独自の調査で、30キロ圏内から遠く離れた福島市内で、高濃度放射線汚染地帯（ホットスポット）を発見したことを伝えている。これは、そこに住民にとって幸いだ。というのも、調べられていない地域では、アタリマエのことだが、ホットスポットは発見されないままだからだ。 さて、TOP画像は、ベラルーシ共和国の放射能汚染地図。ベラルーシは、チェルノブイリ原発事故の際、死の灰が降り注いだ国だ。この地図、時折目にする機会が増えてきたが、盲点がある。それは、この地図が、事故の3年後に発表されたことだ。 チェルノブイリ

本日、玄海原発プルサーマル化前のシンポジウムの動画をまとめた記事「小出裕章（京大）と大橋弘忠（東大御用学者）のプルトニウム論戦動画まとめ」を書きました。その動画の中で、小出氏があまりにわかりやすくプルサーマル発電事情を説明していたので、その箇所だけ文字に起こしました。図解やグラフをふんだんに用いて、誰にでも理解できるように説明しています。素晴らしいです。 （動画の7:26から） 字幕「京都大学原子炉実験所助手 小出裕章」 小出「まずあの基本的にプルサーマルはどういうものなのかということを聞いていただきたいと思います。私は68年に原子力の平和利用というものに大変な期待をいだきまして原子核工学科という学問を選びました。」 小 出「どうして私が原子力に期待を抱いたかというと、化石燃料は使えばなくなってしまう、将来のエネルギーは原子力に頼るしかないという風に聞いたからで す。今ここにご参加中に皆さ

ちと時間があまりないので雑記風に手早くエントリーするのだが、巷で勝間和代女史が原発問題で寝返ったというので見物した。いい感じで寝返っている。 原発事故に関する宣伝責任へのお詫びと、東京電力及び国への公開提案の開示 http://real-japan.org/2011/04/15/421/ 現在進行形で福島原発の問題を処理している途中で敵前逃亡しているだけでなく、東電のみならず電力全体の現状に対して背後から笑顔で銃撃している物言いであり、とても心が晴れやかになる気分だ。 ここで、ちょっとしたグロ動画を掲載する失礼を許していただきたい。事故後、テレビで結構なクオリティで原発推進派としての強い発言をしていたことと、この勝間女史の謝罪＆公開提案の中身とを見比べて欲しいと思うのである。SAN値が減って発狂する可能性があるかもしれないが。 恐らくは、勝間女史も過去との発言の整合性を考えて、また広告塔と

盛山文科大臣の不信任決議案は否決も…教団系の機関誌が毎月 盛山氏側に 国会では、盛山文部科学大臣の不信任決議案が採決され、与党などの反対多数で否決されました。ただ、盛山…

加藤AZUKI @azukiglg 原発を全廃して同等の代替電源を補充しない場合、燃料相場の変動に合わせた電気料金の上昇と、電力を消費して作られる全ての製品の物価上昇も受け入れる必要があります RT @yamamotorika6 私たち 反原発派は危険すぎるエネルギーはいらない 普通の暮らしがしたいだけなんです 2011-03-27 14:34:40 加藤AZUKI @azukiglg 日本は工業製品を輸出することで外貨を稼ぎ、その外貨で海外の食料を買うことで、本来のキャパ以上の人口を国内に養ってこれたと言える。江戸時代の日本の人口は4400万くらいだそうで（それでも多かった）、現在はその３倍。農地足りない分を工場にして稼いだ金で外から食い物買ってる。 2011-03-27 14:40:27

昨日からの続き、田中優氏の動画の後半です。 このお話を聞くと、私たちは原発に頼らなくても生活出来ると言う明るい未来が見えて来ます。 ﾟ･:,｡ﾟ･:,｡★ﾟ･:,｡ﾟ･:,｡☆ﾟ･:,｡ﾟ･:,｡★ﾟ･:,｡ﾟ･:,｡☆ アメリカの面白いデータがある。 原発のコストがどんどん上がる一方で、自然エネルギーの中では一番高くつくと言われていた太陽光発電がどんどん値段が下がってきている。 そして去年、とうとう同じになってしまい、何と現在では原子力発電よりも太陽光発電の方が安くなっていることが分かった。 だったら原発ではなく、太陽光発電や、もっと安い風力や水力を使えばいいではないか。 ２００９年、ヨーロッパとアメリカでは自然エネルギーが最も盛んな発電所となった。 特にヨーロッパでは新設の発電所の６０パーセントが自然エネルギーである。 それは安いから。 日本では自然エネルギーなんて、高くて不安定で役に

1945年（昭和20年）8月15日の第二次世界大戦終戦後、日本では連合国から原子力に関する研究が全面的に禁止された。しかし、1952年（昭和27年）4月28日に日本国との平和条約（サンフランシスコ講和条約）が発効し、1953年にドワイト・D・アイゼンハワー大統領が国連総会で「平和のための原子力」演説を行ったことも契機となって、研究が再開されることとなった[1][2]。 日本における原子力発電は、1954年（昭和29年）3月に当時改進党に所属していた中曽根康弘、稲葉修、齋藤憲三、川崎秀二により原子力研究開発予算が国会に提出されたことがその起点とされている。この時の予算2億3500万円は、ウラン235にちなんだものであった[3]。これらの動きは、日米原子力研究協定を重大な契機として進展した。 1955年（昭和30年）12月19日に原子力基本法が成立し、原子力利用の大綱が定められた。この時に定め

東日本で発生したマグニチュード9.0の大地震によって 日本経済の中心、そして世界経済に強い影響を与える東京を含む 東京電力のサービスエリア（関東１都６県＋山梨県＋静岡県東部）が 現在、計画停電という状況に追い込まれています。 いつまで計画停電が続くのか・・・実際に停電に遭遇されている方々には とっても気になるところであるかと思います。 東京電力の電力需給につきまして、私は若干の知識がありますので、 この記事で理性的に考えてみたいと思います。 東京電力の発電設備と現在の可能供給力 まず、東京電力の発電設備ですが、大きくは次の３つに分けられます。 水力発電所：約850万kW 火力発電所：約3700万kW 原子力発電所：約1750万kW ちなみに他に風力発電所や地熱発電所もありますが、 水力・火力・原子力に比べると発電量は微々たるものです。 さて、総計約6300万kWの発電設備のうち 少なくとも