立石 泰則 『さよなら!僕らのソニー』
ソニー、過去最大赤字の「衝撃」：日経ビジネスオンライン
ソニーが国内外で従業員1万人を削減する計画を発表したのだそうだ（リンクはこちら）。 1万人という人数は、全世界に散らばるソニーの従業員の約6％に相当する。 思い切ったリストラ策と言わねばならない。続報によれば、この人員削減にあわせて、経営陣は、会長をはじめとするすべての執行役員の賞与を返上する意向だという。 決算について、日本経済新聞は次のような見出しを打っている。 『ソニー、「想定外」の連鎖 赤字最大の5200億円』 私は損益計算書やバランスシートを読める人間ではない。それでも、さすがにこの5200億という数字が容易ならざる金額であることぐらいは理解できる。 どうやら、ソニーは大変な局面に立っている。 今回は、ソニーの話をする。 といっても、私のような者が経営に口をはさんだところで仕方がない。だから、ここでは、ソニーにまつわる個人的な記憶を書き並べようと思っている。 記憶は、必ずしも実態
なぜソニーは敗北したのか？〜「ニコ動が赤字でもイベントをする理由」こそ再建の鍵〜
もう有名な話だが、ソニーは5000億円の赤字を抱えて、リストラまでやってる。 ソニー、年内に１万人リストラ：キニ速 どうしてこうなったかを論じるのだけど･･･今回はアナリスト的な小手先論は話さない。「洪水が〜」「円高が〜」という前から赤字だった企業の言い訳や負の要素をいちいち配慮してたら話にならん。そういうのはマスコミに出てる高学歴なエリートアナリストから聞いてくれ。当ブログの読者も私もそのような小手先論ではなく、もっと根本的で実用的な経済とビジネスの話をする。（それができてるから、当ブログは鰻登りの好景気なのでございます（笑）） お品書き 時間経済論乞食の商い不本意だが 企業は社長の器以上にはならないあくまで「主観的感想」であるが、ソニーの会見を見たときに当ブログでやってきた議論のほうがずっとレベルが高い。（AP通信が中身の無さに苛立ち、中断してコーランを放送し始めるほどつまらない会見を
社長交代のソニー、パナソニック、シャープ--新社長の共通点は
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 2月2日にソニー、2月28日にパナソニック、3月14日にシャープと、わずか1カ月半の間に電機大手3社の社長交代が発表されるとは、多くの人が考えてはいなかっただろう。 ソニーは、ハワード・ストリンガー最高経営責任者（CEO）が3月31日付けでCEOを退任し、6月には代表執行役会長を退任して取締役会議長に就任。平井一夫副社長が4月1日付けで代表執行役社長兼CEOに就任する社長人事を発表。パナソニックは、6月27日付けで大坪文雄代表取締役社長が代表取締役会長に就任。津賀一宏代表取締役専務が代表取締役社長に就任すると発表。また、シャープは、片山幹雄代表取締役社長が、4月1日付けで代表権がない取締役会長に就任し、奥田隆司常務執行役員が社長に就任。
ソニーブランドをさらに高める“Like no other”戦略
ソニーブランドをさらに高める“Like no other”戦略：米国市場に見る“テレビのこれから”～後編～（1/2 ページ） ソニーは長らく、米国での拠点をニューヨークにほど近いニュージャージー州に置いていたが、昨年、西海岸へと本拠地を移動させた。ニュージャージーには現在も大きな組織が残っているが、経営拠点はニュージャージー州から対角線上正反対にあるカリフォルニア州サンディエゴへと大移動させ、同時に大きな組織変更も行っている。 組織大改革の意図とHD（High Definition）化で注目される米国テレビ市場について、Sony Electronics社長の小宮山英樹氏に話しを聞いた。 組織のスリムダウンでIT企業並みのスピード経営を ソニーが米国進出をはじめて50年余り。米国市場における成功と比例するように、進出の拠点としていたニュージャージーの組織インフラは拡大していった。しかし、昨今
“ライフログ・シェアリングサービス”「Life-X（ライフ・エックス）」開始 | プレスリリース | ソニー
写真も動画もブログもメモも、さまざまなパーソナルコンテンツを一元管理 ライフログサービス「Life-X（ライフ・エックス）」開始 ～ コンテンツを起点にさまざまなネットワーク機器や人々がつながる ～ ソニーマーケティング株式会社は、デジタル機器で記録した写真や動画、文書メモや、ブックマークしたWebニュース、ブログなど、個人が日常の中で作り、集めたデジタルコンテンツをWebブラウザー上でまとめて管理できる、"ライフログ・シェアリングサービス"「Life-X（ライフ・エックス）」を開始いたします。 http://life-x.jp/ クローズドベータ公開開始：9月25日 サービス開始：10月中旬予定※ ※ サービス開始については「Life-X一般公開延期のお詫びとご案内」をご覧ください。 ブロードバンドの普及やデジタル機器のネットワーク化を背景に、写真・動画共有サービス、ブログ・メモサービス
出井伸之・ソニー元CEOが語る「ガバナンス先進企業」の真実：日経ビジネスオンライン
白石 武志 日経ビジネス記者 日本経済新聞社編集局産業部（機械グループ）、京都支社、産業部（通信グループ、経営グループ）を経て、2011年から日経ビジネス編集部。現在は通信、半導体、家電業界などを担当する。 この著者の記事を見る
テクノロジー : 日経電子版
電気自動車（EV）にコネクテッド（つながる）、自動運転――。新技術を搭載するクルマが続々と登場しているが、大ヒットを記録しているものは少ない。どうすれば普及期に突入できるのか。 「…続き エコカーに「無関心の壁」 米自動車市場の現実 ［有料会員限定］ ＥＶ時代はまだ来ない 現実解は「マイルドＨＶ」
痛いニュース(ﾉ∀`) : 新型ゲーム機「PS Vita」大苦戦、販売台数でPSPにも負ける…価格見直しも？ - ライブドアブログ
新型ゲーム機「PS Vita」大苦戦、販売台数でPSPにも負ける…価格見直しも？ 1 ：☆ばぐた☆ ◆JSGFLSFOXQ ＠☆ば ぐ 太☆ Mkつーφ ★ ：2012/03/12(月) 10:49:12.28 1昨年末に発売されたＳＣＥの新型ゲーム機、「ＰＳヴィータ」の販売が伸び悩んでいる。人気ソフトの不足などで、直近では先代機の「ＰＳＰ」の販売台数すら下回っている。ヴィータはソニー本体が掲げる「ネットワーク戦略」を加速する新製品として期待されていただけにスタートダッシュでのつまずきはグループ全体の戦略にも影響を与えかねない。巻き返しのため値下げなどの価格政策に踏み込む必要性も出てきそうだ。 昨年１２月１７日の発売日から２月４日までのヴィータの国内販売台数は５８万７０００台。 ２月単月の国内販売台数は４万８０００台まで落ち込み、小型機種を発売してから２年以上たつ ＰＳＰの６万３０００
実は誰もが知っている「AppleがSonyになれた本当の理由」 : 404 Blog Not Found
2012年03月12日07:45 カテゴリArt 実は誰もが知っている「AppleがSonyになれた本当の理由」 設問が間違っていては、たとえその設問に対する答えが正しくとも意味がない。 Life is beautiful: 誰も言いたがらない「Sony が Apple になれなかった本当の理由」 そろそろ、「会社は誰のためにあるか」という根本の部分から見直さないと日本の家電メーカーは世界で戦えない。TPP で市場を開放する前に、しておくべきことは沢山ある。 それではなぜHPもDellもNokiaも、MicrosoftですらGoogleですらAppleになれなかったのかを問わねばならないだろう。 もっと的確な設問があるではないか。 なぜAppleはSonyになれたのか? どれほどAppleが--昔日の--Sonyになりたかったのか、どれほどJobsがAppleをSonyにしたかったのかの証
SankeiBiz（サンケイビズ）：自分を磨く経済情報サイト
サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」（https://www.iza.ne.jp/economy/）に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ
誰も言いたがらない「Sony が Apple になれなかった本当の理由」
Sony や Panasonic が家電のコモディティ化で大赤字を出して苦しむ一方で、今や株価総額が日本の大手家電メーカー８社の株価総額の３倍以上にもなった Apple（参照）。 この差に関しては、私も含めて、リーダーシップの欠如だとか、ゼネコン型のソフトウェア開発スタイルが悪いとか、ソフトウェアの重要性を理解しない経営者、などのさまざまな考察がされているが、その根底にあるのは、「大企業は一度正社員になった人は会社が倒産の危機にでもさらされない限り解雇してはいけない」という日本特有の雇用スタイル。 家電業界の成り立ちは、日本の家電メーカーが業績をのばしていた高度経済成長期とは大きく変わってしまった。ソフトウェアがものすごく重要になったのはもちろんのこと、ハードウェアに関しても、中国を含む東南アジアが「世界の工場」となった今、「何を自分で作り何をアウトソースするか」がコスト削減の上でも差別化
ソニー「解体」の日――復活への処方箋はあるか《上》(1) | 企業戦略 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
エンターテインメントの「ＳＯＮＹ」が輝きを増している。 ２月１２日、米ロサンゼルスで第５４回グラミー賞の授賞式が行われた。最優秀アルバム賞など６冠を制したのは英国の女性歌手アデル。ソニー・ミュージックから発売されたアルバムは米国で１５００万枚を超える大ヒット。レディー・ガガを抑えて「２０１１年に世界で最も売れたアルバム」となった。 映画事業も好調だ。２月２６日に発表された第８３回アカデミー賞では、ソニー・ピクチャーズがすべての映画会社の中で最多のノミネート数を記録している。 一方、ソニー本体は冴えない。２月１日には７年間トップを務めたハワード・ストリンガー会長兼社長兼ＣＥＯの交代が発表された。１２年３月期を含む４期連続の最終赤字となるため、翌日の交代会見では業績不振の責任を問う声が相次いだ。４月１日から社長兼ＣＥＯに就く平井一夫副社長は、「不採算事業の切り離しなど、聖域なき構造改革を
ウォークマンとiPodのシェア逆転、要因は「新型iPod nano」
「昨年9月発売のiPod新製品は失敗だったのかもしれない」──市場調査会社のBCNがまとめた携帯音楽プレーヤーの国内販売動向によると、昨年12月はソニーの「ウォークマン」がアップルの「iPod」を上回ってシェアトップになった。iPodは年間ではシェアトップを維持しているものの、ウォークマンが肉薄。iPodは昨年9月の新製品発売以降、販売が前年割れしているのが影響しているという。 12月の台数シェアは、ウォークマンが前月から6.6ポイントアップして52.1％になり、前月から3.9ポイント下げたiPodの42.9％を上回った。ウォークマンがiPodを上回ったのは昨年8月以来。販売金額シェアではiPodが52.6％でウォークマンを上回ったものの、ウォークマンは前月から5.4ポイントアップして45.7％にまで接近した。 2010年通年の台数シェアは、iPodが48.2％だったのに対しウォークマンは
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