ノア・スミス「もっと浅薄な未来に向かって」（2024年1月3日）｜経済学101
Art by GPT-4. Prompt: “an image that evokes ‘The Triumph of Death’, with similar buildings and a similar layout, but where everyone is healthy and happy”不運には，代償に見合う値打ちがない「50歳までぜひとも生きていたいよ」――キース・ヘリング いや，たしかにこの記事の発端は，旧称 Twitter のソーシャルメディアプラットフォームでつい先日に起きた馬鹿馬鹿しいいざこざではあるんだけど，約束する，後の方まで読んでくれたらもっと面白い話になっていくよ！ つい先日のいざこざは，有名な絵画を軸に展開してる．その絵とは，キース・ヘリングの「未完の絵画」だ ("Unfinished Painting")．1989年に描かれたこの絵は，AIDS にな
ノア・スミス「西洋の左翼は混乱してる」（2023年10月10日）｜経済学101
Photo by Stuart Meissner無辜の市民の虐殺をうれしげに支持するのは，残忍としか言えないじきに経済ネタのブログ活動に戻るよ．約束する．そのときは，まずクラウディア・ゴールディンのノーベル経済学賞から取り上げよう〔追記：こちら〕．ただ，まずは，イスラエル-ハマス戦争についてもうひとつ，書いておかないといけないことがある． 冒頭の画像は，アメリカ民主社会主義党のニューヨーク市支部がパレスチナの大義を支持して行った集会の様子だ．この集会が行われたのは10月8日，1,000人以上のハマスの武装集団がイスラエルを攻撃した翌日のことだ．これだけじゃなく，全米各地のアメリカ民主社会主義党の支部も同様の集会を開いたし，あちこちの大学のキャンパスでも集会は開かれた．報道によると，写真に写ってる女性は，イスラエル支持の反・抗議派の人たちに鉤十字を見せつけたそうだ． まだこの件をあまり読んで
ノア・スミス「脱成長：いらないよそんなの」（2023年5月24日）｜経済学101
貧困と衰退を称えてみたって環境や貧しい人たちの助けになんてならない1年半まえ，「脱成長論はろくでもないってみんなも気づきつつある」ってタイトルの記事を書いた〔日本語版〕．あの頃，脱成長運動はアメリカでちょっとだけ注目を集めつつあった．気候変動に対抗する主要な行動をすすめようとする人々の後押しの一環としてだ．でも，エズラ・クライン，ブランコ・ミラノヴィッチ，ケルシー・パイパーといった著作家たちが意見を言葉にして，この考えを批判した．要点をかいつまんでいうと： クラインの指摘――〔脱成長で求められる〕生活水準の大幅な低下は，豊かな国々では政治的に受け入れられそうにない． ミラノヴィッチは次の点を論じた――世界規模で意味のある脱成長が実現されるには，豊かな国々をこえて運動が広まらないといけない．他方で，脱成長のためには，貧しい国々が貧困から抜け出すのを止めなくてはならない．これは，政治的に実現困
サイモン・レン=ルイス「財政再建に励んでも債務対GDP比が下がらない理由，そして，政治家たちが見当違いなタイミングで財政を引き締めがちな理由」（2023年4月18日）｜経済学101
サイモン・レン=ルイス「財政再建に励んでも債務対GDP比が下がらない理由，そして，政治家たちが見当違いなタイミングで財政を引き締めがちな理由」（2023年4月18日） 「財政再建に取り組むべし」（公共支出削減や増税をすべし）という主張の理由として，しばしばこういうことが言われる．「債務対GDPの比を下げるのに必要だからだ」 ――だが，なるほど財政再建のためのさまざまな方策を打てば公共部門の債務は減少する見込みが大きいものの，同時に，GDP も減少させることになる見込みも大きい．だから，債務対GDPの比への影響は定かでない．IMF が公開したばかりの研究によれば，過去の証拠に照らして見ると，財政再建が債務対 GDP 比にもたらす影響は，平均で見て無視できる程度（i.e.実質ゼロ）なのがうかがえる． さらにその研究を詳しく見てみると，緊縮支持派にとっていっそう悪い研究結果が出ていることが見てと
ノア・スミス「うん，もちろん TikTok は禁止すべきだよ」（2023年3月20日）｜経済学101
武器に転用された相互依存を減らすトランプが試みて失敗したことを，いまバイデンと議会が試みている：中国企業が所有している動画アプリ TikTok の強制的な禁止だ．親会社の ByteDance が同アプリをアメリカ企業に売却しないかぎり，アメリカ国内での運営を強制的に停止しようと，バイデンたちは試みている．これには理由が2つある．そして，そのどちらも，「アメリカの子供たちの注意力が下がるのを防ぎましょう」とか「アメリカ企業を競争から救いましょう」といった話と関係がない． TikTok禁止に動いている理由は次の点にある： TikTok はアメリカ人ユーザーたちに関するデータを中国共産党に送信していて， しかもTikTok はおそらく中国寄りの検閲を受けており，アメリカ人ユーザーたちが中国共産党のさまざまな目標を支持するように誘導しようと試みている． ごく簡潔に，それぞれの理由について話そう．ス
ノア・スミス「資産価格が下がったときに，富はどこに行くの？」（2022年6月16日）｜経済学101
ただ無に帰するんだよ「ふわふわのふわりんさ，妖精さんの光の粉だよ．存在しちゃいない．物質じゃない．元素表なんかに載っちゃいないんだよ．」――マーク・ハンナ 株式市場や暗号通貨市場の崩壊について，このところずいぶん書いていて，たまに，こんなことを言ったりする――「2021年後半のピーク時に比べて，想定元本の2兆ドル以上が，いまや消え去ってしまっている．」 すると，こんな質問が寄せられることがある．「その富はいったいどこに行ったの？」 一言で答えるなら，どこにも「行って」はいない．消失したんだ．存在をやめてしまったんだよ．とはいえ，そんなことを聞かされても，自然にピンと直観でわかる話じゃないよね．「なにがどうなれば富が消失してしまうなんてことが起こりうるのよ．」 そこで，今回の記事ではそのへんがどういう仕組みになっているのかを解説しよう．このあと読んでもらうとわかるように，これには政策への含意
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