ニコンは7月23日、謎のカメラが映ったティーザー動画を公開した。フランジバックが短く、ミラーボックスがないと思われる真っ黒なカメラが登場する。

かぼす @ranlunrun 藤井アナ「先生はいつもどういったお仕事をされていますか？」 久留飛先生「まあぶらぶらですね」 藤井アナ「ぶらぶら…ぶらぶら…(苦笑) #夏休み子ども科学電話相談 2018-07-23 08:07:00

東京大学の研究グループは、認知機能の低下が進行していく過程を追跡・検討するJ-ADNI研究により、234名の軽度認知障害の被検者の認知機能を最長3年間追跡した。その中で、認知機能の低下に関与する要素として、性差、教育歴が影響を持つことを見出した。 続いて、教育年数での比較では、全ての評価項目について、16年以上の教育（大学卒業以上）を受けた方の進行が遅いことがわかった。さらに性別で分けて解析したところ、この効果は女性では認められず、男性のみに認められた。 女性で認知機能低下の進行が早い原因をさらに追求したところ、慢性腎臓病のグレードが高い方で進行が早いことがわかった。この理由として、腎機能低下の要因である高血圧や動脈硬化によって、脳の小血管の障害を来たすことが、認知機能の悪化に拍車をかけている可能性が推測された。 一方、北米の同様な研究ではこうした傾向はみられない。今回明らかとなった、高血

フランスのアーティスト、ジュリー・ゴンセさんは木や竹などの自然物と、繊細なガラスを組み合わせた作品を制作している。 その作品は、自然の形をした花、枝の中で成長する苔、新鮮な草の細かな葉の絶妙にバランスのとれた美しさを模倣している。

Research indicates that carbon dioxide removal plans will not be enough to meet Paris treaty goals

【ワシントン】ドナルド・トランプ米大統領はロシアのウラジーミル・プーチン大統領との首脳会談後に厳しい批判にさらされたにもかかわらず、直近の世論調査で支持率がやや上昇した。トランプ氏の独特な政治スタイルはさまざまな物議を醸してきたが、今回の米ロ首脳会談を巡る批判も深刻なダメージとはなっていないようだ。

ブロックチェーン技術を利用した仮想通貨。その仮想通貨だと主張する「プーアル茶コイン」が、被害総額3.07億元（約53億円）、被害人数3000人の大型詐欺事件であることが発覚し、運営していた6人が逮捕されたと財経網が報じた。 安易に使われすぎる「AI」「ブロックチェーン」 最近「AI」という言葉が安易に使われていることに、もやっとしたものを感じられている方も多いのではないだろうか。AIの定義は「人間の知的活動をコンピューターに代替させたもの」だから、かなり無理はあるが、電卓だってAIだと言い張れないことはない。そのため、何にでもAIをくっつけることができる。「AI投資」「AI SEO」「AI婚活」「AI家電」。単純な判定アルゴリズムを使っているだけで「AI」とうたっても、嘘だとは言い切れないところが苦しい。要は、売れるから、目立つから「AI」という言葉を安易に使っているだけなのだ。 中国では

ドナルド・トランプ米大統領、首都ワシントンにて（2018年7月17日撮影）。(c)AFP PHOTO / NICHOLAS KAMM 【7月23日 AFP】ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領は22日、イランのハッサン・ロウハニ（Hassan Rouhani）大統領が米国に対し「イランとの戦争はあらゆる戦争を引き起こすだろう」などと述べたことについて、ツイッター（Twitter）で「再び米国を脅すようなことは二度とするな。もしそのようなことをすれば歴史上まれに見る結果を被ることになる」と警告した。 ロウハニ師は同日、首都テヘランで行った演説でトランプ氏に対し、「ライオンの尻尾をもてあそぶようなことは止めるべきだ。さもなければ永遠に後悔することになるだろう」と警告。これを受け、トランプ氏はロウハニ師を直接名指ししたツイートを投稿した。 トランプ氏はロウハニ師に対するメッセー

気象庁によりますと、埼玉県熊谷市で午後２時16分41度１分を観測し、観測史上、国内で最も高い気温の記録を更新しました。これまでの最高気温は５年前の平成25年８月、高知県の四万十市西土佐で観測された41度ちょうどでした。

オッス！オラ増田！数日前に二人目の出産を終えたおかあさんだ！！ 帝王切開で出産したから入院日数が長くて暇なのと、テーマがそれなりに重くて話す機会もないから顕示欲を満たしたいのと、あと何より原発性無月経症だと診断された時にあんまり体験談がなくて「マジか…」って思ったから、12年前の私に報告する体でめちゃくちゃ長文を書いてくぜ！ 同じ病気を抱えている人が、こういうサンプルもいるんだなと思ってくれれば嬉しいぜ！！ 飽きたから普通に書く。 【原発性無月経症と診断された12年前の私へ】 大好きなプールの授業を一回も見学することなく参加しきり、なお身長が伸び続けていた17歳の秋。 流石に「まだ生理が来ないのってヤバくないか…？」と思った母に、婦人科の受診を勧められたね。私もヤバいと思ってたよね。友達に休み時間こっそり「ナプキン持ってたら貸して？」って言われても一回も貸せなかったからね。絶対ケチくさいと

クリーニング屋を推したい コンビニと飲食店はゴキが心配

低価格の均一料金を武器に支持を集めてきた、焼き鳥居酒屋チェーンの鳥貴族。積極出店で成長を続けてきたが、苦しい状況に立たされている。 同社は7月上旬に2018年7月期の業績予想を下方修正。営業利益は15億円（前期比3.4％増）と、従来予想から8.5億円減額した。原因は昨秋実施した値上げだ。 家族客や40代以上の客が離反 鳥貴族は、ビール仕入れ価格や人件費の上昇を理由に、商品を一律280円から298円に引き上げた（いずれも税抜き）。その結果、家族客や40代以上の客を中心に来店が減少。既存店の客数は昨年11月を除いて今年6月まで前年同月比マイナスが続く。 特に5、6月は共に11.4％減と大幅減となった。会社側は値上げによって今期の既存店売上高が前期比4％増になると見込んでいたが、6月までの11カ月累計実績は3％減となった。 ある飲食チェーンの幹部は「好調だった鳥貴族が値上げで苦戦しているとなれば

米国のドナルド・トランプ大統領の政策や言動は、称賛に値する。世界の市場や世論を混迷させる材料をこれほどまでに投下し続けながら、まったく材料が尽きない。さらに続けざまに投下している。この能力は、開いた口がふさがらないほどの素晴らしさだ。 米国で湧き上がるトランプ大統領への批判 最近のニュースの見出しが、もし「大統領 利上げに不満」となっていたら、読者はおそらくトルコのレジェップ・タイイップ・エルドアン大統領のことだと思っただろう。エルドアン氏は「中央銀行に独立性などない」、というそぶりで、国内景気を持ち上げ自分の支持率を高めるために、中央銀行は利下げでもして自分を支えろ、といったような主張を繰り返してきたからだ。 実際の見出しは「米大統領」あるいは「トランプ大統領」となっているため、そうした誤解は生じなかったが、トランプ大統領の金融政策への「口先介入」をもって、米国の政治がトルコ並みになった

The Bank of Japan headquarters in Tokyo, Japan. Photographer: Tomohiro Ohsumi 日本銀行は23日、指定した利回りで金額に制限を設けずに国債を買い入れる指し値オペを５カ月半ぶりに実施した。日銀が副作用の蓄積に対応して金融緩和策に修正を加えるとの報道をきっかけに長期金利が急上昇したことに対応した。一方、来週の金融政策決定会合までは政策調整を巡る観測がくすぶるとの見方が出ており、金利の戻りは鈍い。 日銀は午前10時10分の金融調節で、固定利回り方式で国債を買い入れる「指し値オペ」を通知した。対象年限は残存期間５年超10年以下で、同オペの実施は２月２日以来。新発10年国債利回りで0.11％と、昨年２月、７月と今年２月に実施された時と同じ水準に設定された。 日銀金融市場局の担当者は、長期金利の急速な上昇を踏まえ、指し値オペを

The Bank of Japan headquarters in Tokyo. Photographer: Tomohiro Ohsumi/Bloomberg 日本銀行が30、31の両日開く金融政策決定会合を間近に控え、市場機能の低下や金融機関の経営に及ぼす悪影響など、超金融緩和の長期化で累積する副作用を軽減する方策を模索している。 週末に流れた一連の報道では、現在の長短金利操作付き量的・質的金融緩和の下で長期金利目標を柔軟化する案から、今会合では結論を出さず声明文に副作用に配慮した政策の検討を示す文言を盛り込む可能性などが報じられた。これらを受けて、20日の米国市場で国債先物相場が下落し、円ドル相場も１ドル＝112円台半ばから111円台半ばに上昇した。 事情に詳しい複数の関係者によると、日銀は時期尚早な正常化に向かっていると受け取られない形で副作用を軽減できる方策に焦点を当てており、長

物価はなぜ上がらないのか？――「アマゾン効果」と「基調的な物価」のあいだ 中里透 マクロ経済学・財政運営 経済 #消費税#デフレ このところ、「物価が上がらないのはネット通販のせい？」という話が注目を集めている。この議論は、6月18日に日本銀行から公表されたレポートを機に盛り上がりをみせているが、足元の物価の弱い動きをめぐる議論とも連動するかたちで、引き続き話題となっていきそうだ。こうしたなか、7月30～31日に開催される金融政策決定会合（日本銀行）では、物価に関する集中点検がなされることとなっている。そこで、本稿ではこれまでの物価動向を振り返りつつ、この議論に関する簡単な論点整理を試みることとしたい。 本稿の主たるメッセージは、 （1）ネット通販の拡大による「アマゾン効果」が物価を下押しする要因となっているとしても、その影響は限定的なものにとどまる。物価全体の基調的な動きについては、物価

横浜市都筑区で今月、母親が運転する自転車がバランスを崩して転倒し、「抱っこひも」を使って胸の前に抱えていた１歳児が頭部を強く打って、死亡する事故があった。自転車の２人乗り禁止の例外を規定した県道交法施行細則で、ひもなどで幼児を抱っこして乗る行為は禁止されている。神奈川県警は、痛ましい事故の再発を防ごうと、細則の周知や順守の徹底を図る。 事故は５日朝に発生。保育士の母親（３８）は、電動アシスト自転車の幼児用座席に長男（２）を乗せ、抱っこひもで次男（１）を胸の前に抱えて運転していた。県警によると、母親はハンドル付近に傘を提げて走行していたといい、何らかの理由で傘が前輪に引っ掛かり、バランスを崩して転倒したとみられる。母親とヘルメットを着用していた長男は無傷だったが、未着用だった次男は頭部を強打して、約６時間後に亡くなった。 細則では、自転車に幼児を乗せる場合、１６歳以上が運転することを条件に、