「日本ではあらゆるSNSは結局のところ『世間メディア』化していく」：日経ビジネスオンライン
小田嶋隆さんと濱野智史さんの対談シリーズも大団円に入りつつある5回目となりました。 「フェイスブック」の実名性と「ミクシィ」の匿名性。日本でミクシィが流行って、フェイスブックがまだそこまで普及していないことの背景にあるのが、この実名性と匿名性という特徴だ、というのは、よく耳にする議論です。 でも、濱野さんに言わせれば、「フェイスブックだろうが、ミクシィだろうが、大した違いはない」とのこと。「日本人の『世間』的なコミュニケーション作法が変わらない限り、いずれは同じ仕組みに落ち着いていくだろう」とまで言い切っています。 今回は、この日本特有と言っていい「世間」とソーシャルメディア、そして、アニメやマンガなどのおタク文化との関連について語っていただきました。「クールジャパン」が世界で評価を受けたのも、この「世間」力があったからとも。 この「世間」の正体とは――。小田嶋さんと濱野さんが読み解いてい
嘘やデマが“生き残れない”ツイッター：日経ビジネスオンライン
前回、こちらのコラムで「大震災で明確になった～ ソーシャルメディア3つの「限界」と4つの「可能性」」という記事を書きました。 前半の3つの限界に上げた中でも、特に今回改めて認識されたのがネット上の「デマ」の伝播でしょう。 今回の大震災の過程では、様々なデマが話題になっており、特に注目されているのが今回の震災で情報インフラとして機能し始めているツイッター上でのデマの伝播でしょう。 ツイッターの弱点 ツイッターではワンクリックで手軽に情報を引用して伝播させることができる「リツイート」という機能がついており、条件反射で簡単にそれらしいデマ情報を仲介してしまうことができる上、非公式RTと呼ばれる発言を改竄することでそれらしい情報を作ったり、文脈を変えてしまったりすることがおこるため、デマも伝播しやすいという弱点があることが今回改めて認識されています。 ただ、細かくツイッターにおけるデマの伝播を分析
「放射能」でなく「放射線」の正体を知ろう：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 世の中には「放射能」について平易に書かれた良書がたくさんあります。でもあえてここで、新しい解説を書こうと思ったのには訳があります。それは、大半の本が「放射能」というものありきとして、つまり「放射能前提」で書かれているのが良くないと思ったからです。 なるほど、よく読むと正しいことが書いてある。けれども、しょっぱなから「放射能」に馴染みのない人には、いつまでたってもピンと来ない、よく分からない話が続くことになってしまいます。やれα（アルファ）線だ、β（ベータ）線だといわれても、宇宙人の言葉のようで実感が湧かなければ、読んだ後、内容が身につきません。 テレビや新聞など大半の報道機関は、何か「当たり前」のような顔をして「プルトニウムから放射されるアル
フェイスブックで「どこでも会議」：日経ビジネスオンライン
街やビルから灯りがぽつりぽつりと減っていき、行きつけの店もお客の入りがどうも鈍い。萎縮する日本経済のある断面を感じないわけにはいかない。1つのカンフル剤となりそうなのがフェイスブックだ。顔見知りとの結び付きをより強め、個人消費を活性化させる可能性を秘める。 日経ビジネスと日経ビジネスオンライン、日経デジタルマーケティングは共同で、別冊『Facebook 仕事で使う、会社で活かす』をまとめた。このコラムでは、その関連記事を掲載していく。第1回は、味の素のフェイスブック活用事例。 先の東日本大震災の直後、安全面や電力不足による交通の混乱を避けるため、自宅待機や在宅勤務とした企業も多い。今夏も電力が足りなくなることは明らかで、再び在宅勤務や時差通勤が多くなることも予想される。 出社しなくても打ち合わせができる、ウェブ会議システムへの引き合いも強まっているが、そこまでしなくても便利なツールがある。
これからの「放射能」の話をしよう：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 今、お天気を例に考えましょう。 科学的な天気予報を発表するには、専門的な知識や経験が必要です。でもその予報を見て、今日出かけるのに傘を持ってゆくべきか、暑くはないか、寒くはないかなどと、風邪などひかぬよう、自分の健康を守る判断を下すのは、私たち自身です。 天気予報は専門家の仕事だとしても、その内容を理解することは、誰もに可能なことですし、また的確に理解できないと、出先で雨に濡れたりしかねません。 放射線についても、これと同じことが言えると思うのです。 2011年3月11日、突然日本を襲った東北・関東大震災によって、多くの尊い人命が失われ、膨大な被害が出ました。その中でも、福島第一原発で発生した冷却システムの停止事故によって、甚大な2次災害が発
「アメリカに放射能が来る」世界で吹き荒れるパニック報道：日経ビジネスオンライン
東日本大震災が発生してから、もう2週間近くが経とうとしている。アメリカに住む私も、多くの日本人と同じように、地震と津波、そして原発に至るまで、日本が直面しているこの危機的状況から目を離すことができなかった。 一報を聞いて、息を飲んでから一週間、寝ている時を除けば、ほぼインターネットの前に張り付いた。刻一刻と変わる被害状況を、各新聞や通信社のウェブサイトで確認して回りながら、NHKが震災のために特別配信していたリアルタイム放送をネットで流しっぱなしにした。 米国メディアに目を向けても、状況は同じだった。米国のニュース番組やサイトが、日本で起きた震災の報道で埋め尽くされた。日本の出来事が、これほど大きく扱われ続けたことが過去にあっただろうか。 その報道は、日米ともに地震と津波を伝えることから始まった。最初は地震のパワーやメカニズムの解説に始まって、時間を追うごとに被害の全容が明らかになり、変わ
大震災で明確になった～ ソーシャルメディア3つの「限界」と4つの「可能性」：日経ビジネスオンライン
この記事を書いている時点で、3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震からちょうど1週間が経ちます。 たった1日でこれほど色んなものが変わるのかと思うほど、今回の地震やそれに伴う様々な被害は私たちの価値観を大きく変えてしまいました。そんな中、個人的にかえって明確になったと考えているのが、ツイッターやSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）、ブログなどのソーシャルメディアの限界と可能性です。 まだ、今回の震災を総括するには早すぎるタイミングかもしれませんが、現在進行形で見えてきているソーシャルメディアの限界や可能性についてまとめてみたいと思います。 ソーシャルメディアの限界その1：回線がつながらなければ無意味 まず、あまりにも当たり前の話ですが、今回改めて明確になったのが「いくらソーシャルメディアがインフラになった」と言っても、その下で動く通信網が落ちてしまえば無意味ということです。
サービス業を破綻から救え：日経ビジネスオンライン
未曾有の大災害が起きた。行方不明者、そして災害や原発事故からの避難者…。テレビや新聞を見るのが、これほどつらいことはない。 地震、津波、原発と3つも続いた大災害。実は、そこにもう1つの災害が始まっている。 「消費の自粛」である。 このことは、ある種のタブー視をされている。だから、その波は静かに広がっている。しかし、この状況に目を向けず、対応が遅れれば、問題はさらに深刻になる。 東京から活気が消えた 先週金曜日の夕刻。銀座界隈を歩いてみた。 歩行者はまばらだ。店の多くはシャッターを下ろしている。数少ない営業店も、店が薄暗く、いつもの賑わいがない。メニューも絞られている。銀座四丁目あたりも暗い。ショーウィンドーやネオンが消灯されているからだ。 それだけではない。小売店は物流がマヒしたおかげで、売る商品がない。客がいても、商品が届かないのだ。これは小売店で働く人にとって、忍びないことだと思う。
「ツイッターは終わった」と言うヒト、仕事でうまく使っているヒト：日経ビジネスオンライン
映画公開の影響もあり、週刊ダイヤモンドやエコノミストなど、様々な雑誌で米フェイスブックが運営する世界最大のSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）「フェイスブック」の特集が組まれ、テレビ番組でも「フェイスブック」というキーワードが飛び交うようになってきました。 フェイスブックの今後については先日「2011年はフェイスブックの年になる？」というコラムで考察しましたが、その一方で今後の動向が注目されるのがツイッターでしょう。米グーグル、米フェイスブックともに買収交渉を続けていると報道されているように、ツイッターの存在は無視できない規模に達しています。 国内でも2010年はツイッター上での方言とも言える「なう」が流行語大賞に選ばれるなど、まさにツイッターの年だったと言えます。 私が代表を務めているアジャイルメディア・ネットワークで独自に行っている調査では、ソーシャルメディアを積極的に活用
2010年の新語十選：日経ビジネスオンライン
2010年も後わずか。流行語やヒット商品などで今年をふり返るランキングの発表も、一通り出そろった感じです。そこでこの連載でも、筆者が独自に選ぶ「2010年の新語十選」を発表してみたいと思います。 選ぶ基準は3つ。第1は「今年その言葉が話題になるきっかけがあった」こと。第2が「その言葉が今後しばらく定着しそうであること」（または史実として残りそうであること）。そして第3は「その言葉に対する社会的関心が大きかった」です。 筆者は前にも、同様の新語十選をしたことがあります。2007年、2008年、2009年の十選は以下の通りでした。今ふり返ると、死語になりつつある言葉も含まれています。これは今後の反省材料にさせてください。 2007年の新語十選 モンスターペアレント、ワーキングプア、ネットカフェ難民、氷河期世代、2007年問題、学校裏サイト、赤ちゃんポスト、猛暑日、メガ食品、KY 2008年の新
「通信の秘密」は金科玉条のごとく守るべきなのか？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン ケータイでプライバシーはどのように扱われるべきか。以前から議論を繰り返してきたこの古くて新しい問題が、このところ国内外で改めて注目を集めつつある。 10月末には、警察庁から「非出会い系サイトに起因する児童被害の事犯に係る調査分析」という調査報告が発表された。ここでは、性犯罪や略取誘拐などを含む、非出会い系サイト（大手事業者を含む一般的なSNS［ソーシャル・ネットワーキング・サービス］といったサービス）に起因する青少年の犯罪被害について、ケータイ経由のアクセスが9割を超えていること、またサイト内のミニメール（メッセージングといったサービス）がその温床となっていることなどが明らかになった。国内のケータイ産業全体にとって極めて重い課題が、相変わらず
世界で“ガラパゴス化”するアップル：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 日本メーカーの製品は海外では売れない。スペック的には非常に高機能かつ高品質であるにも関わらず。日本という特殊な市場にのみ適用してしまった結果、世界では受け入れられなくなっている。そうした状況を、独自の生態系を反映させて栄えるガラパゴス諸島に見立て、日本はガラパゴス化していると多くの人が問題提起をしている。 ガラパゴスで何が悪いのか――。 スマートフォン「iPhone（アイフォーン）」やパッド型端末「iPad（アイパッド）」を擁する米アップルは、そうした意味では世界でガラパゴス化している。米アドビシステムズの動画技術「Flash（フラッシュ）」は動かない（ただし、2010年9月9日、アップルは開発規制を緩和する計画を発表している）。基本的に1カ
グーグルが変える電機業界：日経ビジネスオンライン
高性能端末の開発・製造に進出する中小企業が相次ぐ。自前で開発したハードを使った、新規ビジネスも登場している。震源地は米グーグルが主導する無料OS「アンドロイド」だ。 10.1インチのタッチパネルに、米グーグルのOS（基本ソフト）「アンドロイド」と非接触ICカード「フェリカ」を世界で初めて同時搭載する新端末。携帯電話や家電に詳しい人がこれだけ聞けば一体どこの大手メーカーが開発したのかと思うだろう。しかし、開発元は従業員数わずか26人のIT（情報技術）ベンチャー、イデアクロスだ。 同社の新端末「NEXTOUCH（ネクスタッチ）」の価格は5万9800円で8月中に発売する。飲食店や美容室、不動産など消費者向けサービスの店舗を持つ企業に売り込む。画面に表示された広告に来店客がフェリカを搭載した携帯電話をかざせば、電子クーポンを受け取れる。イデアクロスの本業はEC（電子商取引）サイト構築や販売管理など
「一行」の明快な指示より「迷いなさいよ」がうれしい：日経ビジネスオンライン
（前回「『迷い道くねくね』がロングランへの“近道”かも」から読む） ――“「どこが売りか」を一行で伝える”ことに誰もが熱心な中、面白さには「わかりにくいもの」が欠かせない、という岡村天斎監督。「DARKER THAN BLACK」シリーズでは、謎を散りばめて視聴者を「迷い道」に誘い込むという手法をとったというお話でした。しかし迷い道は、まず誘い込む最初のところが難しいと思うのですが、その辺りはいかがでしたか。 岡村 オリジナル企画ということもあって、まだ作品世界が浸透していない段階では、ちょっと大変でしたね。特に第1期のときは試行錯誤でした。 僕は「探偵物語」みたいに、前編後編の2話完結の読み切り形式でやっていこうと思ったんです。ひとつひとつの話に関連性はあまりなくて、え、これでストーリーとして繋がっているの？ くらいな感じで、主人公のことも世界のこともあまりわからないままにしておく。第3
ネットの「常識」司法に通ぜず：日経ビジネスオンライン
「まさに結論ありきの判決だ」。インターネットで医薬品などを販売するケンコーコムの後藤玄利社長は、請求棄却の一報を受けて開いた会見会場で時に机を叩きながら激した。 2009年6月に施行された改正薬事法。厚生労働省は省令で医薬品の一部についてネット販売を禁じた。この規制の適法性を問い、省令の無効確認や取り消しを求めてケンコーコムらが国を相手取って提起した損害賠償請求が、3月30日に棄却された。 これにより「医薬品の一部がネットで買えない」という現状が改善する可能性はひとまずなくなった。そうした消費者が被る影響だけでなく、今回の東京地裁判決は、日本の企業社会に多大な影響を及ぼす可能性がある。 判決のポイントは2つ。1つは、「対面販売」の「ネット販売」に対する優位性が司法判断として明言されたこと。もう1つは、薬事法に付随して施行された「省令」による規制が適法とされたことだ。 特に前者の影響を憂慮す
企業ツイッターのつぶやきが“ほぼ”つまらない理由：日経ビジネスオンライン
「ツイッターでは公式アカウントでも個性を見せるべき」「個人的な話もつぶやくべき」――。『ビジネス・ツイッター』の著者であるシェル・イスラエル氏はこう勧める。これも、多くの企業が理解しにくい手法ではないだろうか。企業が公式アカウントでつぶやく場合、企業のイメージを壊さないようにできるだけ個性を抑えて、礼儀正しくしようと考えるのが普通である。 しかし、無難におとなしくつぶやいていても、ツイッターの本来の力を生かせない。ほとんどの企業が無難に礼儀正しくつぶやいているから、つまらなくなるのだ。ツイッターはつぶやく本人のキャラクターが出た方が面白い。例えばテーブルマークのダジャレ満載のつぶやきは、数多くのファンを得ている。シェル・イスラエル氏が勧める個性の出し方を紹介していこう。 シェル・イスラエル氏が「ツイッターで個性を出そう」と言うのは、ツイッターがネットの外のコミュニケーションと非常に近いから
紅茶チェーンが見当たらないワケ (3ページ目)：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン
大手民放ラジオ13社、ネット同時放送解禁へ：日経ビジネスオンライン
2月上旬、NHKのラジオセンターに衝撃が走った。 「どうやら民放が、ネットでのサイマルに踏み切るらしい」「何だそれ、聞いてないぞ」――。 マスメディア産業の一角が、ついに生き残りをかけて、重い腰を上げた。NHK以外の民放局である。受信料で成り立つNHKと民放とでは、それだけ危機感に雲泥の開きがあるということだ。 AM、FM、短波の大手民放ラジオ局13社は、3月中旬から、地上波と同じ放送内容をインターネットでもサイマル（同時）送信することを決めた。日本音楽著作権協会（JASRAC）や日本レコード協会といった権利団体とも合意を得た。2月中にも正式発表する。 パソコンなどから「RADIKO（ラジコ）」のウェブサイトにアクセスすれば、無料で地上波と同じラジオ放送を聴けるようになる。ただし、アクセス元のIPアドレスから住所を類推する仕組みを用いて、当面は首都圏と大阪府の利用者に限定する。 大手放送局
イノベーションとは、後から「あれがそうだったのか」と気づくもの：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 近頃、「イノベーション」という言葉を目にする、耳にする機会が多くなりました。リーマンショック後の閉塞感を打ち破って経済に革新を起こしたい──そんな気持ちの表れなのかもしれませんが、どうも言葉だけが一人歩きしているように思えてなりません。 国や企業がイノベーションの重要性をいくら叫んでも、大きなイノベーションを起こすことは容易ではありません。しかし、イノベーションにつながるような小さな芽は、研究や生産の現場に、また顧客と市場の接点にたくさんあります。そこで問題は、これらの芽をどう育て、どうつないで、イノベーションという花を咲かせるかです。 イノベーションにも大小さまざまあります。最初から画期的な大きなイノベーションを狙うのは難しくても、小さな芽
肥大化するつぶやきメディア「Twitter」の正体（後編）：日経ビジネスオンライン
つまり、情報の発信者と受信者をダイレクトにつなげ、情報の評価や加工、伝播といった、マスメディアが担ってきた作業すらも、同じツイッターというプラットフォームの中で行われている。 そこでは、ほとんど金銭の授受は発生していない。言い換えれば、メディアビジネスの究極の中抜きが、ツイッターというフラットで民主的な世界で、起きているのだ。 「中」とは、言うまでもなく、既存マスメディアを担うメディア企業。そして、その収益を支える広告主である。 では、既存のメディア産業に広告宣伝を委ねてきた企業は、新たな巨大メディアとどう付き合えばよいのだろうか。（文中敬称略） （前編からお読みください） 豊年の瑞なのだろうか。60回目となる紅白歌合戦の第1部が終わろうとする頃には、庭に雪が積もり始めていた。 冷凍うどんで有名な加ト吉のコーポレートコミュニケーション部の部長として引き抜かれてから丸2年。48歳を迎えた末広
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
