順天堂大学と日本医療研究開発機構は12月13日、加齢関連疾患への治療応用を可能にする「老化細胞除去ワクチン」の開発に成功したと発表した。 同成果は、順天堂大 大学院医学研究科 循環器内科学の南野徹教授らの研究チームによるもの。詳細は、英科学誌「Nature」系の老化と長寿の生物学を題材とした学術誌「Nature Aging」に掲載された。 加齢や肥満などの代謝ストレスによって、生活習慣病やアルツハイマー病などといった加齢関連疾患が発症・進展することが知られているが、その仕組みはまだ解明されていない。 これまで20年以上にわたって加齢関連疾患の発症メカニズムについて研究を進めてきたのが、南野教授らの研究チーム。加齢やストレスによって組織に老化細胞が蓄積し、それによって惹起される慢性炎症が、加齢関連疾患の発症・進展に関わっていることなどを明らかにしてきている。 最近の研究から、蓄積した老化細胞

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１２月１５日、日銀の黒田東彦総裁（写真）は衆院予算委員会で、消費者物価指数が２％に近づく可能性に言及した。都内の日銀本店で２０１９年７月撮影（２０２１年　ロイター/Kim Kyung-Hoon） ［東京　１５日　ロイター］ - 日銀の黒田東彦総裁は１５日の衆院予算委員会で、消費者物価指数が２％に近づく可能性に言及した。市場では、先行きの物価上昇を見据え、経済の回復や米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の利上げなどの条件がそろえば、２０２３年４月の黒田総裁の任期切れまでに日銀が緩和政策の修正に向けた地ならしを始める可能性があるとの見方が出ている。政府内でも物価上昇の加速を懸念し、政策対応の必要性を指摘する声が一部で出始めている。

１２月１５日、 消費者庁が発表した物価モニター調査の１２月速報によると、物価モニターが予想する１年後の期待物価上昇率は２．１６％となり、２０１５年２月以来の高水準となった。都内の量販店で２０１６年２月撮影（２０２１年　ロイター/Yuya Shino） ［東京　１５日　ロイター］ - 消費者庁が１５日発表した物価モニター調査の１２月速報によると、物価モニターが予想する１年後の期待物価上昇率は２．１６％となり、２０１５年２月以来の高水準となった。原材料高による値上げが徐々に広がる中で、人々の期待インフレ率が高まっている姿が改めて示された。 同調査は、全国４７都道府県の物価モニター２０００人が、調査対象である２５品目の価格の見取調査を行うことにより、生活関連物資等の価格（特売品等の廉売価格も含む）の動向を把握する。物価モニターに対し、物価動向についての意識なども調査する。