いたばし花火大会 会場の河川敷で火事 主催者は中止発表 東京 | NHK
5日午後8時すぎ、東京 板橋区の荒川の河川敷で行われていた花火大会の会場で枯れ草が焼ける火事がありました。火はほぼ消し止められ、これまでのところこの火事によるけが人はいないということです。 警視庁は、花火の火の粉が枯れ草に燃え移った可能性もあるとみて、詳しい状況を調べています。 5日午後8時すぎ、東京 板橋区の荒川の河川敷で行われていた花火大会の会場で「枯れ草が燃えている」と消防に通報がありました。 東京消防庁が消火にあたり、火はおよそ1時間後にほぼ消し止められましたが、河川敷の枯れ草およそ2000平方メートルが焼けたということです。 これまでのところこの火事によるけが人はいないということです。 警視庁は、花火の火の粉が枯れ草に燃え移った可能性もあるとみて、詳しい状況を調べています。 いたばし花火大会の主催者は5日午後8時半すぎ、SNSのXの公式アカウントで大会の中止を発表しました。 投稿
台風19号から3年 今も仮設住宅などに300人超 支援の継続が課題 | NHK
台風19号の記録的な豪雨による災害から12日で3年です。死者・行方不明者は合わせて125人で、災害後に亡くなった災害関連死と認定された人は、この1年に福島県で2人増えて31人に上っています。また、仮設住宅などでの暮らしを余儀なくされている人は、大幅に減ったものの今も300人を超えていて、支援の継続が課題となっています。 2019年10月の台風19号は静岡県の伊豆半島に上陸して関東と東北南部を進み、東日本や東北で記録的な豪雨となりました。 国土交通省によりますと、国や都県が管理する河川の合わせて142か所で堤防が決壊したほか、氾濫した河川の数は延べ325に達し、崖崩れなどの土砂災害も952件に上りました。 台風による被害から3年になるのを前にNHKが全国の自治体に取材したところ、死者は福島県や長野県、宮城県、神奈川県を中心に合わせて123人、行方不明者が2人でした。 このうち、土砂災害や川の
ランニングがやめられない！｜NHK
５３００キロ。 これは私がこの１年間にランニングで走った距離です。 調べてみると、日本列島のおよそ１.５倍でした。 趣味としておよそ１０年にわたって続けているランニング。 年々走る距離が増え、毎日走らならいと気が済まないようになっていました。 「これはちょっと異常なのではないか？」 そう思って調べてみたところ、あることばに行き着きました。 「ランニング依存」。 走ることを愛してやまないランナーのみなさん、心当たりはありませんか？ 午前４時４０分。 私は毎朝この時間に目覚めます。 起きてまず水を飲み、準備運動で体を無理やり目覚めさせ、血糖値を上げるためにチョコレートを２粒食べる。 そして、眠い目をこすりながら５時すぎに外に出て、自分で決めたおよそ１５キロのコースを走る。 これが私のモーニングルーティーンです。 この習慣は、雨が降ろうが、強い風が吹こうが、眠り足りなくてもどんなに疲れていても、
マイナンバー パスワード忘れた 多すぎない？ | NHK | News Up
最大2万円分のポイントにワクチンの接種証明。 マイナンバーカードの機能が増えていて、新たに作ろうとする人もいるのではないでしょうか。 さっそく申し込もうと思ったら、パスワードが4種類？ えっ、こんなに覚えられない。 どうすればいいのでしょうか？ （大阪拠点放送局 中本史・ネットワーク報道部 柳澤あゆみ・清水阿喜子） 現在、およそ4割の普及率のマイナンバーカード。 政府はカードの取得者に最大で2万円分のポイントを付与する新たな制度で、人口のおよそ75％にあたる9500万人まで取得者を増やしたいとしています。 今月20日からはマイナンバーカードとスマートフォンを使って、電子化されたワクチン接種証明書を入手できるようにすると岸田総理大臣が表明。
台風19号から2年 今も5300人超が仮住まい 生活基盤支援が課題 | NHKニュース
台風19号による記録的な豪雨災害から12日で2年です。 死者・行方不明者は合わせて123人で、このうち災害後に亡くなった災害関連死と認定されたのは長野県で8人増え、29人に上っています。 また、仮設住宅や、賃貸住宅などを利用したいわゆる「みなし仮設」での暮らしを余儀なくされている人は、この1年で4割余り少なくなったものの、今も5300人を超えていて、住まいなど生活の基盤をどう支援していくかが課題となっています。 おととし10月の台風19号では、東日本や東北で記録的な大雨となり、国土交通省によりますと、国や都県が管理する河川で堤防が決壊したのは合わせて142か所にのぼったほか、氾濫した河川の数は延べ325に達しました。 また、崖崩れなどの土砂災害も952件にのぼりました。 NHKが今月上旬、全国の自治体に取材したところ、死者は福島県や宮城県、神奈川県や長野県を中心に合わせて121人、行方不明
行政の情報システム 特定企業が契約続けてないか調査へ 公取 | NHKニュース
行政のデジタル化が課題となる中、特定のIT企業が契約を続け、他社の参入が難しくなる「ベンダーロックイン」と呼ばれる状況が独占禁止法上の問題につながっていないか、公正取引委員会が行政機関への調査を始めました。 「ベンダーロックイン」は、情報システムが独自の仕様となった結果、導入したIT企業以外が改修やメンテナンスを行えず、他社の参入が難しくなる状況のことです。 専門的な人材が不足している行政機関の契約では、ベンダーロックインによって、特定の企業が受注を続ける問題が指摘されていて、デジタル化を進めるうえで、その解消が大きな課題となっています。 こうした中、公正取引委員会は、今月から中央省庁やすべての都道府県や市町村など、合わせて1800の行政機関を対象に、情報システムの契約の実態調査を始めました。 行政側の体制や契約の状況のほか、企業側が、自社だけが対応できる仕様を求めていないかなどについて、
ワクチン大規模接種 架空番号で予約可能状態 適正入力呼びかけ | 新型コロナ ワクチン（日本国内） | NHKニュース
17日から予約の受け付けが始まった新型コロナウイルスワクチンの大規模接種をめぐり、予約受け付けのシステムが、実在しない接種券番号などでも予約が取れる状態であることがわかりました。 防衛省では、会場で接種券を提示しなければ接種は受けられないことから、適正な情報を入力するよう呼びかけています。 政府が、東京と大阪に開設する大規模接種センターのワクチン接種は、17日からインターネットで予約の受け付けが始まりました。 こうした中、東京、大阪のいずれの会場でも、予約受け付けのシステムが、実在しない接種券番号などでも予約が取れる状態であることがわかりました。 防衛省によりますと、予約システムは、自治体の接種券の番号とひも付ける作業は行っていないことから、実在しない番号や、番号を誤って入力しても、予約が取れるということです。 防衛省では、システムの大規模な改修は難しいとしていますが、会場で自治体の接種券
LINE 個人情報 中国 委託先技術者から少なくとも32回アクセス | NHKニュース
通信アプリ大手、LINEの利用者の個人情報などが、システムの管理を委託されていた中国の会社の技術者からアクセスできる状態になっていた問題で、実際に中国の技術者から少なくとも32回、日本のサーバーにアクセスがあったことがわかりました。 この問題は、LINEがシステムの管理を委託している中国の会社の技術者4人が、日本国内のサーバーに保管されている利用者の名前や電話番号、それにメールアドレスといった個人情報や、利用者の間でやり取りされたメッセージや写真などのうち、不適切だとして通報が寄せられた内容にアクセスできる状態になっていたものです。 LINEでは2月下旬にアクセスできない措置を取りましたが、中国の技術者から少なくとも32回、日本のサーバーにアクセスがあったことがわかりました。 LINEや親会社のZホールディングスによりますと、これまでのところ、情報が悪用されたという報告はないとしています。
「Go Toイート」開始 飲食店「サイト離れ」で“効果限定的”も | NHKニュース
外食の需要を喚起して飲食店などを支援する「Go Toイート」のうち、予約サイトを通じて食事をした場合にポイントが受けられる事業が1日から始まりました。 「Go Toイート」は、オンライン予約によるポイントの付与と、プレミアム付き食事券の2つの事業があります。 このうち、予約サイトを通じて飲食店で食事をした場合にポイントを付与される事業が1日から全国で始まりました。 予約サイトは、「ぐるなび」や「食べログ」など13の事業者の15のサイトが指定され、ほとんどのサイトが1日から対応しています。 予約をした店で実際に食事をすると、1人当たり昼食では500円分、夕食では1000円分のポイントが1週間ほどで付与され、次回以降の予約などに使うことができます。 予約は、最大10人分まで可能で、来年1月末まで何回も予約できますが、ポイントの総額が616億円に達した時点で終了になる予定だということです。 また
プラスチックごみ削減 日本メーカーで取り組み広がる | 環境 | NHKニュース
海洋汚染対策など環境への配慮からプラスチックごみを削減する動きが広がる中、企業の間では、洗剤の詰め替え容器のリサイクルを共同で行ったり、プラスチックを使った製品の包装を取りやめたりするなど、取り組みが活発になっています。 プラスチック製の詰め替え容器は単一の素材で作られるペットボトルと違って複数の素材が混ざっているためリサイクルが難しく今は焼却処分されています。 両社は素材を分離してリサイクルする技術の開発を進め2025年をめどに、使用済みの容器を回収してリサイクルする仕組み作りを目指します。 一方、ソニーは、プラスチックを使った製品の包装について、2025年度までに、新たに開発するイヤホンなど小型の製品での使用を取りやめるほか、大型の製品などでも使用量を10％削減することを決めています。 海洋汚染対策など環境への配慮からプラスチックごみを削減しようという動きが世界的に広がる中、日本のメー
「ドコモ口座」通じ不正引き出し 被害拡大で14行口座登録停止 | IT・ネット | NHKニュース
ＮＴＴドコモの電子決済サービス「ドコモ口座」を通じて銀行の預金が不正に引き出された問題でＮＴＴドコモは、被害が拡大しているとして、9日からさらに鳥取市の鳥取銀行など14行の口座について新たな登録を停止しました。 これまでにＮＴＴドコモは ▽仙台市の七十七銀行 ▽岡山市の中国銀行 ▽岐阜県の大垣共立銀行の口座について 新たな登録を停止していましたが、被害が拡大しているとして9日からさらに14行の口座の登録を停止しました。 具体的には、 ▽イオン銀行 ▽大阪市の池田泉州銀行 ▽大分市の大分銀行 ▽和歌山市の紀陽銀行 ▽大津市の滋賀銀行 ▽仙台市の仙台銀行 ▽三重県の第三銀行 ▽兵庫県の但馬銀行 ▽鳥取市の鳥取銀行 ▽札幌市の北洋銀行 ▽青森市のみちのく銀行 ▽松山市の伊予銀行 ▽福島市の東邦銀行 ▽那覇市の琉球銀行です。 これによって口座の登録が停止された銀行は17行となりました。 このうち、
韓国外務省 日本とのGSOMIA「いつでも終了できる」 | 韓国への輸出管理強化 | NHKニュース
韓国外務省は、日本との軍事情報包括保護協定＝ＧＳＯＭＩＡについて、現在は、破棄するとした通告を停止した状態だとしたうえで、「韓国政府はいつでもＧＳＯＭＩＡを終了できる」と改めて主張しました。 韓国政府は去年8月、日本が輸出管理を厳しくした措置への対抗措置だとして、ＧＳＯＭＩＡを破棄すると日本側に通告しましたが、実際に破棄される直前の11月、輸出管理をめぐる日本との協議の進展に向けて、この通告を停止すると発表しました。 ＧＳＯＭＩＡをめぐって、韓国外務省の副報道官は、20日の定例会見で記者団が韓国政府の措置や対応について質問すると、「われわれは、特別な期限を定めず、いつでもＧＳＯＭＩＡを終了できるという前提のもと、破棄の通告を停止した。韓国政府はいつでも終了できる権利を持っている」と改めて主張しました。 そのうえで、副報道官は「われわれは当局間の協議再開を通じて、日本が輸出規制措置を撤回する
菅官房長官 「ワーケーション」普及で観光促進を | NHKニュース
新型コロナウイルスの影響で観光需要が低迷するなか、菅官房長官は感染対策を行ったうえで「Go Toキャンペーン」の活用を呼びかけるとともに、観光や働き方の新たな形として休暇を楽しみながらテレワークで働く「ワーケーション」の普及に取り組む考えを示しました。 政府の「観光戦略実行推進会議」で、菅官房長官は新型コロナウイルスの影響で、観光関連産業は大変厳しい状況にあると指摘したうえで「感染対策をしっかりと講じているホテルや旅館にかぎり、『Go Toキャンペーン』で宿泊代金の支援を行う。感染対策と経済活動の再開の両立という基本方針に沿って、うまく活用していただきたい」と述べました。 また、旅行や働き方の新しいスタイルとして、リゾート地や温泉地などで余暇を楽しみながら、テレワークで仕事をする『ワーケーション』や、そうした地域に企業の拠点を設置する『サテライトオフィス』を普及させるため、ホテルなどで仕事
Go Toトラベル「東京発着旅行は対象外」政府分科会に提案へ | NHKニュース
消費喚起策の「Go Toキャンペーン」のうち、今月22日から始める予定の「Go Toトラベル」について赤羽国土交通大臣は、東京などで新型コロナウイルスの感染者数が再び増加傾向にあることから、全国一斉に実施するのではなく、東京発着の旅行は対象外にする案を政府の分科会に提案することを明らかにしました。 会談のあと赤羽大臣は、記者団に対し「現下の感染状況に鑑み、東京都の発着、具体的には東京都を目的としている旅行、東京都に居住するかたの旅行を対象から外し、宿泊旅行業界と旅行者双方に具体的な感染拡大の防止策を求めたうえで、今月22日から事業を実施することを、本日の分科会で説明させていただく」と述べました。 赤羽大臣は、東京などで感染者数が再び増加傾向にあるなど、現在の感染状況を踏まえて「Go Toトラベル」の事業を見直し、全国一斉に実施するのではなく、東京都への旅行と都内に住んでいる人の旅行を対象外
オリンパス デジタルカメラなど映像事業を売却へ | NHKニュース
オリンパスは、80年以上の歴史を持つデジタルカメラなどの映像事業を投資ファンドに売却する方針を明らかにしました。スマートフォンの普及などで苦戦が続いていたためです。 ことし9月末までに最終契約を結び、年内の取引完了を目指すとしています。 オリンパスは、顕微鏡の技術を生かして84年前の1936年に写真用レンズを開発し、その後、カメラ事業を展開してきました。 最近では、一眼レフよりも小型でレンズを交換できるミラーレスカメラが人気を集めていました。 しかし、スマートフォンなどの急速な普及でデジタルカメラの市場規模は縮小傾向が続き、オリンパスの映像事業は昨年度まで3年連続で営業赤字になっていました。 このため会社は、映像事業を切り離し、強みを持つ医療機器などに経営資源を集中させるため、ファンドへの売却を決めました。 デジタルカメラのブランドやアフターサービスなどは新会社が継承するということです。
横浜港停泊中のクルーズ船「飛鳥2」で火事 けが人なし | NHKニュース
16日午後、横浜港に停泊している大型クルーズ船『飛鳥2』で火事があり、一時、黒煙が激しく立ちのぼりましたが、およそ3時間後に消しとめられました。けがをした人はいなかったということで、警察などが火が出た原因を調べています。 16日午後1時半ごろ、横浜港の大さん橋に停泊している大型クルーズ船「飛鳥2」から「火災が発生した」と第3管区海上保安本部に通報がありました。 船会社によりますと、デッキの最上部にある資材置き場から火が出て、一時、黒煙が激しく立ちのぼりましたが、消防や海上保安部が消火活動に当たった結果、およそ3時間後に消し止められました。 資材置き場の中のカーペットなどが焼けたとみられるということです。 『飛鳥2』は、新型コロナウイルスの影響で運航が取りやめとなり、ことし4月1日から停泊していて、乗客はおらず、当時、乗員が150人ほどいたということです。 けがをした人はいなかったということ
高島屋 東京と千葉の３店で営業再開 “従業員の雇用維持” | NHKニュース
大手デパートの高島屋は14日から東京都内など３つの店で、食品以外の売り場の営業を再開しました。従業員の雇用を維持するため再開したもので、感染防止の対策を強化しています。 高島屋は緊急事態宣言が出て以降、原則として食品売り場を除いて営業を休止していましたが、14日から東京と千葉にある３つの店で、衣料品や家具、雑貨などの売り場の営業を再開しました。 東京 世田谷区の店では、入り口付近でフェイスシールドをつけた従業員が客を誘導したほか、訪れる客の体温をサーモグラフィーで確認していました。 またレジやカウンターに透明なシートを取り付け、店内の消毒の回数を増やすなどして、感染対策を強化したとしています。 東京や千葉は特定警戒都道府県となっていますが、従業員や取り引き先の雇用を維持するため、営業再開を決めたということです。 高島屋玉川店の依光博之店長は「感染対策を取りながら、地域のお客様のニーズと、従
テレワーク導入で都心部のオフィス賃貸解約や面積縮小の動き | NHKニュース
新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、テレワークの導入が進むなか、企業の間では、東京都心部にあるオフィスの賃貸契約を解約したり、面積を縮小したりする動きが出ています。 こうした中、東京都心部のオフィス物件を多く手がける不動産会社によりますと、先月中旬以降ベンチャー企業などから、都心部のオフィスの賃貸契約を解約したいという相談が、ことし１月の４倍余りのペースで寄せられているほか、大手企業の間でも、オフィス面積を広げる計画を取りやめる動きが出ているということです。 背景には想定以上にテレワークが機能し、従業員が出社するオフィスの必要性が見直され始めていることがあるということで、不動産会社アットオフィスの中西孝至さんは「高い賃料を払わずにシェアオフィスなどを活用する動きが進むものとみられ、都心のオフィスは拡張傾向から分散縮小へと流れが変わり始めた」と話しています。 こうした動きについて、日本不
東京ゲームショウ 幕張メッセでの展示会中止 オンラインで検討 | NHKニュース
世界有数のゲームの展示会「東京ゲームショウ」は、ことし９月下旬に予定していた千葉市の幕張メッセでの展示会が中止されることになりました。新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐためオンラインでの開催を検討するとしています。 新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐためオンラインでの開催を検討し、詳細は決まりしだい公表するとしています。 東京ゲームショウは世界有数のゲームの展示会で、去年は40の国や地域から650を超える企業や団体が出展し、26万2000人余りが来場しました。 主催者は「来場者や関係者の健康・安全面を第一に考慮した結果、このような決定にいたりました。ご理解のほど何とぞよろしくお願いいたします」としています。 新型コロナウイルスの感染拡大の影響が、ことし秋の大規模イベントにも及ぶ形になりました。
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被災のヒガンバナ群生地 復活へ｜NHK 首都圏のニュース