アメリカの批評家がマリオ映画を批判「ファンが喜ぶものを入れただけ。クリエイティブじゃない」 : くまニュース
とても興味深い記事だなと思いました。観客と批評家の感想が一致しないのは映画に限った話ではありませんね。 https://t.co/FISvzON4hQ 絶賛vs酷評！マリオ映画、観客と批評家で賛否真っ二つの背景 4/15(土) 11:09配信 『ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー』が、全世界ですごいことになっている。今月28日の日本公開を待たずして、世界興行収入はすでに5億ドル（約650億円・1ドル130円計算）を突破。あらゆる新記録を打ち立てている一方で、批評家の評は必ずしも優しくない。批評家と観客の意見の食い違いはハリウッドで頻繁に起きてきたことだが、とりわけ今回は「批評家はわかっていない」という不満の声が聞かれる。（文：猿渡由紀） 北米レベルでも、全世界レベルでも、『ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー』のオープニング成績は今年最大。ビデオゲームの映画化作品としても、今作を製作
平愛梨の弟・都議が20代男性と不倫、DVも 「もてあそばれた」元カレ本人が告発する数々の問題行動（デイリー新潮） - Yahoo!ニュース
都民ファーストの会所属の東京都議会議員であり、サッカー元日本代表の長友佑都の妻でタレントの平愛梨の弟として知られる平慶翔氏（けいしょう）（35）。プライベートでは10年以上前に高校の同級生と結婚し、2人の子どもがいる慶翔氏だが、20代後半の男性と不倫関係に陥っていたことがわかった。さらに、恋人関係にあったこの男性によれば、DVを振るわれたこともあったというのだ。 【不倫の証拠写真】「浣腸ね」慶翔氏が元交際相手の男性に送ったLINEを見る *** 兵庫県出身の慶翔氏は都内の高校、大学を卒業後、企業の営業職を経て、自民党の下村博文衆院議員の公設秘書を務めた。2017年、東京都議選の板橋選挙区から都民ファースト公認で出馬し、初当選。さらに4年後の都議選では小池知事の強い推薦もあり、千代田選挙区に国替え。自民党都連の“ドン”と言われた故・内田茂氏の娘婿、内田直之氏との激戦を制し、今に至る。 “実は
Netflix、ルーツであるDVDレンタル事業を年内終了へ
米Netflixは4月18日（現地時間）、第1四半期（1～3月期）の業績発表に合わせ、25年間続けてきた同社のルーツでもあるDVDレンタル事業を年内に終了すると発表した。最後のDVD提供は9月29日。 同社は1997年に、1月にCEOを退任したリード・ヘイスティングス氏がマーク・ランドロフ氏と共同で設立した。その段階ではレンタルDVD企業だった。月額約29ドルで1度に3作品借りられるという当時画期的なサービスで、急速にサブスク会員を増やした。 2007年に会員への補足的なサービスとしてコンテンツのオンライン配信サービスを開始。2011年には動画配信にシフトし、DVDレンタル事業を分離した。 Netflix DVDの公式Twitterアカウントは「2023年9月29日、最後の赤い封筒を発送いたします。25年間、素晴らしいメンバーに映画のある夜をお届けできたことは、本当に嬉しく光栄なことです。
時代の変化を経て「タウンページ」が変わり果てた姿になって届きました「こんなに痩せて…」「同人誌やん」
リンク Wikipedia タウンページ タウンページ（TownPage）は、東日本電信電話（NTT東日本）及び西日本電信電話（NTT西日本）が発行する職業別（業種別）電話帳である。 職業別電話帳で、店舗や企業を探したいときに、職業名やサービス名から電話番号や広告情報を探すことができる。 多くの国で発行されているイエローページ（Yellow Pages）と呼ばれるものの日本版（正確にはNTT東日本・NTT西日本版）であり、タウンページもまた表紙などの色が黄色となっていたが、2014年7月発行の山梨県甲府市版・群馬県高崎市版以降は表紙を含めリニュー 3 users 2 リンク 日本経済新聞 ハローページ終了、スマホ普及で - 日本経済新聞 NTT東日本とNTT西日本は18日、五十音別の電話帳「ハローページ」の発行を終えると発表した。2021年10月から順次、各地の最終版を出す。個人や企業の固
「こんにちは」も許されず…知人に関するネット投稿「生涯禁止」、地裁が異例の判決（読売新聞オンライン） - Yahoo!ニュース
ＳＮＳ上などに中傷や個人情報を投稿されたとして、福岡市の男性が知人に投稿禁止などを求めた訴訟で、福岡地裁（林雅子裁判官）が、男性に関する投稿を将来にわたって禁じる判決を言い渡していたことがわかった。インターネット上の投稿の趣旨を限定せず禁じるのは異例。識者は「表現の自由を不当に制約するおそれもある」と指摘する。 １４日付の判決によると、男性は知人を貶（おとし）める内容の書面を自宅に送るなどの迷惑行為を行い、知人も男性を中傷する投稿を繰り返してトラブルとなっていた。知人は、第三者が閲覧できるＬＩＮＥやグーグル検索で表示される公的施設の口コミ欄に投稿し、男性の氏名や住所、電話番号などの個人情報を書き込んだほか、「ストーカー」といった中傷にまで及んだ。知人が男性の迷惑行為に対する損害賠償を求めて提訴し、男性が反訴していた。
Twitter、ヘイト行為禁止ルールからLGBTQなどの標的例に関する文言を削除
Twitterの「ヘイト行為」に関するヘルプセンターの文言が4月8日（現地時間）に密かに変更されたと、非営利の米LGBTQ擁護団体GLAADが18日に指摘した。「長年のポリシーを密かに変更するというこのTwitterの決定は、ユーザーと広告主の双方にとって同社がいかに危険かを示す最新の例」とGLAADは警鐘を鳴らす。 Wayback Machineに残されている旧バージョンと比較したところ、変更されたのは2か所（英語版の場合）。1つ目は日本語版でも変更されている。 まず、3段落目にあった、「その標的には、女性、有色人種、レズビアン、ゲイ、バイセクシャル、トランスジェンダー、クィア、インターセックス、アセクシャルの個人、そして社会の非主流派であり歴史的に少数派のコミュニティなどが含まれています。」が削除された。標的にしてはいけない対象を具体的に示していた部分だ。 次に、こちらは日本語版にはも
人気ビーチに小屋建て無許可営業 「入場料」の看板に観光客から苦情相次ぐ 市が行政指導も、業者「私にも生活ある」と応じず 沖縄・宮古島市 - 琉球新報デジタル
無許可で小屋を設置して営業した男性（左）に小屋の撤去と営業を中止するよう行政指導する市の職員ら＝14日、宮古島市伊良部の「中の島ビーチ」 【宮古島】沖縄県宮古島市は14日、市伊良部の観光地「中の島ビーチ」に無許可で小屋やビーチパラソルなどを設置して営業をしたとして、経営者の50代男性に小屋の撤去や無許可営業を中止するよう行政指導した。男性は市の担当者に「止めるつもりはありません」と返答した。 【写真】半グレら荒稼ぎ ビーチに無許可「食べ放題店」【動画あり】 行政指導は3回目で、市は今後、文書での警告や強制撤去の可能性も視野に対応を検討するとしている。 市によると、男性はライフジャケットやフィンなどの遊泳道具、パラソルの貸し出しのほか、食べ物や飲み物を販売していた。男性は4月25日から入場料1人千円を支払うよう求める看板をビーチの入り口に設置。看板を目撃した観光客らから市役所に多数の苦情が寄
買い物をしたときにレジで何とあいさつするのがよいか - ココロ社
買い物をしたときにレジで何とあいさつすればよいのかについて、少なくともわたしの中で明確な結論が出ましたのでご笑納いただきたい。飲食店での「ごちそうさまでした」に相当するフレーズを編み出すのに苦労したが、結論を出すのにここまで時間をかける必要はまったくなかったと後悔している。ただ「ありがとうございます」と言えばよかったのだ……。 はじめてのお遣いの記憶は残っていない わたしが初めてレジで金品を取引したのはおそらくこの店。 記憶にはないが、母から命ぜられてお遣いに行った可能性が高い。今も昔も人と話すことは好きではないので、わたしが自らの意思で「おつかいにいきたい！」などと言うはずもないのである。お遣いを命ぜられるとき、「品物とおつりをもらったら、ありがとうと言うんだよ」と言い添えられたに違いなく、わたしは「ありがとう」と言ったか、あるいは言えなかったかの二つの可能性がある。 思春期からは無言
木村容疑者、現行政治に不満か 「統一教会の組織票で当選」と訴訟で主張
岸田文雄首相の選挙応援演説で爆発物が投げ込まれた事件で、威力業務妨害容疑で逮捕された無職、木村隆二容疑者（２４）が年齢などを理由に昨年７月の参院選に立候補できなかったのは憲法違反だとして、国家賠償請求訴訟を神戸地裁に起こし、棄却されていたことが１８日分かった。木村容疑者は判決を不服として大阪高裁に控訴した際は、昨年７月の安倍晋三元首相銃撃事件を踏まえ「既存政治家は統一教会の組織票で当選している」と選挙制度や現状の政治に対する不満を訴えていた。 和歌山県警はこうした現行の政治制度や体制についての木村容疑者の思想が首相襲撃に関連していないかどうか動機の解明を急ぐ。 訴訟記録によると、木村容疑者は昨年７月１０日投開票の参院選に立候補しようとしたが、公職選挙法が規定する被選挙権（３０歳以上）を満たさず、また３００万円の供託金を用意できなかったため立候補できなかったとして、国に１０万円の損害賠償を求
LGBT人権、G7が明記 共同声明「世界を主導」 ｜ 共同通信
Published 2023/04/18 20:21 (JST) Updated 2023/04/18 21:07 (JST) 先進7カ国（G7）外相は18日に出した共同声明で、LGBTを含む性的少数者の人権問題に言及し、当事者の権利擁護に向けて世界を主導するとした共通認識を明記した。今年2月の岸田文雄首相の秘書官（当時）による差別発言を受けて対応に乗り出した岸田政権は、共同声明の誠実な履行を求められそうだ。 共同声明は（1）あらゆる女性と女児（2）性的少数者―への対応について「権利の促進と保護に関するG7の継続的な世界的リーダーシップを再確認する」と言明。性的少数者については、LGBTのほか、性自認や性的指向を決められないケースなど、既存の分類にとらわれない性のあり方も対象とした。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
インドが人口世界一、中国抜くと国連－全世界の２割近くに