吉田豪 Perfumeが売れたきっかけは掟ポルシェの結婚式説を語る
吉田豪さんが2023年9月26日配信の『猫舌SHOWROOM 豪の部屋』の中でPerfumeについてトーク。「Perfumeが売れたきっかけは掟ポルシェの結婚式」説をサエキけんぞうさんと話していました。 （サエキけんぞう）吉田さんはその頃、どうされていたんですか？ （吉田豪）僕もだから、ずっと聞いてはいたけれども。現場とかには全然行ってないんですよ。 （サエキけんぞう）まずは、あれですか？ Perfumeフォロワー？ （吉田豪）Perfumeはもちろん普通に売れる前から行っていて。取材したりとかしてて。 （サエキけんぞう）掟ポルシェさんがお腹を痛めて産んだと言われている……。 （吉田豪）産んだわけではないですけど。初期には広める功績はデカかったっていう。 （サエキけんぞう）相当デカかったですよね。 （吉田豪）1回、サエキさんから「Perfumeについて書いてるんだけど。Perfumeが売れ
ジャニーズの現役タレントで精神を病む人間が出てきてもおかしくない（追記あり）
表題の通り。被害を受けていた人にとっては、現在の状況は、蓋をしていたおぞましい記憶をほじくりかえされるものだろう。そしてジャニーズ事務所の状況も、スポンサー撤退などで、少なくともこれまでの栄光は継続できなくなってくるだろうし、活動できなくなってしまうグループやタレントも出てきてしまうかもしれない。先行きは不透明だ。つまり、おぞましい性加害に耐えてやっと手にした成功も失ってしまう事になってしまうかもしれない。 こういう状況に耐えられなくなる人間が出てくるのではないだろうか。自分だったら発狂してしまいそうだ。 （追記） これをジャニーズ擁護ととる人がいるんだな。日本人の国語読解力は底辺だ。 ・事務所への批判と所属タレントへの批判は切り離せ。 もちろん、タレントを盾に使っているジャニーズ事務所が一番の糞なのは言うまでもない。 ・現役タレントで性暴力被害者もいるはずだが、そういう人へのケアがなおざ
薬の窓口負担増、検討開始 厚労省、先発品見直し軸（共同通信） - Yahoo!ニュース
厚生労働省は29日、社会保障審議会（厚労相の諮問機関）部会を開き、現在は年齢などに応じ原則1～3割となっている薬代の窓口負担を引き上げる議論を始めた。先発品のうち、既に安価な後発品がある薬の負担見直しが軸。類似の市販品がある薬を保険適用対象から外す案もある。年末までの方針決定を目指す。 コロナ薬、患者負担9000円 10月以降、低所得者は軽減 窓口負担を増やし、医療費に投入する公費を抑制しながら、浮いた財源を革新的な医薬品の開発支援などに充てる狙い。 厚労省は部会で窓口負担を巡る4案を例示。具体的には（1）後発品がある先発品の負担見直し（2）類似の市販品がある薬について、定率の負担とは別に定額負担を求めるか、保険適用対象から除外（3）幅広い薬に定額負担を導入（4）有効性などに基づき、薬の種類に応じた負担割合を設定。 部会では「患者の負担増によって、経済力がない人が医療にアクセスできなくなら
ＮＹ、料理宅配の最低時給１８ドルに ウーバーの訴え棄却―報道：時事ドットコム
ＮＹ、料理宅配の最低時給１８ドルに ウーバーの訴え棄却―報道 2023年09月29日10時57分配信 【ニューヨーク時事】米メディアによると、アプリを介して料理を宅配する個人事業主が対象のニューヨーク市の最低賃金制度を巡り、ウーバー・テクノロジーズなど米３社が適用差し止めを求めた訴訟で、ニューヨーク州最高裁は２８日、３社側の申し立てを退けた。３社は個人事業主に対し、時給１７ドル９６セント（約２７００円）を支払う見通しとなった。 ウーバー配達員は「労働者」 団交権認定、運営会社に救済命令―「ギグワーカー」で初・東京都労委 同市が料理の宅配業者を対象にした最低賃金制度では、時給が段階的に引き上げられ、２０２５年春に約２０ドルに到達する。料理の宅配サービスを手掛けるウーバー、ドアダッシュ、グラブハブは今年７月、制度導入は人件費の上昇を招きサービスを提供できる地域が縮小すると主張し、同市を提訴。訴
個人タクシー、一人親方、配達員…インボイス対応分かれる個人事業主 | 毎日新聞
「法人のタクシーはインボイス制度に対応している。個人タクシーが少しでも対応できていなければ、すべてのタクシーがそう見られてしまう」 個人タクシーの運転手で組織する「全国個人タクシー協会」の担当者は、危機感を持ち、課税事業者への転換の対応をしたと話した。 協会によると、全国約2万7000人の個人タクシー事業者のうち、協会に加盟しているのは約2万4000人。大半が年間売上高が1000万円以下の免税事業者だ。 免税事業者は、制度に対応した請求書や領収書などのインボイスを発行できない。タクシーを利用した会社員らが経費精算する際に、制度に対応した仕入れ税額控除ができる領収書（インボイス）を発行するタクシー会社の車にしか乗らないということになれば、法人のタクシーに客が流れてしまう懸念があった。 協会に加盟する全国各地の個人タクシー組合などは3年ほど前から、組合員の個人タクシー運転手に課税事業者への転換
｢社会保険料の急騰で現役世代は死ぬ｣認知症新薬390万円の自己負担14万円で差額は誰が負担するのか 「進行を27%遅らせるだけで要介護期間が延びるだけ」との指摘も
アルツハイマー病の進行を遅らせるとされる新薬「レカネマブ」。年内にも公的医療保険が適用され、患者への投与が可能になる見通しとなった。価格は年390万円（2万6500ドル）だが、高額療養費制度があるため、患者の自己負担は年約14万円が上限（70歳以上の一般所得層）。認知症患者約600万人のすべてに投与されるわけではないが、公費の大幅増は必至だ。医師の筒井冨美さんは「日本の社会保障制度を破綻させかねないリスクがある」という――。 認知症新薬は画期的なのか？ 2023年9月25日、厚生労働省は大手製薬企業「エーザイ」が米国企業と共同開発した新薬「レカネマブ」について、国内での製造販売を了承したことが発表された。 これは、認知症全体の6～7割を占める「アルツハイマー病」に対する治療薬であり、年内にも公的医療保険が適用されて、患者への投与が可能になる見通しとなった。 アルツハイマー病は、原因物質のひ
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